チーム作りとは?共通の目的に向けた勝てるチーム作りのコツ

投稿日: 作成者: KENJINS運営会社社長 カテゴリー: プロ活用方法   パーマリンク

組織のリーダーは、人のつながりを作り出したり、困難な状況の中で前向きな場の雰囲気をつくったり、目的に向かってチーム全体が前進することに貢献する存在です。

プロスポーツの監督や企業のリーダーは、チームのコア・コンピタンスを作り上げ、「戦いに勝つこと」ために、組織に考え方や行動指標を提示し、「チーム作り」を行うことが最大のミッションになると言えます。

そこで今回、チーム作りとは何か、共通の目的に向けた勝てるチーム作りのコツについて解決します。

■チーム作りとは?
チーム作りとは、リーダーが掲げたビジョン元に、得意分野や強みを持ったメンバーを募り、特定の目的達成を実現するために、1人1人が主体性を発揮し、一致団結して協力し合う組織を作り上げるプロセスのことを言います。

チーム作りは、英語で「Team Building」と表現されます。

日本語でチーム作りは、目標の達成に向けて、ベストメンバを集め、適切なポジションに配置し、強みを活かして勝つための戦略や戦術を共有することを意味します。

あらゆる組織は、課題が明確で、目標を達成するためにどうすればよいかが明らかな場合に、効率的に結果を出すことができます。

なぜなら、チーム作りがビジョンを達成することを目的として作られているからです。

良いチームとは、「顧客価値のあるプロダクトを作ろう」「良いサービスをお客様に提供しよう」といった、「共通の目的」のために、勤務年数やポジションの上下にこだわらず、共に創りだしていくことができる、燃える集団になると言えます。

■チーム作りが必要になった背景
これまで、日本型のチーム作りでは、1人のリーダーが組織を引っ張り、全責任はリーダーが負うものとされてきました。

しかし、リーダーに対して責任と同時に負荷がかかり、結果的にリーダーの能力が十分発揮できない問題が発生することがありました。

現在では、組織に所属するメンバー全体のスキルをアップさせて組織力を高める手法が主流になりつつあります。

そのために「チーム作り」が必要になっています。

様々な環境変化の激しいこれからの時代を生き抜くにあたり、ビジネスを営む企業では、個人の力よりも組織の力が重要となっています。

監督やリーダーに課せられた「チーム作り」の最大のミッションは、「メンバーの強みを活かすこと」「お互いのポジションと関係性を重視すること」「オリジナルの競争優位性」を作り上げることです。

そして、一致団結して取り組むことで、大事な戦いに勝利したり、相乗効果により大きな成果を上げることになります。

■チーム作りがもたらすメリット
チームワークが良いと、仕事の効率は断然よくなります。チームワークとは、目標を達成するために各々ができることを役割分担しながら共に働くことを指します。

そこから得られるメリットは、以下の通りです。

1、仕事に対するモチベーションや士気が高まる
チームワークは、ひとりで仕事を抱え込むのではなく、成功や失敗をメンバーと共有し、お互いにカバーできる点が大きな特徴になります。

協力関係が構築されることによって、メンバーの組織への帰属意識が高まり、自分の仕事に責任を持てるようになります。

また、メンバーそれぞれが自身の強みを発揮できるのもチーム作りの利点です。結果として、仕事に対するモチベーションが上がり、チームの士気を高めることができます。

2、仕事の効率や生産性が向上する
チーム作りを行う過程では、お互いにフォローしながら仕事に取り組むため、チーム内での知識や情報共有によってメンバーの学習スピードも高めることができます。

一人で仕事をするより、効率的に仕事を進めることが可能になります。

さらに、それぞれの得意分野に合わせた役割分担ができると生産性も高められる。仕事の効率や生産性を高められる点でもチーム作りのメリットは大きいと言えます。

3、期待される相乗効果
チームで取り組むことで、各々のモチベーションが上がります。

なぜなら、一人ひとりの作業がチーム全体に大きく影響していくことで、個々の役割においての責任感が増すからです。

万が一上手く行かなかったときは、チーム全体で立て直そうと行動を起こすため、そこでさらに連帯感が増すことに繋がります。

ピンチを何度も乗り越えていくと、次第にメンバーの能力が向上していくことに気づくはずです。それが、他のチームへの刺激へと繋がります。

■チーム作りに必要な3つの要素
人の集団がチームとしてまとまるための要件を、経営学者のチェスター・バーナードは「組織成立の三要素」として以下のようにまとめています。

1、貢献意欲
貢献意欲とは、その集団のメンバーがお互いに貢献する、あるいは協力しあう意思を持っていることです。「協働意欲」と呼ばれることもあります。

チームワークとは、チーム全体の目標達成に必要な活動、共同作業をメンバーが協力して担うことを指します。

ビジネスにおいては、メンバーの力を最大化してほかの部署との連携を図りながら、組織として大きな目標を達成する意味を持ちます。

個人の力では難しいこともメンバーの力を活かし、時には互いの弱みを補いつつ、より高い目標に向けて進める「貢献意欲」が必要になります。

安定した環境に対応した人間の集団が「伝統的なグループ」だとすると、不確実な環境に対応できる人間の集団が理想の「チーム」となります。

2、コミュニケーション
学習を通して価値を創造し、メンバー一人ひとりが成長するメカニズムを持つ人間の集団がチームです。

チーム作りを行う意味としては、特定の目標に向かって組織としてのパフォーマンスの向上させると、個人の成長ということになります。

チーム作りは、リーダーが掲げたビジョンを果たすための手段になります。

ビジョンを実現するためには、リーダーの方針の基、メンバー同士が円滑なコミュニケーションを取り、お互いにオープンな情報共有ができていることが必要になります。

3、共通目的
共通目的を持っていることです。これは目指す姿やあるべき姿を明確に定義しできているか、ということです。

安定した環境に対応した人間の集団が伝統的なグループだとすると、「共通目的」の達成に向けて、不確実な環境に対応できる人間の集団が理想の「チーム作り」となります。

この3つの要素があれば人の集団はチームとなり、1人ひとりが自発的に動きながら協力し合い、意見の対立があってもすり合わせて前に進んでいけるのです。

■チーム作りに必要な資質
リーダーの最も重要な役割は、チームの最高の力を引き出し目標達成に導くです。ゴールに向けた目標を掲げ様々な取り組みを実行するために必要な能力のひとつがインターパーソナルスキルになります。

インターパーソナルスキルとは他人と上手くかかわる能力のことで、例えばコミュニケーションや人間関係作りにたけていることを意味します。

チーム作りを行う上では、メンバーを理解したりサポートしたりと、情報を効果的に伝える上で欠くことのできないスキルです。

リーダーは、組織において様々な決定を行う立場でもあります。

しかし、単に意志決定をすればいいだけであれば、ポジションが上の自分が決めたのだから従え、と言い放っても決定ではあるでしょう。

トップがこうしろと言ったからこれで決まりなんだ、と伝えるだけでも決定かもしれません。

ですが、メンバーがそれに納得できるかどうかは別の問題です。

人を動かすには、「自分がこのビジネスを開始した背景はこう考えたからだ」という理由が必要です。

p大きな目標に向けて困難に挑むメンバーには、ビジョンを実現するストーリーを話した上で、「ブループリント」を見せることが欠かせません。

■まとめ
チーム作りで重要なことは目標そのものだけではなく、「その目標に向かってチーム全員が向かっている」という意識を共有することです。

同じチームであれば個人の意見が対立することもあるかもしれません。しかし、目標は同じゴールを向いているのだ、と理解することでお互い納得できることもあります。

終身雇用でなくなった現在は、「個の時代」言われています。一方で、昔以上に自主性を求められるようになっています。

「いいチーム」とは、目標と実行力を持っていることが必須になります。

1.目標が明確であり、方向性や想いが同じであること。
2.各個人の当事者意識が高く、主体性を持って行動することができる。
3.PDCAサイクルに沿って機能しており、経験から学ぼうとする意識が順応である。
4.各個人の役割分担が明確であり、サポートしあえる環境であること。

何かを成し遂げるときには、必ずと言っていいほど「目標」と「実行力」は必要不可欠になります。

なぜなら、目標だけを立てても実行力が伴わなければ、「達成」することはできからです。

個性や自主性が強い個々をまとめ上げるには、リーダーがビジョンを掲げ、率先したコミュニケーションを取り、目標達成に向けた「チーム作り」が重要になったと言えるのです。

「チームワークは、共通のビジョンに向けて協力する能力だ。それは凡人が非凡な結果を達成するための燃料である。」

<アンドリュー・カーネギー>

■最後に
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本田季伸のプロフィール

Avatar photo 連続起業家/著者/人脈コネクター/「顧問のチカラ」アンバサダー/プライドワークス株式会社 代表取締役社長。 2013年に日本最大級の顧問契約マッチングサイト「KENJINS」を開設。プラットフォームを武器に顧問紹介業界で横行している顧問料のピンハネの撲滅を推進。「顧問報酬100%」「顧問料の中間マージン無し」をスローガンに、顧問紹介業界に創造的破壊を起こし、「人数無制限型」や「成果報酬型」で、「プロ顧問」紹介サービスを提供。特に「営業顧問」の太い人脈を借りた大手企業の役員クラスとの「トップダウン営業」に定評がある。

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