パラレルワーカーとは?パラレルワークのメリット、必要なスキル

投稿日: 作成者: KENJINS運営元代表 カテゴリー: 専門家インタビュー   パーマリンク

新型コロナウイルスの流行や終身雇用制度の終焉。様々な社会的背景から、転職や独立を含め新たな働き方を模索する人が増える中、「パラレルワーク」と呼ばれるワークスタイルが世代を問わず注目されています。

大手企業でも副業を解禁する企業が多くなり、2つ以上の仕事を平行して行う顧問やプロ人材が増えました。現実的な問題として、収入に対して不安を感じている方が多いため兼業の従事者が増えたという側面も否めません。

そこで今回、パラレルワーカーと何か、パラレルワークのメリット、必要なスキルについて解説します。

「人間が変わる方法は3つしかない。1つ目は時間配分を変えること。2つ目は住む場所を変えること。3つ目は付き合う人を変えること。」

<大前研一>

■パラレルワーカーとは?
パラレルワーカーとは、ひとつの企業に所属・依存するのではなく、複数の仕事やキャリアを持って働く人を指す言葉です。パラレル(Parallel)には「平行・並行」という意味があります。また「複業」と表現されることもあります。

しばしば副業と混同されますが、副業は主となる本業が存在するのに対して、パラレルワーカーはメインの本業が存在しません。

「副業」も複数の仕事をする点では同じですが、本業や所属企業など「メイン」の業務に加え「サブ」の仕事を持つという点が、パラレルワークと大きく異なります。

パラレルワークはメインとサブのように分けず、複数の仕事を同時並行的に行う働き方を指します。一般的には、副業は本業以外にサブの仕事を持つ働き方のことを指します。

兼業は、メイン、サブという関係性がなく、いくつかの仕事を同じ熱量で行う働き方のことです。どちらかと言えば、兼業の方がパラレルワーカーの定義に近いと言えるでしょう。

厚生労働省労働基準局が2017年に行った調査によれば、副業を希望している雇用者数の変化は、年々増加しており、計測開始の1992年から比べると、2351万人から、3850万人になっています。

また、複数就業者の推移は、1992年に757万人から2017年には1288万人まで伸長しています。

■パラレルワーカーという働き方とは?
転職や副業といった選択をすることで、複数の企業の仕事を経験したことのある人の割合は年々増加傾向にあります。

内閣府が平成30年6月に発表した「人づくり革命 基本構想」では、正規雇用で新卒採用をされた人が、一度も退職することなく一社で働き続けている割合は、30代後半で42%、40代で38%、50代前半では36%という数値でした。

女性に関しては30代後半が17%、40代が13%、50代前半が7%という結果が出ています。

データからわかるように、終身雇用を全うする割合の方が少なくっているのが現状です。そして、近年ではさらに働き方が多様化しており、本業とする仕事を1つに絞らないスタイルが人気を高めています。

それが複数のクライアント企業のプロジェクトに参画し、同時並行で仕事をする「パラレルワーカー」という働き方です。

■パラレルワーカーが増えている5つの背景
副業を解禁して、2つ以上の仕事を平行して行う、という働き方が加速したのは『人生100年時代、老後資金の2000万円問題、終身雇用の崩壊』が背景にあります。この時代の流れによって、個人で稼いでいかなければならないと思う層が多くなりました。

1、終身雇用の終焉、副業を解禁する企業の増加
終身雇用の終焉はすでに始まっており、今後さらに進行するものと思われます。

2019年の5月には、日立製作所会長、中西宏明氏が日本経済団体連合会(経団連)の定例会見にて、「終身雇用を前提にすることが限界になっている」と発言をし、物議を醸しました。

また、2019年11月には、味の素が50歳以上の管理職を対象に、100人程度の希望退職者を募ると発表しています。2020年には、未曾有のコロナウィルスの大流行により、終身雇用という仕組みは瓦解し、テレワークや複業など、新しい働き方へ急激に変容しつつあります。

2、一つの会社で働くのが不安だから
コロナウイルスの感染拡大で、企業の休業や倒産が相次いだことによって、収入源を分散させることの重要性を強く感じた人も多いのではないでしょうか。

大企業でも倒産する現代、万が一の事態にも収入を確保できる働き方を模索する人が増えています。生活を安定させたいと考える人からもパラレルワークは支持されています。

3、テレワークの普及、場所に縛られない働き方
新型コロナウイルス感染症の拡大を機にテレワークの普及が進み、オフィスの場所に縛られない働き方が現実のものになりました。

オンライン会議ツールを使えばコミュニケーションも問題なく取れ、地方にいながら都心の仕事を請けることがノーマルになりつつあります。5Gなどのネットワーク環境、Web会議やテレワーク関連のサービスが台頭することで、出社を伴わない働き方が広く浸透するでしょう。

また、東京オリンピックを会場で観戦することが困難になり、感染症による外出自粛という形で、奇しくもリモートワークが普及せざるを得ない状況になってしまいました。

今後は、「出社主義」は薄れていき、より実力を元にした評価、オンラインで完結する働き方へ本格に移行するでしょう。

4、主体的なキャリア構築
企業に属していても、終身雇用は保証されない時代。社会から求められる人材であり続けるためにも、主体的にキャリアを構築しようと考える人が増えています。

働き方改革を契機に、徐々にワークスタイルの多様化が始まっています。大手企業の事例では、2016年にはロート製薬、2017年にソフトバンク、2018年には新生銀行、エイチ・アイ・エスなど、名だたる大手企業が副業解禁を行っており、働き方の変化の波が訪れています。

5、視野を広げるため
ひとつの会社にのみサラリーマンとして働くよりも、複数の企業で働き視野を広げたいとの思いでパラレルワーカーを志す人が増えています。一つの会社でずっと働き続けてると、視野が狭くなっていると感じる方が多いようです。

新鮮さがなくなり、新しいアイディアも生まれにくいといった状態になってしまうこともあります。多様な視点を持てるようになりたいと、パラレルワーカーを志す方も多いのです。

■パラレルワーカーになる3つのメリット
では、パラレルワーカーとして働くと、どのようなメリットがあるのでしょうか。

1、本業以外の収入を得られる
大手企業でも昇給幅はわずか。不況による人員整理や倒産など、大企業であっても5年10年先の保証はありません。今の時代、会社はいつまでも面倒を見てくれません。業績が悪くなればクビを言い渡されます。

本業での仕事がある人は本業に加え、複数の収入源をつくることができます。コロナウイルスによって、減給されたり会社が倒産したとしても、他の収入源があるので収入が0円になることはありません。

パラレルワークにより収入源を分散させることで、本業の企業に何かあった場合でも「収入ゼロ」のリスクから身を守ることができます。

在籍している会社一つだけでなく、パラレルワーカーとしてさまざまな組織に関わり仕事をすることで、万が一、不況や倒産などで会社員の収入を失っても、収入がゼロになるリスク減らすことができます。今は大手企業であっても、倒産、破産する時代。パラレルワーカーの最大のメリットといえるでしょう。

2、スキルアップやキャリアアップにつながる
会社に甘えて生きていくのではなく、自分の力で稼げるようなスキルを持っていかなければいけません。パラレルワーカーにはそのようなスキルも身につきます。

様々なスキルを身につけて、どこでも生きていける人材になりたいと思う人や、会社で身につけたスキルがどこまで通用するのか試してみたい、自分がどこまでできるのか知りたいという思いを持った人もいます。

スキルアップを目指したい人にとって、パラレルワーカーとしての働き方が人気となっているのです。

会社では、会社のネームブランドを使い、仕事をします。なかなか自分の名前で仕事する経験に巡りあいません。個人として仕事をする場合、まず信用や信頼を積み重ねるところから始める必要があります。

小さな仕事をコツコツと行い、信頼を積み重ね、自分の肩書きで価値を生み出す経験をすることができます。

スキルを別の組織で使ってみて、自分の実力を把握する。ひとつの会社で得た人的ネットワークを別の組織で活用してみる、といったように、様々な組織で同時並行して仕事をすることで、スキルの幅が広がり、キャリアアップのチャンスが広がります。

3、社内ルールに囚われない働き方ができる
たとえ、自由な社風の会社といっても、組織は組織。必ず、会社独自のカルチャーやルールが存在します。

ひとたび、会社以外で仕事をすることで、自分の会社を客観視できるとともに新しい常識やルール、仕事の進め方を学ぶことができます。他にも会社のルールなどに従わなくて良いので、自由に働くことができます。多様な価値観の人や組織と仕事をする経験が得られます。

会社では休憩時間を含め、9時間は拘束されます。平日に大事な予定があっても、合わせにくいことがあります。しかし、パラレルワーカーは基本的に働く時間を自分で決められるので、「時間の融通」がものすごい効きます。

ワークスタイルの多様化によって、様々な企業が複業の解禁や柔軟な働き方の導入などが進んでいます。テレワークやリモートワークなど、ライフワークバランスを重視する流れも、パラレルワーカーの増加を後押ししています。

■パラレルワーカーに必要な3つのスキル
実際パラレルワーカーとして働くには、どのようなスキルが必要とされるのでしょうか。主なスキルを3点ご紹介します。

1、専門分野における知識
クライアントから個人で仕事をもらうとなると、当然高いレベルの専門知識や能力が求められます。スキルに関しては、「市場価値が高く、需要のあるスキル」を意識すれば良いだけです。

本業で培った仕事以外の職種でもパラレルワークは可能です。まずは自身のキャリアやスキルの棚卸をしっかり行い、力を発揮できそうなフィールドを絞り込むことが重要と言えるでしょう。

ただ、1点すべき点があります。それは、スキルや実績がないと仕事を獲得しにくい、という懸念点があります。最初は低単価で実績を積み上げることで、高単価の案件を受注しやすくなります。徐々に単価を上げていき、高収入を目指していきましょう。

2、自己管理能力
パラレルワーカーは複数のタスクを並行して抱えることになるため、タスクやスケジュールなどの自己管理能力は必須です。「いつまでに、何をやらなければいけないのか」を常に意識し、優先順位をつけて進めなければなりません。

また、体調やメンタルヘルスの管理にも気を配る必要があります。限られた時間の中で確実にアウトプットを出すためにも、自身のパラレルワークの目的を設定し、そこから逆算して受ける仕事の量を調整すると良いでしょう。

3、コミュニケーション能力
コミュニケーション能力はパラレルワーカーとして働くために重要なスキルの1つです。

多くのクライアントと連絡を取り合う必要があることのみならず、コミュニケーションを通して相手の要望を的確に捉え、質の高いアウトプットを出すことが、信頼関係の構築や次の仕事につながっていくからです。

特に、今後はオンラインが主流になっていくものと考えられます。意思疎通の助けとなるコミュニケーションツールなどを柔軟に取り入れると良いでしょう。

■パラレルワーカーになる前に押さえておきたい注意点
多くの企業から頼りにされ、本業にとらわれない働き方であるパラレルワーカーに憧れる人も多いでしょう。

しかし、自分が望むからと言って、すぐにパラレルワーカーとして活躍できるかと言えば、そうではありません。

たとえば、1つの企業に就職することなく、フリーランスとして各企業から仕事を請け負う働き方も可能ですが、多くの仕事をもらえるかどうかは、労働者のスキル・能力次第になります。つまり、1つの企業に依存しないで生計を立てるには、かなりの実力が求められます。

自分の望む仕事を複業して、能動的に働くパラレルワーカーは確かに魅力的な働き方ですが、周囲から認められなければ思うように仕事を受けられないでしょう。

そのため、正社員として企業で勤める以上に労働者のスキルや能力が問われる働き方であることを認識しておきましょう。言わば、複業できるか否かはワーカーのスキル次第と言っても過言ではありません。

複数の仕事を掛け持ちすることになるため、自己管理能力が問われます。一方の業務に時間をかけ過ぎ、もう一方の納期に間に合わない、となると、クライアントからの信頼を失ってしまいます。

つまり、パラレルワーカーは、自由に複数の企業から仕事を受けられる反面、すべての仕事に対して自身で責任を負うことになります。

パラレルワーカーとして働くためには、自分の実力を冷静に見極め、適切な業務量や報酬かどうかを管理、判断する必要があります。

■まとめ
パラレルワーカーとは複数の仕事やキャリアを持っている労働者のことです。副業は本業の空いている時間にサブとしての仕事を持つ働き方ですが、パラレルワーカーはどの仕事も本業と同じくらい注力します。

これまでは、1つの仕事、いわゆる「本業」を軸に働くことが常識だったので、複数の仕事を持っている人でも、優先順位をつけ仕事をするのが主流でした。

しかし、これからはさまざまな企業と関わり、複数の仕事を本業として優劣をつけない「複業」という働き方が増加すると予想されます。

パラレルワークは、収入源を多数持てるという以上に、自身の関わる仕事においてシナジー効果を発揮できること、スキルを高められること、複数の会社で人的ネットワークを広げられることなど、自身のキャリアを構築していく上で非常に重要なメリットが得られる働き方と言えるでしょう。

パラレルワーカーなら、自身の能力を遺憾なく発揮してその業界のさまざまな企業の役に立つことができます。

企業の枠にとらわれずに社会貢献できる実力のあるプロ人材であれば、パラレルワーカーとして各所の期待に応える働き方のほうが、1社のみで働くよりも意義深いと言えます。

医療が発達していき100歳まで生きやすくなったにも関わらず、定年後の老後の資金として2000万円が必要だと言われています。

そして、終身雇用の崩壊に向かっています。終身雇用という仕組みは、テレワークや複業など、新しい働き方へ急激に変容しつつあります。

知識・経験・人脈とスキルを持った顧問やプロ人材は、企業に勤めているよりも収入が上がる可能性が高いため、パラレルワーカーという働き方は今後主流になっていくでしょう。

■最後に
パラレルワークという働き方が増加傾向にある理由の1つとしては、専業正社員であることに窮屈さを感じている人が多いことが挙げられるでしょう。

例えば、メーカーに勤めている正社員の営業マンであれば、自社より他社の方が優れている製品だと分かっていても、自社製品を推さない訳にはいきません。

1社の専任になることで、その会社の利益を作るために動く必要が常にあるからです。もちろん、会社のために身を粉にして働くことは、何ら悪いことではありません。

しかし、特に有能でさまざまなフィールドで活躍できる営業のノウハウや幅広い人脈を保有しているトップセールスの場合、自社よりも他社が優れた製品を作っている場合、「他社の製品を提案してみたい」と思ったとしてもごく自然なことです。

つまり、1つの会社に留まり続けることによって、その人が持つ才能やスキルを最大限に発揮できない面があるのです。

その点、営業顧問であれば、応援したい会社、取り扱いたい商品やサービスを自由に選ぶことが可能です。

顧問には、定年という概念がありませんので、テク二カルなスキルが無くても人脈があれば、年齢を問わず活躍することが可能です。最近では若手のフリーランス営業や副業セールスも増えています。

日本最大級の顧問契約マッチングサイト「KENJINS」では、顧問と企業を繋ぐプラットフォーマーとして活動しており、顧問報酬100%で中間マージンを搾取しないことを事業ポリシーにしています。

年齢制限を設けずフリーランスの顧問や副業のパラレルワーカーのエージェントとして案件獲得のサポートを行うことで、プロ人材の方々が顧問の仕事に専念できる環境を用意しています。

それぞれのスキルを最大に発揮できるよう効率よく機能する組織体、それが「KENJINS」が提唱する「共同受注体」という新たな仕組みになります。パラレルワーカー1人だけでは契約を阻まれる大きなプロジェクトも、共同受注体としてアプローチすることで、その門戸は開かれます。

直接契約ではなく「共同受注」というスキームだからこそ、沢山の顧問の方々へ活躍の場を創出することを実現し、顧問のエージェントとして共にクライアント企業のビジネスを成功に導く役割を果たします。

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本田季伸のプロフィール

KENJINS運営元代表 ★連続起業家★著者★人脈コネクター★KENJINSプロデューサー★「顧問のチカラ」伝道者★プライドワークス株式会社 代表取締役。 大学卒業後、日本食研株式会社を経て25歳で起業。複数のITベンチャーを創業する。業界初のサービスであることにこだわり、地域密着型コミットサイト、有店舗連動型ブランド品オークションサイト、日本初の出前サイト、セミナーチケット共同購入サイトなどを立ち上げる。クーポンサイトの運営時にバーコードを電子化し、チケットや会員証として携帯電話の画面上に表示するアイデアを世界で初めて考案し、発明者として20件以上の特許を申請し権利を取得。2002年にKDDIと共同で歌手の矢井田瞳のコンサートで電子チケット入場を実用化させ、モバイルチケットのパイオニアとして一躍注目を浴びる。 2012年に「賢人たちに学ぶ 道をひらく言葉」を出版。後に3部作となり累計販売部数は、75,000部を超える。2013年に日本最大級の顧問契約マッチングサイト「KENJINS」を開設する。プラットフォームを武器に顧問紹介業界で横行している極端な顧問料のピンハネの撲滅を推進。「顧問報酬100%」「顧問料の中間マージン無し」をスローガンに、これまでの顧問紹介業界に創造的破壊を起こし、「サブスクリプション型」や「成果報酬型」で、「プロ顧問」紹介サービスを提供している。特に複数の「営業顧問」の人脈ネットワークを活用した大手企業の役員クラスとの「トップダウン営業」に定評がある。

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