動画マーケティングとは?動画広告と動画PRの絶大な威力とは?

投稿日: 作成者: KENJINS運営会社社長 カテゴリー: プロ活用方法   パーマリンク

現在、動画を活用した「動画マーケティング」が注目されていますが、実際に動画コンテンツを制作して動画マーケティングに取り組む企業はまだまだ少ない状況です。

今回は、動画マーケティングとは何か、動画広告市場の規模動画マーケティングの課題や事例、メリットなど、動画マーケティングを成功させる方法や動画広告と動画PRの絶大な威力について解説します。

■動画マーケティングとは?
動画マーケティングとは、動画コンテンツを用いて企業や商品/サービスのマーケティングを行う手法です。近年ではインフラの整備と、モバイルデバイスの普及が進んだことから、どこからでも動画を見る環境が整っており、さまざまな業界から注目を集めています。

ここ数年の動画市場の急激な成長には、目を見張るものがあります。サイバーエージェント社による国内動画広告の市場動向調査結果によれば、2017年の動画広告市場は1,374億円に達する見通しです。これは、前年対比163%という驚くべき成長率です。動画市場が急速に拡大しているのがよくわかります。

なかでも、スマートフォン動画広告需要は前年対比190%の成長であり、動画広告全体の約8割にも達します。市場規模は右肩上がりに成長すると予測されており、2019年には2,322億円、2023年には3,485億円に達することが見込まれています。スマートフォンの比率は、このうちの9割を占めることになりそうです。

■動画マーケティングが生まれた背景
動画マーケティングへの注目は、ここ数年でますます高まってきたと感じています。2017年後半には、動画マーケティングに取り組んでこなかった企業も、最近になって動画マーケティングへの興味を持つようになってきました。

なぜ、動画マーケティングが注目されるようになったのでしょうか?その背景には、2つの環境変化があります。

■インターネット環境の整備とスマートデバイスの普及

1、通信環境がここ数年で飛躍的に向上
現在、動画マーケティングが注目されるようになった背景にあるのが視聴環境の整備です。
動画市場が急成長を遂げている背景には「5G」があります。5Gとは、第5世代移動通信システムのことです。通信システムの分野は日々進歩しており、第1世代を1Gとして、第4世代の4Gまで来ています。そして、来るべき世代が5Gというわけです。

5Gになると、より大容量かつ高速の通信ができるようになります。データ通信容量は何と4Gの1,000倍、通信速度は100倍にもなると予測されています。4Gでも多くの人が何ら不便を感じることなく使えるレベルであるのに、さらにこの100倍、1,000倍のことが可能になると言われているのです。

5Gは、2020年のサービス提供を目標にして開発が進められています。これによって、動画に関しては、これまでのように通信速度や容量などを気にしないで楽しめるようになるのではないかと期待されています。

2、YouTube、Instagramといった動画配信プラットフォームの登場
YouTube(ユーチューブ)やFacebook(フェイスブック)、Instagram(インスタグラム)といったSNSが急速に普及してきたのも、動画マーケティングが注目されるようになった要因です。動画が拡散される時代になったことが、動画マーケティングを加速させたといえます。

動画に関するアプリにも、とても優秀なものが出てきています。たとえば、動画ソーシャルアプリ「TikTok(ティックトック)」は、若者を中心として、ショート音楽動画コミュニティとして人気があります。

このアプリを使うことで、友達を作ったり、自分だけの音楽動画を撮ったり、音楽のペースをフォローしたりといった活動が可能です。

他にも、料理動画メディア「Tastemade(テイストメイド)」では、配信ツールに応じて、長さや音声の有無などの工夫ができるアプリです。Facebookやインスタ、YouTube、Twitter、自社サイトなどで配信することができます。

■動画マーケティングのメリット
では、動画コンテンツを使った動画マーケティングのメリットとは何でしょうか。
動画コンテンツを活用した動画マーケティングのメリットは、十分な情報量を伝えることができるという点です。1分間の動画が伝える情報量は、180万語、3,600のWebページ分に匹敵するともいわれています。

また、動画を利用することでそのプロダクトへの理解が74%高まる、また、動画を視聴した後のほうが、商品購入率が64%高まるといった結果も出ています。

動画の特徴は情報量が多く、テキストのように正確な情報を伝えるというよりも視覚的な情報を伝えることに長けている点です。

近年は料理の様子を動画化したアプリが流行していますが、動画であれば、料理するときに使う「塩少々」の「少々」を視覚的に伝えられます。このように、動画はテキストやさまざまな手法を上手く組み合わせることで最適な形で情報を提供することが重要となります。

■動画マーケティングのデメリット・踏み出せない理由
ネット環境の整備やモバイルの普及が進み、動画プラットフォームが数多く登場し、動画マーケティング市場規模は急速に拡大している。

そして、動画マーケティングが重要であることも理解できている。にもかかわらず、まだまだ動画マーケティングに踏み出せない企業が多いのはなぜでしょうか。

■動画制作を行う人材がいない
一般企業では、動画制作の知識を持っている人材はまだまだ多くありません。そのため、動画マーケティングをはじめるとなった場合、その動画コンテンツは外注で制作することがほとんどです。

外注で動画コンテンツを制作するとしても、外注先とのやりとりに工数を取られたり、直したいところが後から出てきたときの指示の手間やコストがかかったりするため、動画制作や動画マーケティングに踏み出せない企業も多いのです。

■動画制作に時間とコストがかかる
動画を自社で内製するか外注するかにかぎらず、動画制作には時間とコストがかかります。動画を作れる人材もおらず、時間やコストもかかってしまうと、その費用対効果も悪くなってしまいます。

また、広告施策の効果を測定するには一定数の動画をつくって検証する必要もありますが、前述した2つの理由から、施策の検証を行うことすらできない企業が多いのです。

■手段別で見る動画コンテンツの有効性
ここでは、広告、採用サイト、メディアの3つの手段に分けて、動画コンテンツの有効性を説明していきます。

■広告における動画のメリット
広告において、動画を使うことにはどのようなメリットがあるのでしょうか。文字のみのコンテンツと比較しながら、動画のメリットについて紹介します。

1、商品の特徴を伝えやすい
広告における動画のメリットとしては、商品やサービスを視覚的にわかりやすく伝えられる点が挙げられます。動画で商品をアピールすると、商品のイメージや利用するとどんなメリットが得られるかといった情報を、ユーザーへ直感的に伝えることができます。

文字情報の場合は、文字を読むという作業がなければ情報を理解することができません。この点、動画は見てもらうだけで直感的に理解してもらえるのがメリットです。

視覚的にアピールできるので、正確に情報を伝えられるのも良いところです。取扱い方法や組み立て方法など、文字にしにくい情報も、動画なら理解しやすくなります。

商品を実際に使っている動画では、購入後の具体的なイメージが湧くので、購買意欲の向上を目指すことができると言う点もあります。

2、幅広い層に見てもらいやすい
動画には「読む」作業が必要ないのが大きなポイントです。文字を読まなくてよいので、日本語がわからない外国人や小さな子どもでも、簡単に理解できます。

また、文字よりも動画に親しみのある若者層や、細かい文字を読みづらい高齢者などにもアプローチしやすくなります。

このように、幅広い層に向けて情報提供することが可能であることが、動画を活用するメリットと言えるでしょう。また、視聴者は視覚的・直感的に情報を受け取ることができるので、ユーザーの理解をより促進することもできます。

3、バナー広告より印象に残りやすい
注視時間についても、興味深いデータが出ています。YouTube広告で調べたところ、動画広告の注視時間は14.2倍、注視回数は32回と、一般的なウェブサイトのトップページよりも、動画広告のほうが見られていることがわかったのです。それだけ動画は人の目を引きつけやすいものだと言えるでしょう。

また、純粋想起についても、動画のほうが高い効果があることがわかりました。純粋想起とは「○○といえば××(ブランド名)」というように、特定のブランド名を思い起こす反応のことをいいます。

この純粋想起について調べたところ、バナー広告での純粋想起率は8.9%でしたが、動画広告での純粋想起率は14.7%と、大きな差が出たのです。画像や文字だけからなるバナー広告よりも、動画のほうがユーザーへ与える印象が強く、印象に残りやすいということがわかります。

■企業PRにおける動画のメリット
企業PRや自社サイトによる人材の採用活動においても、動画の重要性が非常に高まっています。文字のみのコンテンツと比較しつつ、採用動画を制作するメリットを見てみましょう。

1、社長・役員の拘束時間を減らせる
採用動画のメリットとしては、社長・役員の時間の節約が挙げられます。説明会のたびに社長や役員に話をしてもらうとなると、社長や役員の拘束時間が長くなってしまい、業務に影響が出てしまいます。

また、社長や役員が出演する動画を一度作れば、それを採用サイトへ掲載することも可能です。社長・役員の時間を取りませんし、採用メッセージも応募者へ効果的に伝えられます。

2、採用コストパフォーマンスが上がる
動画の活用には、コストパフォーマンス的なメリットもあります。実際に、採用動画を活用するようになったところ、活用前に比べて応募数がアップしたと言う事例もあります。

その理由としては、動画のほうが応募者に会社の雰囲気を伝えやすいこと、コミュニケーションの構築に積極的な企業であるとアピールできることなどが考えられるでしょう。

■自社の持っているコンテンツを再利用しよう
理想は企画から撮影編集、制作まで行える体制があれば良いのですが、動画制作は、必ずしもゼロから作らなければいけないというわけではありません。

過去の広告施策で使っていたテキスト記事やランディングページ、バナーといったクリエイティブを持っている場合、それらの素材を活用して動画にすることも可能です。

最初は効果が高かったものの、徐々に単価が上がってきた広告のクリエイティブを使って動画コンテンツを作り直したことで、CPCやCPAが復活した、という事例もあります。

品質の高いコンテンツを、動画コンテンツ化することで、これまでリーチできなかったターゲットへの訴求が可能になります。コンテンツ内製化ツールを活用し、過去の資産を再利用することで、クリエイティブの消費期限を伸ばすことができ、1本あたりの動画コンテンツの制作コスト削減にもつながります。

■まとめ
近年、急速に注目があつまる動画マーケティングを成功させるためには、動画コンテンツを安価に制作する内製化の仕組みと、その効果検証を行うPDCAを回す仕組みの2つが重要です。

深く考えずマーケティング戦略を待たない状態で動画制作を行うと多額の制作費用掛かる割に成果に結びつかない状態に陥る可能性が高いです。

ですので、いきなり動画を制作しようと考えるのではなく、まずは動画マーケテイングのプロに相談し、戦略的に取り組むことことがベストな選択肢です。

■最後に
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本田季伸のプロフィール

Avatar photo 連続起業家/著者/人脈コネクター/「顧問のチカラ」アンバサダー/プライドワークス株式会社 代表取締役社長。 2013年に日本最大級の顧問契約マッチングサイト「KENJINS」を開設。プラットフォームを武器に顧問紹介業界で横行している顧問料のピンハネの撲滅を推進。「顧問報酬100%」「顧問料の中間マージン無し」をスローガンに、顧問紹介業界に創造的破壊を起こし、「人数無制限型」や「成果報酬型」で、「プロ顧問」紹介サービスを提供。特に「営業顧問」の太い人脈を借りた大手企業の役員クラスとの「トップダウン営業」に定評がある。

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