現在、未だに新型コロナは未だ収束の兆しが見えない状況が続いていますが、デジタル人材が不足しているIT業界や製造メーカーを中心にコロナ禍においては、既に一時停滞した採用活用が復活しつつあります。

ただし、コロナ渦前と比較して求職者の働き方への希望が大きく変わり、在宅で働く人や副業がOKな会社で働きたいと考えるビジネスマンが増えました。

在宅の案件は、エンジニアのフリーランスや副業では、当たり前になっていますが、正社員でも在宅で副業をすることが珍しく無くなった時代へ変化したことを意味します。

そこで今回は、在宅勤務とは、副業で在宅での仕事をするコツについて解説します。

■在宅勤務とは？
在宅勤務とは、特定の会社に勤務しながらオフィスに毎日出社しないワークスタイルもしくは、自宅に居ながら副業、フリーランスとして在宅を基本に仕事に対応するという働き方のことになります。

在宅勤務は、英語で「work from home」「work-from-home jobs」と表記されます。日本語では、「在宅で仕事をすること」を意味します。

現在、コロナ渦の影響により世界的に在宅勤務が推進されたことや、日本でもインターネット環境が整備されたことにより、在宅勤務をすることは、正社員として働いている人にとっても身近な働き方になりました。

ですが、正社員のフルリモート「完全在宅」といった働き方に踏み切った会社は、実は未だそう多くはありませんが、テレワークというキーワードも浸透した今、オフィスを縮小し在宅での仕事を推奨する会社は増えています。

その理由としては、在宅勤務を推奨する働き方には、働く側にとってだけでなく、会社側にとっても非常に大きなメリットがあるからです。

■副業で在宅で仕事をしたい人が増加　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　現在、急速な環境の変化により、人々の働きへの意識も変わり正社員でありながら、在宅で仕事をすること希望する人が増え、時間的な余裕が生まれたことで、副業をしたいビジネスマンが増えています。

副業禁止の会社に勤務している人の中には、在宅で仕事ができる働き方を実現できる会社へ転職したいと考えたり、在宅で副業をすることが可能な仕事探しをするビジネスマンが急速に増えています。

ある調査結果によれば、約4割の求職者が、コロナ禍を経て仕事観が大きくかわったそうです。

これまでに培った知識や経験、スキルを活かし、特定の分野に特化した仕事をするプロとして、働く場所に捕らわれず、在宅で仕事を行うことが可能なフリーランスを目指す人が増え、副業をしたいと考える人が爆発的に増えました。

レポートでは、多くのビジネスマンが、特定の会社に勤務しながら、プロ人材として空いた時間に副業の仕事を在宅でしたいと希望と回答しています。

■完全在宅と部分的な在宅の違い
完全在宅と部分的な在宅の両者はそこまで大きな違いがないように思われる方も多いかもしれません。

ですが、主として働く場所が会社なのか、会社には全く出勤せず、対面による打合せや社内行事にも一切行かないかという違いは、想像以上に異なります。

現時点も実際に、全ての正社員に対して完全在宅を許可している会社は、ほんの一部に限られています。

その理由としては、営業マンであればクライアントへの直行や直帰を一部容認する会社も多いですが、営業会議や社内稟議、毎月の定例会議を全てフルリモートで対応するのは厳しい面もあるからです。

在宅勤務を企業が認め、全ての正社員に導入するためには、出社しなくても仕事ができるだけの労働環境の整備やシステムを整備する必要があります。

また、新卒の新入社員の場合は、人材育成という観点からも出社初日からリモートのみで対応するのは相当に大変なことが予測されます。

ただし、時代の流れとして今後は、「出社主義」は薄れていき、より実力を元にした評価が進み、副業やフリーランスのプロ人材に仕事を依頼する会社が増え、在宅でオンラインで完結する働き方へ本格移行することが加速することは間違いない言えるでしょう。

■在宅の勤務や副業をOKする企業のメリット
社員との交流が全く無くなるとモチベーションが低くなるため、会社への帰属意識が徐々に薄れて行き、退職し他社に転職をしようと考える人が沢山出てくる可能性が高くなるのは確かです。

コロナ対策による緊急事態宣言が連発して発令されたここ1年半の間は、半ば強制的に在宅を推進することを余儀なくされた会社が多くありました。

ただし、コロナ渦が落ち着けば、会社側としては毎日、定期的な出社を望む企業が多いことが予測され、完璧と言えるほど労働環境が整っていない状態で正社員がフルリモートで仕事をする働き方に一斉に踏み切ることは困難です。

業種や業界によっては、あらゆる社員が全て完全在宅のフルリモートで仕事をする形に移行する形にと、経営者の立場であれば、本社事務所の家賃を削減することが可能になるため、大きなメリットが実現できます。

ですが、反対にこれまでの取り組みと同じように事業を展開しようとすると様々な弊害もあります。

例えば、スタートアップの場合、オフィスがないSOHOになると、銀行からの融資の際に審査が通過しなかったり、オフィスが全く無くなると社会的な信用も低下してしまう可能性もあり、様々なデメリットも生じてしまうため、現実的にはかなりの困難を極めます。

業界や業種の中には、製造メーカーや小売店、病院、介護施設、飲食店、ホテルなど、在宅勤務が絶対に困難な業界も存在します。

つまり、正社員や契約社員など、1つの組織に属しながら、在宅勤務で働くスタイルは、IT領域のエンジニア人材やインターネット広告、マーケティング担当者、広報PRなど、場所を問わず働くことが可能なスキルを活かせるオフィスワーカー以外は、未だ少ないと言えます。

■正社員の在宅勤務はなぜ実現が難しいのか？
一般的な在宅勤務では、上司とのミーティングや営業先との商談、出張・出向などで必要に応じて通勤をしますが、フルリモートでは出社をする必要がありません。

そのため、一部外資系IT企業などは、ホームオフィス制度といって、完全な在宅ワークを許可しているケースもありますが、日系の企業ではほぼ認められていません。

これは、日本での正社員や契約社員などが時間管理型という人事制度を基本としており、「勤務時間9時〜18時（または8時間勤務など）」と定められている間は、その時間は必ず会社にいる必要があるとして「就業規則」により明確に定義されているからです。

部分的な在宅勤務は許可していても、始業時や就業時に必ず上長に連絡しなければならなかったり、営業職で通勤時間にスマホでメール対応をしても勤務時間扱いにはならなかったりと、確かに管理がまだ整備されていないのが現状です。

つまり、一切の出社義務のないフルリモートという働い方は、基本的に正社員では実現することが難しいということを念頭において置いた方が良いでしょう。

■副業であれば在宅での仕事は沢山ある　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　近年、在宅で秘書業や経理などの業務を行うサービス会社も登場し、人気の働き方になっています。

以前より、正社員として雇用された人材をクライアント企業に常勤で派遣する人材派遣は従来からありましたが、正社員の人材を在宅勤務で派遣する形で取り組む人材派遣の会社は少ないです。

ですので、在宅でフルリモートで仕事をするプロ人材は、ほとんどの場合は、豊富な人的資産を武器にパフォーマンスが高い成果を上げることが可能なフリーランスか副業というワークスタイルになります。

フリーランスや副業の場合、業務委託として特定の業務を請け負っているというのが一般的です。

毎月の顧問料を支払う顧問契約を締結するフリーランスの場合には、オンライン会議が中心になりますので中には、月に1度は直接、顔を合わせて対面で打ち合わせしたいといったクライアントもいます。

ただし、コロナ以降、人的なリソースの不足を解消するために、スタートアップを中心に在宅のフリーランスでもOKだという企業が増加し、同じく副業で在宅のフルリモートで完結する仕事やプロジェクトが増えました。

■在宅での仕事や副業を認める会社が増えた
現在、日本全国の中小企業では、システム開発のプログラマーだけでなく、検索エンジン広告、SEO対策などのデジタルマーケティングを担うプロ人材も不足しています。

特にAI人材、データサイエンティスト、 データエンジニア、データコンサルタントなど、AIの施策やDX人材が不足している職種では、深刻な人手不足の状態にあります。

企業間の人材争奪戦が非常に激しいため、企業が求職者の求める働き方を緩和する動きも見られます。

現在、既にIT業界では、フリーランスエンジニア向けのリモートの案件や、在宅での仕事でかつ副業OKの会社への人気が高まっています。

そのため、転職エージェントに対しては、「在宅勤務ができる求人を探している」「在宅で副業しても良い会社に転職したい」という相談が急増しています。

コロナ禍以前に比べ、たとえ給料が下がったとしても「プライベートと仕事の両立をしたい」「家族との時間を大切にしたい」という、ワークバランスの志向を語る人が明らかに増えています。

人材を採用する会社側にとっては、交通手当、オフィスの維持費などを節約しつつ、場所や時間にとらわれず優秀な社員を確保できるのが、在宅勤務という働き方です。

多くの会社が在宅勤務には様々なメリットがあることは理解しているため、今後は働き方として拡大が予想されますが、正社員のフルリモートの実現には時間も手間もかかります。

どの企業も本社を無くし、全ての社員が簡単に在宅勤務へ移行できるわけではなく、仕事やデータの電子化や環境整備などの準備や運用課題の解決が必要になります。

いきなり全ての社員が在宅勤務でのワークスタイルを実現するのは難しいため、企業としてはフリーランスのプロ人材を登用する選択肢もあります。

スタートアップの場合、人材不足の会社が多いですが、フリーランスの在宅勤務であれば、ハイスキルな即戦力人材が見つかる可能性も高くなります。

中小企業の場合、優秀な正社員を採用することは簡単ではないため、正社員採用にこだわらず、副業のプロ人材に仕事を依頼するスタンスの方が成果が見えやすいと言えます。

また、在宅勤務でフリーランスの顧問や特定の分野に精通したプロ人材にプロジェクトに参加して貰うとコストパフォーマンスの観点からも効果的になっています。

■副業の在宅で働く際の注意点
コロナ禍において、飲食業や観光業、宿泊業など特定の業界や会社が多大な影響を受けました。

在宅での仕事に慣れてきたビジネスマンが増え、更にコロナ対策での外出自粛に慣れたことで、将来を踏まえてスキルを磨き、副業で在宅での仕事をすることで、収入を増やしたいと考える人が増加しました。

現在、正社員の転職活動をする際に、在宅で可能な会社を希望する人や、特定の会社に所属しながらプロ人材としてスキルを活かした副業をしたいと考えるプロ人材が増加しています。

このような激変の時代の中でビジネス環境が急速に変化したことで、本当に多くの人が自身のこれまでのキャリア、さらにはライフスタイル、人生を見つめ直し始めています。

そして、転職先を選ぶ際に重視する項目を変え、生き方や働き方に根差したワークスタイルを求め、将来はフリーランスになることを目標にする人が増え、特定の正社員をしながら在宅で副業をすることを希望しています。

スキルがある人の中には、仕事探しを行う際に、在宅での副業がOKな会社を探すなど、従来とは異なるタイプの転職活動をスタートし始めています。

キャリア構築やワークライフバランスへの意識の高まりに伴い、パラレルワーカーとして副業や兼業でをしたい人だけでなく、フリーランスとして優秀な即戦力になるプロ人材も増加しています。

「本業では得られない経験を副業で積み、キャリアを磨きたい」
「副業・兼業で多様なスキルを身に付け、将来、仕事を失うリスクに備えたい」
「自分がやりたい仕事を、好きな時間・好きな場所で自由にやりたい」

フリーランスの仕事を探す際に、一番注意したいの業務委託の費用になります。

通勤型の仕事をしていると、一度に沢山のクライアントの仕事を受けることは難しいため、１社あたりの仕事の報酬は、いわゆる月収というイメージで最低でも20万円～30万円前後を想定しています。

しかし、副業の場合は、何時から何時といった時給換算の仕事が多くなります。

フリーランスの働き方の場合、通勤型の働き方をしていた時と比較すると自由に使える時間が増えるため、複数の会社のプロジェクトに参画することが一般的です。

エンジニアであれば、一つの会社だけで高額な報酬を希望することも可能ですが、長期契約で安定的な収入を得ようと思ってもなかなかそうはいきません。

フリーランスや副業として活躍するためのポイントとしては、在宅で可能な仕事を選び、複数の会社の仕事を同時並行でこなすことです。

例えば、販路開拓を支援する顧問として活躍する場合、月額の顧問報酬が貰えるプロジェクトを希望する人が多いですが、パフォーマンスを上げることに自信がある人にとっては、成果報酬の案件の良さも理解することも必要だからです。

プロジェクトの内容により報酬は大きく異なるため、得意な仕事や強みを発揮できる仕事を選択すると仕事にも慣れ、ライバルとなるプロ人材とのポジショニングを考え、魅力的なプロフィールを作成すると、依頼企業から注目され、収入の増加にも繋がります。

■まとめ
現在、一時的なリモート勤務・在宅勤務ではなく、正社員でありながら永続的なフルリモート・完全在宅を希望する人が増えています。

また、コロナ禍の影響だけでなく、日本でも終身雇用の終焉はすでに始まっていることから、将来や収入面に対する不安から「副業」を本気で考えるビジネスマンが急増しているのです。

このような状況ですので、企業側にとっては正社員としての採用が難しいAIやDXに精通したITのエンジニア職種でも、副業の業務委託のプロジェクトに参画して貰う働き方であれば、即戦力となる優秀な人材を採用できる可能性があります。

また、コロナ禍以前に比べ明らかに「プライベートと仕事の両立をしたい」「家族との時間を大切にしたい」「地方に移住して仕事をしたい」という志向を語る人が明らかに増えています。

そのようなビジネスマンにお勧めなのがパラレルワークという働き方です。

パラレルワーカーとは、正社員として働く本業だけの収入に依存せず、複数の仕事やキャリアを持つ労働者のことを指します。パラレルは「平行」という意味を持つ英語で、このようなキャリアを「パラレルキャリア」と呼びます。

正社員在籍している会社一つだけでなく、パラレルワーカーとして様々な会社や複数のプロジェクトに関わり仕事をすることで、万が一、コロナによる経営環境の悪化やリストラ、早期退職などで会社員の収入を突然の失っても、収入がゼロになるリスク減らすことができます。

パラレルワーカーでは、複数の案件を組み合わながら、関与するプロジェクトや顧問先を増やすことが最大のポイントになりますので、月額顧問契約、スポート案件、成果報酬型など、報酬形態の違うフルリモートの案件を組み合わせて行うワークスタイルが理想的です。

クライアント企業に貢献できる自分の得意分野は何か？という視点で、顧客となる企業から最も喜ばれ、強みを活かすことで自身が稼働できる時間と収入を考えて、ライフスタイルに無理のない仕事の設計をするように心がけてみてください。

■最後に
日本最大級の顧問契約マッチングサイト「KENJINS」では、5000人を超えるフリーランスの顧問や副業のプロ人材を集結させ、中小企業やベンチャー企業の課題解決を推進しています。

近年、フリーランスのエージェント会社である当社に対しても、「正社員をしながら副業したい人」や「フルリモートで仕事できる高単価なフリーランス求人を探している」という相談がよく寄せられるようになりました。

現在、コロナ渦だけでなくグローバル競争やIT技術の急速な進化など、経済状況の目まぐるしい環境変化に伴い、業界や業種を問わず、企業に求められる事業課題も多様化し、複雑化しています。

また、各企業の成長ステージ（創業期・成長期・熟成期・衰退期など）によっても、各社が抱える事業課題は様々であるため、年齢を問わず、特定領域の専門的な知識や豊富な経験を持つ外部のプロ人材のニーズはが非常に高まっています。

日本最大級の顧問契約マッチングサイト「KENJINS」は、「中間マージン無し」を事業コンセプトに、従来の顧問紹介サービス会社による顧問料の極端なピンハネの問題を解決するために「創造的破壊」を起こしました。

KENJINSは、業界トップクラスのプロ人材のエージェントとして、「顧問報酬100％」で事業課題を抱える企業との顧問契約をリーズナブルな費用でマッチングを行う業界唯一のプラットフォーム事業者という立ち位置でサービス提供を行っています。

フリーランスの顧問紹介サービスだけでなく、副業のプロ人材の紹介業界のパイオニアとして、2012年から約10年のサービス運営実績があります。

KENJINSの登録者の面々としては、元大手上場企業役員、取締役、本部長の方をはじめ、海外事業責任者、監査役、大学教授、コンサルティングファーム出身者など、高度な経営ノウハウや豊富な人脈を持つ課題解決のプロをネットワークしています。

最近の傾向としては、顧問の人脈を活用した営業支援の相談が多いですが、それ以外にも顧問契約をベースにした経営企画やファイナンス、海外戦略、インターネットを駆使した「グロースハック」の相談や仕事依頼が増えています。

KENJINSでは、様々な課題を抱える企業へ、フリーランスのプロ顧問による実行支援だけでなく、ハイスキルで即戦力となる副業のDXやAI人材を含め、企業様の解決に適した優秀な若手人材も積極的にアサインします。

フリーランスと副業の両輪から、中小企業やベンチャー企業のビジネスの課題を解決し、コンサルティングと実行支援を推進するパートナーになりませんか？

【顧問報酬100％】顧問契約に特化したプロ人材のエージェント会社
https://kenjins.jp/lp/prokomon/