起業家精神とは?起業家精神を持ったリーダー育成の重要性

投稿日: 作成者: KENJINS運営会社社長 カテゴリー: 働き方改革   パーマリンク

グローバル化による競争環境の激化や少子高齢化などによる人手不足より長期的な事業計画の立案が難しくなっています。

特にコロナ渦の影響で既存ビジネスが急速な低迷により新規事業立ち上げが必要不可欠となった会社が増えています。

そのため、コロナで打撃を受けた業界を中心に、新規事業の立ち上げを成功させたり自社の抱える経営課題を解消するために、起業家精神を持つ人材の必要性を感じている会社が非常に増えています。

そこで、今回は、起業家精神とは何なのか、起業家人材の特徴や社内に起業家人材を育てるメリット、起業家に求められる要素、起業家精神の育成方法などについて解説します。

「我々は、人の手によるあらゆるものが歳をとり硬直化し、陳腐化し苦しみに変わることを知っている。かくして経済と同様に社会においても、あるいは事業と同様に社会的サービスにおいても、イノベーションと起業家精神が必要となる。」

<ピーター・ドラッカー>

■起業家精神とは?
起業家精神とは、新しい事業分野を切り開くために必要な、想像力や「発想力」、行動力、チャレンジ精神、リスクを恐れない勇敢さなど、スタートアップを起こす際に欠かせない不屈のマインドを指しています。

この精神を持つ起業家の多くは、幼少期の環境や育ち方に大きく影響されていると言われています。

起業家精神を持つということは、ベンチャー企業を立ち上げ会社を経営する際だけでなく、スタートアップや中小企業の創業メンバーとして働く上でとても大切な役割を果たします。

多くの起業家は、人・物・金という経営資源が乏しく、何も無いところからゼロベースで会社を創業します。革新的な新規事業のアイデアを自分で考え、自分の意志で能動的に行動します。

顧客の課題を良くを理解した上で、商品やサービスを生み出し、課題を解決する役割を担うのが真のアントレプレナーです。

アントレプレナーに「マインド」を意味するシップがついた「アントレプレナーシップ」は、企業家(起業家)精神を意味します。自分でゼロから事業を起こそうとする精神を持つ人や、将来的に起業したいと考えている人のことを、アントレプレナーシップを持つ人々と呼びます。

起業家精神の必要なものとして「自律」というキーワードがあります。

「自律」とは、誰かから任された単純作業をやるような仕事とは真逆の立ち位置で、独立独歩の考え方に基づき、特定の会社に依存しない生き方やワークスタイルを指しています。

そのため、起業家性精神を持った「自律型人材」というキーワード意味合いとしては、人から与えられた物事を単純に完遂するだけでなく、自らの価値観や信条に沿って物事を判断し、創造的なアクションを起こすという意味も込められているのです。

起業家精神の強いリーダーは、そうでないリーダーよりも一貫性があります。毎日何のために働いているのか、ゴールを明確に意識しています。目先の利益やネガティブな意見、忙しいスケジュールに振り回されることもありません。

いかなる状況においても、自分自身と周囲の人々を鼓舞し続けます。

■日本でも世界と戦う起業家の誕生が必要とされる時代背景
アメリカン・ドリームとは、アメリカ合衆国における成功の概念です。自由の国アメリカは、世界的にも起業家の人口がズバ抜けて多いのがと特徴です。

その理由としては、人種を問わず均等に与えられる機会を活かし、勤勉と努力によって勝ち取ることの出来るものとされているからです。

18世紀のアメリカでは、ヨーロッパ諸国と比較し貴族制度が無く、生まれながらの身分階層がビジネス界で活躍する上での決定的な成功の要素にはなっていませんでした。

そのため、黄金郷の探索や豊富な地下資源のもたらす巨万の富など志を抱き、開拓者マインドの情熱を燃やした多数の起業家たちがヨーロッパから新大陸へと渡って来ました。

アメリカンドリームの体現者として、実際にビジネスを成功させた人物に対する伝記は枚挙に暇が無いほど存在しています。

「新しい米国経済のパートナーシップ」の報告によれば、アップル、イーベイ、ゼネラル・エレクトリックなど、フォーチュン500社の40%が移民かその子供により設立された企業になります。

Googleの共同設立者セルゲイ・ブリンは、アメリカに移住し起業家となりました。元々は、移民の1人でロシア出身です。米国に移住してきた起業家たちは、何世代にも渡り世界のビジネス界をリードする存在になっています。

実際に彼等は、ユニコーン企業を作り上げつことでアメリカ経済を強くし、同胞や世界中の人々ための雇用を創出しています。

■日本には起業家精神を持つ企業が少ない理由
日本では、元々、武士の時代では、農民や商人の立場が低い扱いでしたが、徳川幕府が大政奉還し明治時代になった頃から、商人の時代への変化しました。

そのため、日本は、海外の起業家から見ると世界に比べて人種差別も少なく、階層社会ではないイメージを持たれています。

元々、鎖国の文化があった影響もあり、アメリカに比べると日本では競争相手も少なく沢山のチャンスに満ち溢れています。

このような恵まれた環境であるにも関わらず、なぜか日本人には、起業家を志すアントレプラナーが遥かに少ないです。海外の起業家からは、日本の義務教育制度の範囲では、起業家精神が育たないとすら言われています。

その理由としては、日本の開業率が低い理由として考えられるものとしては、大きく三つの理由と課題に分類されています。

一つ目の理由と課題としては、

・起業家を育成するための教育制度が十分ではない。
・大企業への就職等、安定的な雇用を求める意識が高い。
・起業を職業の選択肢として認識する機会が少ない。

といった「起業意識」に関するものになります。

二つ目の理由や課題としては、

・起業した場合に、生活が不安定になることに不安を感じる。
・個人保証の問題等、起業に失敗した際のセーフティーネットが整備されていない。
・雇用の流動性が少なく、失敗した時の再就職が難しい。

といった「起業後の生活・収入の不安定化」に関するものです。

三つ目の理由や課題としては、

・起業に要する金銭的コストが高い。
・起業にかかる手続きが煩雑。

といった「起業に伴うコストや手続き」に関するものだと考えられています。

このようなことから、人生の早い段階で起業家に触れたり起業家精神を学ぶことで、将来の選択肢の一つとして起業を意識することができれば、一流の大学を目指して大手企業に会社に就職するサラリーマンになる選択肢だけではなく、起業やフリーランスを含めたより多様性のある職業選択が可能になると考えられています。

業界や業種、規模を問わずあらゆる企業にとっても仕事の生産性を向上させたり、ビジネスの長期的な利益の獲得を続けるためには、起業家精神を持つ人材を増やし、企業を成功へと導くイノべーションを起こす社内企業の育成も必要な時代になっています。

■「起業大国」日本になるために
昨今では、世界的なコロナ渦の中において誰もが知る日本の有名企業の多くが早期退職者を募っています。

終身雇用制が当たり前だった従来の日本の雇用システムは崩壊に近づいており、業績の悪化や今後、価値を生み出せないと判断された人材は、世界的なビジネス社会と同様に、会社側から解雇される可能性も多いにあります。

このような時代へと変化したからこそ、日本でも起業の担い手となる起業希望者を増やしていくことが政府としての喫緊の課題になっています。

中小企業庁のレポートによれば、周囲に起業家がいない人が殆どで、そのことが「起業」に関心度の低さや現実感を持てない一因となっているというデータもあります。

経済産業省は、今後のビジネス競争力向上の鍵は、人材育成にあるとの観点のもと、「経営競争力強化に向けた人材マネジメント研究会」を立ち上げるなど、時代に応じたビジネス人材の育成に力を注いでいます。

日本は世界に比べて、起業家精神が育たないと言われています。

イノベーションとは、起業家による「創造的破壊」活動を指しています。

斬新な方法や新しい切り口で問題を解決する、従来とは異なる手法で商品を開発するなどの行動もイノベーションに含まれます。イノベーション人材が近年注目されている理由として、未来予測の難しさが挙げられます。

市場やニーズの移り変わりは年々速くなり、ビジネスにおいても従来と同じ方法が通用しないといったシーンが多くなりました。

そうして新しい事業戦略や価値の創造が必要となったことから、イノベーションを起こす有能な起業家精神を持った人材が求められているのです。

■起業家精神は、育成できるのか?
起業家精神は幼いことからの生活習慣や教育、環境とってのみ育むことができるのかというと決してそうではありません。

起業家大国のアメリカでは、実際に事業を興した起業家や創業者の体験談を聞いたり、問題解決能力を育成したりするなど、教育指導の一環として起業家の育成を実践している学校も既にあります。

アントレプレナーシップ教育は、アメリカだけでなくヨーロッパ、最近では中国などで盛んに行われています。小学生の段階では、お金の価値や稼ぐことの意味について学びます。

中学生や高校生になると、ビジネスや起業家の魅力について具体的に学ぶことで、アントレプレナーシップを持つ人材の育成を積極的に進めています。

ですので、生まれながらに備わった起業家としての気質も当然ありますが、後天的に意識的に様々なことにチャレンジしていくことで、リスクを恐れないチャンレンジ精神が身に付ける可能だと言えます。

サラリーマンと言えども社内での新規事業の立ち上げや副業で事業を生み出すなど、実践の中から起業家精神に大切な思考力や創造力、問題解決能力を養うことはできます。

起業家としてリスクを冒し、新しい事業に取り組めば、チャレンジに比例して多くの失敗も経験するかもしれません。

起業家にとっては、失敗の原因を追究し、最初に立ち上げた事業のビジネスモデルを「ピポッド」することは、当たり前です。

事業計画書を作り上げブラッシュアップを重ねながら、初期の思い付きやアイデアを進化させ、より良いものを導き出す省察力と、貪欲に学び続ける精神が求められます。

実際に事業を立ち上げ失敗して挫けず、失敗を活かすにより大きな成功を求めていく主体性や推進力も同時に必要になります。

■起業家精神を養う方法
起業家精神は、大学教授などが書いた書籍を何冊か読んだくらいでは、一朝一夕で簡単に身に付くようなものではありません。

実際に少なくても3年から長いと20年という途方もない期間、様々なビジネスや課題解決に取り組み、試行錯誤のプロセスを経験し、実践を通じてリアルに自分自身で意識的に養しなわなければなりません。

起業家精神を育てるための方法としては、次のようなことが挙げられます。

1、興味がある事業の創出に打ち込む。
2、失敗を恐れずチャレンジし続ける。
3、挑戦せざるを得ない環境を作る。
4、小さな成功体験を積み重ねる。
5、起業家精神がある人のいる環境に身を置く。

ですので、起業家精神を身に付ける近道としては、スタートアップを立ち上げるか、もしくは起業家精神が溢れる起業家のビジネスの創業メンバーとしてジョインするのが得策です。

また、大学生でもインターンシップとしてインターネット領域の起業家や有名企業を作り上げた創業者のカバン持ちをさせて貰うことも効果的です。

また、成功を勝ち取った経営者が登壇するセミナーに参加したり、伝説的な起業家の講習会に何度も足を運ぶことで考え方を身に着け疑似体験することは可能です。

その他、ビジネススクールで創業時のマーケティング戦略や営業戦略、スタートアップ企業のマネジメントなどを学ぶこともできます。

1人で自分の意識やこれまでの習慣を変えるのは非常にハードルが高いと思いますので、起業家精神が高い人がそばにいる環境に自ら飛び込み、そうせざるを得ない状況に追い込む覚悟が欠かせない要素になると言えるのです。

■組織が自律型人材を育成するメリット
コロナ渦の影響により長引く経済不況の中、既存事業の環境が変化したことで衰退が著しく、売上を上げ持続的な会社経営を行うためには、新たな柱となりうる新規事業を立ち上げる必要性に迫られている企業も多いです。

起業もしくは社内起業をと問わず、新規事業を立ち上げるための具体的なプロセスとしては、以下の5つが必要になります。

1、新規事業と経営理念にズレがないかを確認する。
2、市場の環境やニーズ、顧客の悩みや問題と感じているポイントを分析する。
3、商品やサービスに独自の付加価値をつける。
4、テスト販売で顧客からの意見をくみ上げる。
5、改良のうえ商品・サービスの提供を開始する。

混迷の時代では、あらゆる会社にとって、新規事業を立ち上げるには、社内に起業家精神を持ち合わせた、自立型人間を育成することは欠かなくなっています。

組織に内においても自立型人材が増えると組織に様々なメリットがもたらされます。

自律型人材を育てる第一のメリットは、指示待ちをする余計な時間や手間を解消することで、事業をスムーズに進められることです。これは、上司などの指示を待たなくても自ら思考し、主体的に行動できる特徴から生まれる利点となります。

また、目標達成までの道筋を自分で模索できる自律型人材の場合、解決に欠かせない方法や問題などを自己発信することも得意です。

そのため、プロジェクト内に自律型人材がいると、企業としての難題にぶつかった場合も、解決の糸口をみんなで探りながらより良い成果を上げやすくなります。こうしたチームには、新しいアイデアが生まれやすいという特徴もあるのです。

■自律型人材に必要な5つの要素
企業が自律型人材の育成をする際には、以下の5つの資質をバランス良く持つ人材に育て上げるのが理想です。

1、自発的に仕事へ取り組むこと。
新たな事業を始めるためには、とくかく行動を起こさなければ何もできません。起業家精神を持っている人は、机上の空論に終わらせない行動力を持っています。

自律型人材の要素で最もわかりやすいのは、与えられた仕事に対して何をすべきかを上司に聞たり、マニュアルに頼るのではなく、自らの価値観や信条に沿って、自分自身で高い目標設定や判断ができる点です。

こうした人材の多い組織では各メンバーが自ら解決策を考えるため、指示を与えるリーダーや管理職の負担も軽減します。

起業家精神を持つ人は、社会情勢の変動にも怯えることはありません。

どのような変化も危機ではなくチャンスと捉え、新しい波に乗れる身軽さを持っています。世の中の変化に対して受け身ではなく、常に情報にアンテナを張り、スピーディかつ柔軟に対応できる身構えでいます。

2、責任を持って行動すること。
新たに事業を立ち上げる際にはさまざまなトラブルが予想されます。しかし、起業家精神を持っている人は、どんなに辛い状況でも放棄せず、最後までやり遂げる責任感を持っています。

各行動への高い責任感も、自律型人材ならではの特徴です。

責任感は、何らかの物事に対して自分が主体的に選択したことを意識できるからこそ生まれます。自分が立てた目標に責任と執念を持てる自律型人材は、粘り強さが求められる新規事業開発のプロジェクトなどでも非常に重宝されるでしょう。

新規事業を立ち上げると思いがけぬアクシデントが起こることもあります。

責任感が強い人は、自分の過ちに対して潔く謝罪・償いをします。どのような事態が起きても矢面に立ち、成功だけでなく失敗も自分が生じさせたものとして受け止めます。

失敗した場合は問題の原因究明を詳細に振り返り、次の目標達成に向けて素早く段取りを組み直すのも起業家精神を持っている人の特徴です。

3、リーダーシップを発揮できること。
会社や事業を新たに興し、軌道に乗せ順調に成長させるには弛みない努力が必要です。10年間も休みなく働いたり、金銭関連の泥臭い取引を行わなくてはならないこともあります。

しかし、どんなに辛い状況でも頑張れるのは、夢とアイデア、そして熱いパッションがあるからです。多くの起業家は、「自分が世界を変えてみせる」と日々奮闘しています。

主体性や責任感のある自律型人材は、プロジェクトのまとめ役にも適した人材になります。リーダーが自身の判断で具体的な目標を設定すれば、チーム内の部下や同僚が方向性を見失うことなく、安心して作業を進められます。

また、当事者意識の高い自律型人材がリーダーになった場合、目先の問題を見逃さず、早期のうちに解決に取り組むことのできる組織へと発展しやすくなります。

4、オリジナリティーがあること。
起業家精神のベースとなる自律型人材には、過去の実績や他者の成功体験を単純に真似るのではなく、今の時代のニーズや自分らしさを加えて仕事に取り組めるオリジナリティーがあります。

足りないものを補うための創意工夫やオリジナリティーは、かつての栄光にとらわれず、新事業に挑戦しようとする企業にとって魅力的な資質です。

まずは、サラリーマンとして営業の最前線で働くなど、誰かが作ったルールの上で戦うとしても、その中で創意工夫が必要になっています。この創意工夫を頭に生み出し続けるためにも、一定のオリジナルなルールを自らが作ることがポイントになってきます。

今後のビジネス社会では、どこに所属しているかよりも、どんなことができるかが重視されます。どのようなビジネスならニーズがあり、収益を生めるのかを考えるのは起業家の役割です。

現在は、サラリーマンとして安泰な生活を過ごしている人であっても人材の流動性が高まり、もはや転職が当たり前になってくる時代に備えなければなりません。

ビジネスモデルの構築や新規事業立ち上げに活かせる起業家精神とポータブルスキルを身につけておく必要があるでしょう。

5、他人を巻き込む力があること。
これからのビジネスはステークホルダーに対する理解と信頼構築が不可欠です。

起業家として、自律型人材の持つ「他人を巻き込む力」は、様々な課題が生まれる新規事業の展開などにおいても非常に役立つスキルです。

ステークホルダーとは特定の組織が活動することで利害が生じる可能性があるすべての集団や個人を指します。

そして、現代ではこのステークホルダーとの関係性を重視し、それを経営理念に掲げる企業も増えてきました。

例えば、何らかのトラブルが生じた際に、部課の垣根を越えて高い能力のある同僚とコミュニケーションを図ることができれば、チーム内だけで調査や相談をするより早く課題解決の方法が見つかる可能性も高まることでしょう。

社内起業家を育て企業や部門全体への視野を持って貰うためには、会社の掲げるビジョンや理念をきちんと伝えた上で、社員に強い親和性を感じてもらうための取り組みも必要です。

そのためには、組織がどこに向かい、何を目指しているかを明確化し、共有していく必要があります。

■まとめ
起業家精神とは、革新的なビジネスを創出し世の中に普及させる目的のために、「いかなる状況においても自らの可能性を最大限に発揮して、道を切り拓く」不撓不屈のマインドのことになります。

環境的要因に左右されずに、他人やまわりに期待せず、自分自身の力を信じてその可能性に賭けるのが、自立した心を持つ「アントレプレナー」だと言えます。

現代社会は、すでに管理型のマネジメント手法では、解決できない問題に直面しています。

今後は企業だけでなくビジネス全体において個人の力が重要視されるようになるでしょう。そうなると、起業家精神を持っている自立型人材の方が間違いなく活躍できます。

起業家たるものは、とにかく創業メンバーや社員たちの「見本」となって信頼を築き上げ彼らを支援し続けるリーダになる姿勢が必要です。

その上で何か問題が見つかれば、部下のせいにせず、社長が自身の立ち振る舞いを振り返って反省することができれば、最強のアントレプレナーになることができます。

起業したいと考えたら、自分でゴール設定をして、自分で道筋を立てて進んでいかなければなりません。

誰も仕事の指示を出してはくれないのです。上からの指示待ち社員が集まる企業よりも、社員全員が「自分が世界を変える」と信じている企業が成長するのは当然でしょう。

激動の時代において企業が生き残るためには、社員一人一人が起業家精神を持つべきなのです。

なぜなら、あらゆる企業競争力の根底には、アントレプレナーシップを最大化させることが飛躍の鍵となるからです。

社員の判断力や決断力を高めるためには、新規事業の立ち上げや責任のある仕事を任せ、主体的にチームメンバーをまとめたり、自ら考えて行動したりする経験の積重ねが必要です。

こうした実体験に基づく、経験が増えると自信が高まり、事業課題の把握や判断のスピードも速くなります。

自分は企業の中で小さな存在だと思い、意欲を失ってしまう従業員もいるでしょう。そのような人には、従業員一人ひとりに活躍の場があることを示しましょう。

組織内においても起業家精神を発揮し、自分が組織の中で十分に成果を出せる活躍できることが分かれば、意欲的になることができ、会社に必要とされている実感も得られます。

実際に起業する人は、「とにかくやってみる」という実行力に長けています。

「自社の存在価値とはいったい何なのだろうか?」それが明確にあれば、ビジネスが単なる仕事から起業家としての存在価値を証明するものになるのです。

いかなる環境に置かれようとも一歩を踏み出す信念があれば、諦めずに行動を起こし続けることでそこから学び、軌道修正しながら進んで行けるのです。

精神医学者のフロイトは、以下のように言います。

「私たちの心の中には何か強力なものがあるが、今のところ、その力にはっきりした説明を与えることができない。それは意識できる心とは全く別物で、私たちの思想、感情、行動の源としてたえず働いている。」

スタートアップの起業家を目指すなら、何のためにこの事業をやるのか?事業を行うことによりどんな世界にしたいのか?を、社内外のステークフォルダーに分かるような言葉でアウトプットすることです。

そして、ビジネスプランを具現化するための大義名分こそが、崇高で決して消えることのない「青い炎」となるのです。

■最後に
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本田季伸のプロフィール

Avatar photo 連続起業家/著者/人脈コネクター/「顧問のチカラ」アンバサダー/プライドワークス株式会社 代表取締役社長。 2013年に日本最大級の顧問契約マッチングサイト「KENJINS」を開設。プラットフォームを武器に顧問紹介業界で横行している顧問料のピンハネの撲滅を推進。「顧問報酬100%」「顧問料の中間マージン無し」をスローガンに、顧問紹介業界に創造的破壊を起こし、「人数無制限型」や「成果報酬型」で、「プロ顧問」紹介サービスを提供。特に「営業顧問」の太い人脈を借りた大手企業の役員クラスとの「トップダウン営業」に定評がある。

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