スタートアップの場合、経営チームの良し悪しが仕事のパフォーマンスに大きく影響し、事業成果と成長スピードに直結すると言っても過言ではありません。
シリコンバレーのスタートアップが失敗する原因の20%が、チーム作りの失敗であると言われています。反対に成功要因においては、チーム作りが30%を占める結果となっています。
そこで今回は、チーム作りとは何か、スタートアップの成功にはチーム作りが大事な訳について解説します。
「組織にも違いがある。凡庸と一流の違いというよりは、学んでいる組織と学んでいない組織の違いである。前者は組織そのものが成長している。後者は仕事はできるかもしれないが、五時を過ぎれば忘れられる組織である。」
<ピーター・ドラッカー>
■チーム作りとは?
チームとは、ある特定の目的のために多様な人材が集まり、協働を通じて、相乗効果を生み出す少人数の集合体を指します。
理想的なチームを作り上げるためには、メンバーの相乗効果により、付加的な成果を生み出している状態が欠かせない要素になります。
チーム作りとは、「メンバーが思いを一つにして、一つのゴールに向かって進んでゆける組織づくり」のことです。
集まった人たちが相乗効果を発揮することができれば、チームの成果はメンバー1人ひとりの貢献を足したものより、通常は大きくなります。
スタートアップおけるチーム作りとは、「メンバーが主体的に自分らしさ、多様性を発揮しつつ、相互に関わりながら一丸となって共通のゴールを達成しようとチャレンジする、そうした組織をつくるための取り組み全般」と言えるでしょう。
■スタートアップには専門知識を持つ人材の確保が不可欠
スタートアップは、第三者割当増資で大規模な資金調達を行うため、短期間で成果を出し企業を成長させ、株式公開を実現させることが求められます。
株式公開のためには、リーダーシップがあり先見性のある創業者に加えて、クリエーターやエンジニアなど事業に必要な専門家を確保する必要があります。
特に、スタートアップではイノベーションが必要となるため、各業界でも特に能力の高い人材を集めることが不可欠になります。
近年、人工知能(AI)やロボット工学のエンジニア、スマホ向けサービスの開発者などは、スタートアップが求める人材としてニーズが高まりつつあります。
スタートアップを立ち上げる際には、優秀なエンジニアをいかにして集めるかが成功のカギを握ります。必要な人材をチームメンバーに迎い入れることが出来たら、それだけで競争優位性を生み出すことにも繋がります。
スタートアップに株式投資を行うベンチャーキャピタルの中には、出資にあたっては、卓越したビジネスモデルだけでなく、創業者のポテンシャルや経営陣がどんなメンバーなのかを重視して投資判断を下すケースが多くなります。
なぜなら、トラクションが未だ獲得できていないアーリーステージの状態の中で、リスクマネーを投資する側としては、優れた人材が揃っていることが失敗の確率を減らすことができと知っているからです。
スタートアップの立ち上げの場合、創業者のビジネスに対する深い想い入れが、ビジョンとして前面に出ていることが非常に多いです。
そのため、創業者のビジョンに共感することができるか、事業を通じた社会貢献を行うミッションの下で主体的に行動できるかどうかなど、スキルがあるかという部分だけでなく、創業者との相性や資質や考え方に関わる部分も、創業メンバーの際は重視する必要があると言えます。
■スタートアップのチーム作りの3つのメリット
このようにチームビルディングを実現していくことによって、どのようなメリットが期待できるのかをご紹介します。
1、パフォーマンス向上
スタートアップが生み出すパフォーマンスは、成長のプロセスそのものです。
各人の得意な部分をうまく組み合わせて補完的な関係を作れれば、組織全体のレベルアップが図れるようになります。
よりパフォーマンスを上げるためには、競争優位性のあるププロダクトを生み出すためのチーム作りを行うことでビジネスを成長させることが可能になります。
新規事業立上げに欠かせないチーム作りは、メンバーが思いを一つにして、一つのゴールに向かって進んでゆける組織づくりのことになります。
共通のゴールに向けた明確な目標があることで、チームの課題解決力はアップし、その結果、チームのパフォーマンスを向上させる事に繋がって行きます。
2、モチベーションアップに繋がる
規模の小さな会社ほど業務の役割分担が、事業のオペレーションの最大の鍵になります。
組織における役割分担とは、「人に仕事を付ける」から『仕事に人を付ける』ことで、業務の標準化を可能にするものです。
オペレーションは、日常の企業活動そのものであり、競争戦略を実行する土台と言えます。業務プロセスの標準化をするということは、オペレーショナルエクセレンスに繋がります。
・行動についての決まりごとを作る。
・その決まりごとを具体的に繰り返し教育し、実行する。
・定期的にその決まりごとを修正し、追加する。
チーム作りが進むとメンバー同士の信頼関係が深まるので、相互に協力し合う体制を築くことができます。また、切磋琢磨しながら目標達成に向けて自主的に考えて行動するようになります。
これによって各メンバーのモチベーションが向上し、意欲的に仕事に取り組むようになるため生産性も向上します。
3、良いオペレーションを追求する企業文化が根付く
オペレーショナルエクセレンスは、品質を重視した効率化により、競合他社がマネできない状態を目指します。
具体的には、自社ビジネスの次のような部分を磨き上げる競合優位性です。
・品質
・コスト
・スピード
3つの部分を軸にして、業務を標準化することがオペレーショナルエクセレンスへの取り組みになります。
オペレーショナルエクセレンスを確立した企業では、業務フローだけでなく、業務フローを改善するプロセスもマニュアル化されおり、常に改善を重ねようとする企業文化が根付くとされています。
継続的なオペレーションの進化が可能となるため、競合企業に簡単に模倣されることがありません。
■オペレーショナルエクセレンス実現するチームを作り上げる
チームのビジョンやミッションが明確になっていなければ、チームは方向性を見失います。目標が明確になっていたとしても、「この目標を達成したい」というようなマインドセットが形成されていなければ、チームは機能しません。
チームが上手く機能していないときにはまず、そのチームのビジョンを改めて明確化することから始めましょう。
経営陣の間で互いの役割認識にギャップがないか確認し、またギャップがあるような重要業務については、
・誰が責任者か?
・誰が実務担当者か?
・誰と誰は進捗を知っていなければならないか?
ということを認識し、分担していきます。
チームの目標を達成するためには、チームのメンバー1人ひとりは何をするべきか、役割が明確化されてなければなりません。
マネジメントする側も、メンバーが最大限のパフォーマンスを発揮できるような人員配置や、タスクの振り分けをする必要があります。
そのためには、メンバーの従業員データの把握や配置後の効果検証がおこなえるようにするなどのポイントをおさえておくと良いでしょう。
■まとめ
スタートアップのチーム作りとは、個々人のスキルや能力・経験を最大限に発揮し、目標達成できるチームを作り上げていくための取り組みです。
チーム作りの目的は、1人では達成できないような目標を、チームで取り組むことで目標達成を実現することにあります
チーム作りで大切なことは、目指す方向性や価値観についての「チームの共通言語」を作ることです。
なぜなら、「チームの共通言語」を持っておくことによって、属人的な意思決定を防げるだけでなく、チームの共通言語に照らして行動し、意思決定できるようになるからです。
「チームの目標を意識しながら役割を果たす」ことで、役割分担のメリットが最大化されます。
企業の場合、リーダーである社長のマインドがチームに大きな影響を与えていることは言うまでもありません。役割分担の壁を超えて、気付いたことは何でも共有できる民主的な風土を作り上げることは大前提です。
それぞれの専門性を存分に発揮し、誇りを持って役割を果たし、その上でほかの役割と調和してこそ、チームワークが発揮されることでしょう。
■最後に
近年、ダイバーシティー経営が活発化しており、労働形態や年齢だけでなく、国籍が違うメンバーとチームを組むこともあるかもしれません。
現在は正社員に限らずさまざまな働き方をしている人がいます。その中で副業・フリーランス人材、業務委託の方と働く機会もあるかもしれません。
外部人材の方々とチームワークを高めることは効果があるのか、疑問に思われる方もいるでしょう。
しかし、日々生まれてくる最新技術や多様化するニーズに応えるためには、自社のリソースだけでは対応が難しい場合があります。
オープンイノベーションとは、製品開発や技術改革、研究開発や組織改革などにおいて、自社以外の組織や機関などが持つ知識や技術を取り込んで自前主義からの脱却を図ることです。
オープンイノベーションの考え方は、組織内部のイノベーションを促進するために、意図的かつ積極的に内部と外部の技術やアイデアなどの資源の流出入を活用し、その結果組織内で創出したイノベーションを組織外に展開する市場機会を増やすことにあります。
フリーランスの顧問やプロ人材の豊富なスキルや経験を最大限発揮して貰うには、「業務をタスク単位で外注している」というアウトソーシング的な考え方ではなく、「組織やチームの一員として」連携し、コミュニケーションを取る前提でいることが理想です。
プロダクトサイクルの短縮や価値観の多様化により、現代の企業は、常に新たな挑戦が求められます。
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外部人材となる顧問にとっても居心地の良いチームを提供することでコミット力が上がり、業務上も良い影響を及ぼすことになるでしょう。
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