現在、日本では団塊の世代が定年退職を迎え、60歳から70歳の人がフリーランスとなり、業務委託で顧問として活動する人が増えています。

その中でシニア世代の場合には、経営コンサルティングよりもコーチングの仕事に需要があると言えます。その理由は、団塊世代の特有の考え方や働き方が関係しています。

そこで今回は、団塊の世代にコーチングの仕事が最適な理由について解説します。

■団塊の世代とは？
少子高齢化が進む中で、日本にはおよそ1000万人もの団塊世代がいると言われ、世界的にもそのボリューム感は突出しています。30代や40代のビジネスマンの中にも親や上司が『団塊世代』だという人も多いかも知れません。

団塊の世代と言われている年代層は、第二次世界大戦直後の日本において第一次ベビーブームの1947～1951年に生まれた世代で、現在、60歳代の中心を構成している人たちのことです。団塊の世代の子の世代は、団塊ジュニアと呼ばれています。

大学進学した人は、学生運動が最も盛んな時期に相当します。高度経済成長の真っただ中に社会人となり、バブル経済期の頃は40歳前後の働き盛りで、日本の「右肩上がり」を実感した世代になります。

1947～1951年に生まれている団塊世代は、戦前からの「古い価値観」を引きずっています。

ただ、彼らが「戦前世代」と異なる点は、「古い価値観」を引きずっていると同時に、戦後の「新しい価値観」も併せ持っているということが大きな特徴になります。

団塊の世代の特徴は、典型的な日本人像としてイメージされるものと重なるところが多々あるのです。彼らの在り方が、戦後日本のスタンダードを形成したといえるでしょう。

団塊の世代という言葉の起源は、経済企画庁長官も務めた堺屋太一氏が通産官僚時代に発表した小説『団塊の世代』から名付けられました。中卒で就業した彼らは「金の卵」と呼ばれ、若年労働力として企業から歓迎されました。

「金の卵」を中心に、地方から上京して都市部で就職する人が増加、人口の都市部への集中が進んだのもこの頃です。彼らのライフスタイルは、終戦後から高度経済成長期の価値観を基盤に築かれました。

世代人口が多いため、雇用や消費ばかりでなく国の政策にも大きな影響力を持っています。厚生労働省作成の「人口動態統計」によると、この3年間の出生数はおよそ800万人。ほかの世代と比較して多く、日本の人口のボリュームゾーンを形成しています。

現在、日本では少子高齢化が進む中で、団塊の世代が65歳～70歳代中盤に突入し、医療費など社会保障コストの一段の増大が懸念されています。

日本の人口のボリュームゾーンを形成する団塊の世代。この世代が一斉に75歳以上の後期高齢者となることで、社会保障費の高騰などが懸念されています。これらの懸念材料が「2025年問題」にあたります。

■団塊世代にプライドが高いビジネスマンが多い理由
団塊の世代は、生まれた人数が飛び抜けて多いため、何事につけても激しく競争してきました。

「常に隣人や周囲から後れを取ってはいけない」という環境の下で育った結果、強い競争意識と闘争心を身に付けざるをえなかったのです。

同世代が多かった団塊の世代は、激しい競争にさらされ続けてきました。周囲に埋もれないために、自己主張の強い人が多くなったともいわれています。

高度経済成長期は、1955年～1973年までの19年間を指しますが、団塊の世代が20歳～40歳くらいの時に大活躍をしてくれたお陰で日本の産業界を支える数々の大手製造メーカーが躍進しました。

団塊世代は戦後、「時代の担い手」として世代人口が尖出して多い、競争社会の中で活躍してきた非常に優秀ビジネスマンの方々です。

そのような環境の中で戦後の新しい米国の文化を取り込み、世界で流行ししているアパレルや食事、西洋の生活スタイルを日本に取り入れ始めたのも、彼らが最初になります。

そのため、団塊世代は、実はイノベーションへの取り組みや「日本初」の商品やサービスというフレーズが大好きです。

日本経済は、団塊世代の働き手に支えられ、年平均で10％もの成長を続けました。「投資が投資を生む」状態が続くことで連鎖的に各産業の生産性が向上し、雇用者数も一気に増大していったのです。

この時期に、様々な業界や会社で起こったのが技術革新です。この時期は、元々の大手企業大きく業績を伸ばしましたが、SONYなど当時はベンチャー企業でありましたが、大きく躍進したスタートアップも沢山あります。

特に自動車産業、電気機械業、化学工業、造船業などのメーカーが、海外から革新的な技術を採り入れ、新しい設備を導入し会社の規模を拡大していきました。

また、耐久消費財である冷蔵庫、洗濯機、白黒テレビが「三種の神器」と呼ばれ、家電市場が拡大しました。人々の生活水準も旧急速に向上し、耐久消費財の普及が進みました。

戦後の復興期から高度経済成長期にかけて、日本は大きく様変わりしました。モノが不足し、生活にもあえいでいた人々は、日本経済が成長したことにより「新たな仕事」を得て、「豊かな暮らし」ができるようになりました。

この時期の日本企業は、「戦争ですべてを奪われた日本の人々が平穏な暮らしを取り戻し、経済大国として日本の国際的地位を向上させる」という意味でも、大きな役割を果たしたのです。高度経済成長期を終えた日本は、その後「安定成長期」を迎えます。

■団塊世代がコーチングの担い手に向いている理由
団塊世代を代表するキーワードがあります。

それは、「日本で初めてイノベーションを起こした人たち」です。団塊世代は、終戦後に訪れた高度性成長期の中で、まさに「時代の担い手」でした。

この世代は、競争社会に揉まれながらも、多くの業界や大手企業の中で様々な商品やサービスを生み出しています。ですので、現在、日本において増えつつあるスタートアップの若手起業家と思った以上に相性や考え方がマッチすると言えます。

ですが、優秀でチャレンジ精神が旺盛なベンチャー企業の経営者であればある程、上から目線で上司から支持を与えられたり、経営コンサルティングを受けることを嫌がる社長が非常に多いです。しばしば年下の世代から忌避されることがある団塊の世代です。その要因として、封建的な点、自己主張の強い点が挙げられるでしょう。

そのようなことから、団塊世代こそが、コーチングのスキルを身に付ければ、鬼に金棒になる可能性を秘めています。

時代の変革にチャレンジする経営者やスタートアップのマネジメント層からもコーチングが注目されている背景には、つぎの３つの大きな環境の変化があります。

１、経営環境の変化
情報化やグローバル化の進展、そして急速な技術革新などにともなって企業間競争が激化し、それぞれの企業は生き残りをかけてさまざまな改革を行っています。

このように経営環境が非連続に変化する時代には、高度成長時代のように、過去の経験や前例にのっとったやり方は通用しなくなって来ています。

スタートアップの起業家など起業家精神を持つ人が後継者を育成したり、個人の価値観の多様化を認め副業人材やフリーランスを活用しながらも、企業が目指す成果に結びつく行動能力を重視する、いわゆる、「継続的に学習し、革新しつづける組織」を作り上げるあげる必要があります。

今後は、マニュアル世代や指示待ち人材になるのではなくの組織に働く人たち一人ひとりが、打開策やアクションプランを自分で考え、自発的に行動することが期待されています。

管理者となるマネージャーも、部下をいかにエンパワーし、自ら考える力を身につけさせ、部下の可能性をいかに引き出すことができるかどうか問われる時代になっています。

２、組織と個人の関係性の変化
組織と個人のあらたな関係が生まれつつあります。

従来のような、終身雇用の保障を組織の求心力として人材を引きつけていた時代から、業界や業種を問わず様々な市場で通用するポータブルスキルや個人のポテンシャルを引き出すための機会を企業が提供し保障する時代への移行しています。

それは、会社主導から個人主導のキャリア開発への軸足のシフトを促すものであり、自分のキャリアは自分で責任を持つという自律型キャリア形成を促す」ものです。キャリアシフトの社会が到来したことで生涯にわたる長期的観点に立ったライフ・キャリア形成の重要性が高まっています。

３、生き方や働き方の変化
生き方や働き方をみても副業が解禁されたことでパラレルワーカーになるなど働き方の選択肢がより多様になり、将来がはっきり見えない不安定な時代になって来ています。

下手をすると、情報過多の渦の中に埋もれてしまったり、自分の生き方を見失ってしまったりする可能性をはらんでいる時代でもあります。

終身雇用が崩壊しつつある日本でも正社員とそて採用されるような雇用形態や勤務形態も多様になりました。

アメリカでは、起業家としてチャレンジする人口が多いですが、業務委託で仕事をするフリーランスが働き手の50％を超えています。

今や世界的な潮流として被雇用者としてではなく、自立して職業をもつ会社に雇われない生き方をする、いわゆる、フリーエージェントと言われる個人事業主が爆発的に増えて来ています。

■まとめ
団塊の世代の成長は、戦後日本の歩みとリンクしているのが特徴です。彼らは若年労働力や「大量消費社会」の担い手として、高度経済成長をけん引する役割を果たしました。

また、ビートルズの流行など文化的な影響、恋愛結婚の一般化などの変化も彼らを中心に生じています。このように団塊の世代は、さまざまな局面で社会変化の中心にあり続けた世代なのです。

ですが、大きな権威によりすがっていた予定調和の時代から価値の多様化の時代に入って、「当然こうあるべきである」というような伝統的な価値観や考え方が衰退しつつあります。

スタートアップの起業家は、サラリーマン社会かた抜け出し自由を得た代償として、自分の考えや行動を自ら責任を持って選択するように迫られておりますが、彼らもまたビジネスの師匠や精神的支えてくれるメンターを必要としています。

日本では、世界から見ると起業家人口は未だ未だすくないのが現状ですが、世の中にはフリーランスや副業に従事する人が爆発的に増え、働き方も大きく変化しています。

そのようなことから、イノベーションを生み出すことを責務とする起業家には、「自分で考え、行動する」ことがすべての局面で必要になっています。それを支援するために、コーチングや顧問のようなプロフェッショナルな課題解決や実行支援サービスが注目されて来ているのです。

■最後に
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