仕事探しとは？働き方改革で将来性のある仕事探しが実現する訳

近年は、仕事探しや会社選びの際の条件として、将来を見据えてIT分野のスキルが身に付く仕事なのか、リモートワークで仕事ができるか、報酬のレンジが高い分野なのか等、「働き方」を重視するビジネスマンが多くなってきました。

仕事探しをする上では、正社員としての働き方だけでなく、1つの会社に縛られることなく複数の会社に関与できるフリーランスとして独立を目指したり、第二の人生を想定し、知識や経験、スキルを活かした副業をするビジネスマンも増えています。

ジョブ型雇用が進んでいるアメリカでは、2022年時点でフリーランス人口が7040万人となり、全労働者人口の36%を占めていることからも、仕事探しと言えば、大手企業の正社員となって終身雇用を保証されることが正解では無くなりました。

そこで今回、仕事探しとは、働き方改革で将来性のある仕事探しが実現する訳について、解説します。

■仕事探しとは？
仕事探しとは、「求職者」が、仕事や働く会社を探すことを言います。

仕事探しは、英語で「job hunting」もしくは、「look for a job」と表現されます。日本語では、「仕事を求めている」という意味になります。

仕事探しを行っている人は、「求職者」「求職中」「求職活動」「就職活動」「求職中」といったニュアンスで呼ばれます。

ただし、仕事探しには、正社員の仕事を探している人だけでなく、フリーランスとしての仕事を探す活動も含まれるため、顧問やコンサルタントなど、クライアントとなる企業の様々な問題や課題を解決するプロとして案件を探している最中といった意味合いもあります。

働き方改革の推進やフリーランスの増加に加えて、企業の副業解禁による副業のプロ人材の登用が可能になったことを受け、複数の仕事に同時並行的に関与する兼業や複業も増えました。

ITの進化によりインターネットが普及し、仕事選びが多様化したことで、ビジネスマンの仕事に対する価値観に大きな変化が起き、従来の勤務体系や契約形態的にも新たな働き方となるパラレルワーカーという言葉も生まれています。

近年は、人材採用を行う会社が、勤務形態にリモートワークや条件面に「時短勤務」を掲載する企業が増えてきており、これまで以上に働き方を選べるようになりました。

リモートワークとは、会社に通勤する形ではなく、在宅勤務でITを駆使し仕事ができるような環境整備を行い、インターネットに接続されたPCやICTを実現するソフトウェアを活用することで、場所を選ばずに仕事をすることが可能な就業スタイルを指します。

VUCAの時代に仕事探しを行う上では、企業が定めた勤務体系により「働き方」が大きく異なるため、現在の会社には、帰属意識が湧かない、職場の勤務体系が合わないと感じたら、自由な働き方へシフトすることを考えることや、会社を転職したリ、フリーランスとして独立することを考えてみることも可能になりました。

また、ITの仕事を筆頭に特定の分野に精通したプロ人材であれば、これまでに培ったスキルや経験を活かし、企業のジョブ・ディスクリプションに沿った難易度の高い業務を推進し、成果を上げることができれば、稼げる報酬を上げることが可能なようになっています。

正社員として働く場合には、社長が掲げたビジョンやミッションを含めて会社の経営方針に従えるかどうかも、働きやすさや影響するため、仕事選びの重要な要素になります。

理想的な仕事探しを行う上では、入社後のミスマッチを防ぐためにスキルフィットだけでなく、企業のWebサイトで経営理念や事業ポリシーを自身のキャリアと照らし合わせ、カルチャーフィットするかを考えることも大切になると言えます。

■仕事探しでは雇用形態が重要な訳
ビジネスマンを問わず、主婦や学生、女性が仕事探しをする際には、「正規社員」と「非正規社員」という雇用形態で二通りの分け方をされるケースが多くなります。

しかし、「正規社員」と「非正規社員」の働き方による違いは、法律で決められた雇用形態ではありません。

その理由としては、労働基準法においては、企業から給与を貰って働く人は、全員「労働者」となるため、法律上の線引きはないからです。

通常、業界の属性や仕事内容によって、企業毎に勤務日や勤務時間帯、勤務頻度などが異なり、雇用契約書を締結する形になります。

働き方を細かく見ると、固定時間制、シフト制、日勤・夜勤、常勤、非常勤などがありますが、雇用形態によって種類が分かれます。

主な雇用形態の種類は、以下のようなものです。

・正社員
・派遣労働者
・契約社員（有期労働契約者）
・パートタイム労働者
・時短正社員

ですが、働き方が多様化した今、ビジネスマンが仕事探しを行う上では、特定の1つの企業に雇用される専属契約の雇用形態以外にも幾つかの選択肢があることを知ることも大事になります。

その理由としては、欧米を中心に正社員として働くビジネスマンが減り、スキルを武器にフリーランスとして活躍するプロ人材が増え続けている状況の中で、業務委託契約や請負契約をベースにフリーランスや副業を視野に入れたワークスタイルに移行できる準備ができること重要なポイントになると言えるからです。

■正社員とは？
正社員とは、雇用期間を定めないで雇用主と労働契約を結んだ労働者を指します。

正社員の場合には、雇用保険や社会保険への加入が義務付けられるなど、非正規労働者よりも労働者個人が保護されています。

正社員は、英語で「full-time employee」と表記されます。日本語では、正社員は、「正規社員」と意味します。

労働契約に期間の定めがなく、就業規則に明記されている所定労働時間は「フルタイム」で勤務することを前提にした、直接雇用の社員を指す形が一般的になります。

( 1 ) 労働契約に契約期間の定めがない。
( 2 ) 就業規則に明記されている所定労働時間がフルタイムである。
( 3 ) 企業との直接雇用である。

上記の3つの条件を満たした労働者を「正社員」とし、それ以外を「非正規社員」の定義で分けている企業が大多数を占めています。

正社員としての仕事探しをする上では、フルタイムで一つの会社で働く専属契約になることもあり、企業から支払って貰える賃金は、パートやアルバイトなど、非正規雇用として働く従業員の賃金と比較すると高くなるケースが多くなります。

また、日本の大手企業で社歴が古い企業では特に、働く年数が長くなると給料が上がっていく、年功序列の人事評価システムを採用する傾向が今だにあります。

■正社員のメリット・デメリット
給料が安定的に支給されることに重きを置く人の場合には、正社員としての仕事探しをお勧めします。ただし、正社員で働く際にも一長一短があります。

１、メリット
・安定した雇用が約束されている。
・基本給が設定されているため安心でできる。
・営業職でもフルコミッションは法的に禁止。
・雇用期間の定めが無く、解雇がない。
・賞与や退職金などがある。
・昇給昇格が見込める。
・責任のある仕事ができる。
・福利厚生や研修が充実。

２、デメリット
・1つの会社にフルタイムで勤務。
・仕事が終わっても勤務時間中は早く帰れない。
・無駄な仕事が多く、残業が必要な時もある。
・転勤の辞令やジョブローテーションがある。
・直接業務に関すること以外の活動がある。
・兼業や副業などのパラレルワークがし難い。
・副業は許可制、兼業不可としている企業が多い。

■非正規社員とは？
「非正規社員」は、「契約社員」「嘱託社員」に加えて、「パートタイマー」「アルバイト」に分けられます。

１、契約社員、嘱託社員とは？
契約社員や嘱託社員には、労働契約に期間の定めがあります。

契約社員の業務内容としては、非正規社員の中でも専門性を持っている方や、勤務時間がフルタイムなど、正社員に準じた働き方になります。

嘱託社員は、60歳以上で定年退職後に、これまで勤務していた会社から、再雇用された労働者のことを意味します。

２、パートタイマーとは？
パートタイマーは、主に主婦層の方向けの短時間勤務と業務内容を設定していることが一般的です。

主婦の場合、家事や所得税とのバランスを鑑み、夫の扶養範囲内で、時短勤務を希望する方も多くおります。

時短勤務で主婦が働く際には、子供が学校に行っている9:00～15:00の間だけ働くなど、主婦業に従事する以外の空いている時間帯に、働くワークスタイルを希望する形になります。

最近は、パートタイマーの中から正社員への登用を行っている企業もありますが、優秀な人材を確保したいと考える企業の場合、家庭の状況に合わせて、社内で雇用形態を調整することができる会社も増えてきています。

パートタイマーの働き方を検討している方で正社員になりたい場合は、先を考えて正社員への登用制度がある企業を選ぶのも一案です。

３、アルバイトとは？
アルバイトは、主に学生やフリーターなど、時間的に都合がつきやすい層を対象としている企業が一般的です。

パートタイマー：主婦層が、子供が学校へ行っている間の勤務時間設定が主
アルバイト：学生対象の授業が終わった夕方から夜、休日の勤務設定が多い

アルバイトが担当する業務は、比較的単純な作業が多く設定されています。

近年では、欧米の大学生と同じように、日本でも大学生の間に職業体験をすることで就職活動を有利にしたり、自信を持って自己PRができるビジネス経験やスキルを身に着けたいという考えの元、インターンとして特定の企業で働き方を選ぶ学生も増えています。

■非正規社員のメリット・デメリット
非正規社員の場合には、「正社員」のデメリットがメリットになっている場合が多く見られます。そのため、正社員の安定性より、自分のやりたいことができる非正規社員を選択する人もいます。

１、メリット
・自分の希望する働き方が可能。
・時間や勤務日などの調整がしやすい。
・兼業することが可能。
・転勤が無い。
・業務範囲が一定。

２、デメリット
・契約更新が確約されていない。
・給与が時給制。
・休日が多い月は給与減。
・研修等教育を受けるチャンスが少ない。
・昇給昇格は見込めない。
・退職金制度が無い。
・福利厚生面で正社員と差がある。

■直接雇用と間接雇用の違い
「正規雇用」「非正規雇用」の他に、「直接雇用」と「間接雇用」という区分もあります。

１、直接雇用
勤務している企業と直接雇用契約を結び、仕事をして、その対価として給与をもらう働き方です。

・正社員：労働契約に期間の定めがない。フルタイム、正規雇用
⇒主な対象：ビジネスマン

・契約社員、嘱託社員：期間が定められている雇用契約
⇒主な対象：主婦、顧問

・パートタイマー：勤務時間が正社員より短時間勤務
⇒主な対象：主婦層

・アルバイト：曜日時間共にテンポラリーに勤務
⇒主な対象：学生

２、間接雇用
勤務している企業と給与をもらう企業が異なる。

派遣社員の方の働き方がそれに当たります。

「派遣社員」は、勤務する企業の直接雇用ではなく、派遣会社と雇用契約を締結し、派遣された企業で業務を行います。

給与や勤務・労働条件は、派遣元企業によって異なり、特定の会社で派遣社員という同じ雇用形態で机を並べて同じ業務を行っていても、派遣会社が違うと、貰える報酬が違うこともあります。

非正規雇用の給与は、多くは、月給制ではなく、時間給で設定されています。

■正社員とフリーランスの仕事探しの違い
正社員では、雇用契約になりますが、フリーランスの仕事探しの場合には、業務委託契約や請負契約になるため、仕事への考え方やワークスタイルが抜本的に異なります。

フリーランスの職種として多いのは、デザイナーやエンジニア、イラストレーターなどのクリエイティブ系職業や、オンラインマーケターや広報、秘書などのビジネス系の職種です。

正社員：組織の中で働き、安定した仕事収入を得る。
フリーランス：個人事業者として働き、仕事や収入も不安定。

フリーランスと正社員では、契約形態も大きく異なります。

正社員：雇用契約を結ぶ
フリーランス：業務委託契約を結ぶ

フリーランスの仕事探しの場合、業務委託契約のため、予め期間が定められた有期の契約を結びます。

数年間の契約を結ぶこともあれば、数ヶ月のプロジェクト単位など短期間の契約を結ぶことも可能です。

一方で正社員の場合には、契約により異なりますが、総務省が2018年に行った調査ではおよそ65%が無期契約を結んでいます。

企業と契約を結ぶ時点で「契約期間の定めあり」か「契約期間の定めなし」のどちらかを選ぶことになります。

■フリーランスの仕事探しの方法
フリーランスは、基本的に、正社員とは異なり特定の会社に雇用されている訳では無いため、個人事業主フリーランスとして独立してから、「仕事がない」と悩む方も少なくありません。

１、人や企業からの紹介を増やす
フリーランスの仕事探しでは、基本的にクライアントなる企業から「業務委託」もしくは「請負契約」という形態で仕事を請け負います。

スタートアップと同様にフリーランスの場合にも、プロ人材として名前が広く知られていない間は、新規案件を自力で獲得することが難しい場合があります。

最初は自分のことを良く知っている方から仕事の依頼やクライアント企業の紹介を受けて、フリーランスとしての実力を身につけていくのも良いでしょう。

フリーランスになりたての時は実績もなく仕事を貰えるルートも限られているため、必然的に知っている人からの相談や仕事依頼、顧問紹介サービス会社など、フリーランスエージェントからの紹介がメインとなるでしょう。

２、プロフィールを磨き上げる
今は仕事が順調だとしても、いつその仕事がなくなるかはわかりません。

そのため、フリーランスとして安定的な仕事探しをする上では、複数のプロジェクトに関与し、同時並行で仕事をこなすパラレルワーカーとして活躍する覚悟が必要になります。

企業から仕事を獲得するためには、プロフィールを磨き上げ、クライアント候補から選ばれる理由を作ることが必須要件になります。

なぜなら、企業が特定のプロ人材に仕事を依頼しようと考えた場合には、最初の段階では、まずプロフィールを見て書類選考を行い、個別の面談を行うからです。

有名スタートアップの起業家や中小企業の社長からオファーを増やすためには、第一難関である書類審査を通過するためのプロフィールを作り、定期的にブラッシュアップすることです。

その上で依頼主とのオンライン面談の席でも自信を持って、自己PRをすることができる実績や成果を作り上げる必要があるのです。

３、専門スキルを身に付け競争優位性を作る
どの仕事もそうですが、プロ人材としての専門性が高く、かつマーケットからのスキルを求める需要が高いIT人材など、顧客ニーズが大きい仕事が稼げる仕事だと言われています。

最近は、DXを推進する企業が増えているため、エンジニア以外にもインターネット広告に精通したマーケッターやWEBデザイナー、価値ある記事コンテンツを作れるライターの需要が増えています。

その中でもAI「人工知能」のスペシャリストの絶対数が少なく、大手企業でも取り合いになっているため、AIのエンジニアの場合、年齢が若くても高額な報酬が用意されCTOとして迎い入れることもあります。

これからフリーランスを目指すビジネスマンは、IT分野の仕事やAIやIOTなど、他人が真似できないエンジニアリングスキルやCAOとして活躍できる高度な分析スキルなどの専門性を身に付けることで差別化できるだけでなく、収入アップにも繋がります。

■まとめ
アメリカ労働省が行っている調査によると、2022年時点のアメリカのフリーランス人口は7040万人で、全労働者人口の36%を占めているそうです。

欧米の場合、フリーランス人口の割合は、非常に多いことが特徴として挙げられています。

特に高学歴になればなる程、特定分野の専門家としてフリーランスなる選択をするビジネスマンの割合が高くなり、大学院卒業以上の学歴を持つ労働者の中で、51%もの人が実際にフリーランスとして活躍しています。

日本では、古くから憲法22条に規定された「職業選択の自由」がありましたが、現在、働き方改革の広がりに伴って、従来の「仕事探し」の考え方に変化が起き、新たに在宅で副業に従事するなど、ワークスタイルが多様化しています。

現代においては、企業にとっても柔軟な勤務体系を取り入れることが、優れた人材を確保するために有効な施策の1つになります。

時代か変化した今、求職者の「仕事探し」では、リモートワークや副業のように、勤務する場所の違いやフリーランスとして関与できることも、優秀な人材を引き付ける重要なポイントになると考えられるようになっています。

フリーランスや副業の場合、毎日の稼働が義務付けられているのでなければ、自分の都合で案件を進められるため、1つの会社に縛られることなく、複数の案件を同時に進めることもできます。

ただし、企業についての理解やプロジェクト管理などの手間は増えるので、慎重に検討することも必要になります。

フリーランスや副業のプロ人材に仕事を依頼する企業は、経営者やマネージャーが何らかの課題を抱えているケースやインターネットに精通したIT人材など、人的なリソースが足りていないケースが多くなります。

中でも人手不足に悩まされがちなスタートアップや、社員では解決できないような実行難易度の高い課題があるベンチャー企業など、これから成長する見込みのある企業がフリーランスのプロ人材を必要としている可能性が高いと言えます。

特定の分野のプロフェッショナルとして理想の仕事探しをする上では、自身のスキルを高めるだけでなく、これから成長する分野の知識やサポート実績を身に付けて置けば、今後フリーランスとして独立しても優良なスタートアップのCEOからスカウトが来たり、安定的に案件を見つけられる機会が増えます。

これから成長する業界としては、以下の業界が考えられます。

・人工知能やIOTなどによる「生産性向上」IT革命の波
・キャッシュレス化やブロックチェーン技術の進展
・国境、言語の壁を溶かすグローバル化の進展への波

フリーランス大国のアメリカでは、沢山の報酬を稼げるプロ人材は、以下のような分野の専門家だと言われています。

・ソフトウェア開発エンジニア（プログラマー）
・ITコンサルタント・PM(プロジェクトマネージャ）
・グラフィックデザイナー（WEBデザイナー）
・パブリックリレーションズマネージャー（広報・PR）
・デジタルマーケティングマーケッター（SEM、SEO）
・ライター（コンテンツマーケティング）
・セールスレップ（フリーランス営業）
・バーチャルアシスタント（オンライン秘書）

仕事探しをする上では、これからの伸びしろが期待できる業界の知識やスキルを身につけることで、スタートアップからのスカウトの機会が増えるだけでなく、大手企業からのプロジェクト参加のオファが掛かるなど、複数の案件に関与することが出来るため、自己成長に繋がる可能性も高まります。

「有意義な仕事をしているという自覚のある労働者が造った製品は、必然的に高品質となる。」

＜ペール・G・ジレンハマー＞ボルボ元会長・CEO

■最後に
第二の人生でフリーランスとして独立しようと考えた際に、一番の不安材料は「案件が見つかるか」「スキルを活かせる仕事かどうか」がポイントになります。

そのような際には、フリーランス専門のエージェントに顧問やプロ人材として登録することで、エージェントから「仕事と探し」の支援をして貰うことも可能です。

また、自身で希望する仕事にエントリーをしたり、プロフィールを登録し様々な企業からのオファーを貰うことができます。

コンサルタントの場合、積極的な営業活動を行うマイナスの評価に繋がることもありますが、第三者のエージェントからの紹介や推薦であることは、候補者への評価や信頼の度合いが最初からあるというメリットがあります。

顧問紹介サービスなどのエージェントを活用すると、上場を目指しているようなスタートアップや優良企業と手間を掛けることなく出会える確率が増えます。

ただし、複数の候補者から選ばれる形になるため、クライアント企業から求められる知見やスキル、実績や評価の基準が高くなる傾向にあります。

また、収入アップを目指すのであれば、複数のプロジェクトや案件を同時に並行して進めるのもオススメです。

現在、大手企業のOBからフリーランスの顧問になる方法以外にも、現役ビジネスマンが副業のプロ人材として、顧問契約で経営に参画し、お互いが合意できれば、CXOとして転職する形が増えています。

特にプロ人材としてのフリーランスや副業での参画や外部のCXOに就任することは、経営資源に限りがあり経営幹部となる取締役やCXOクラスの正社員1人を採用することが難しい、小規模なスタートアップやベンチャー企業を中心に広がりを見せています。