複数の企業と顧問契約ができるプロ顧問とは？大人気の顧問の特徴

複数の顧問紹介会社に登録したものの「顧問先が先がなかなか決まらない」と悩んでいるフリーランスの中高年の方も多いのではないでしょうか？

ですが、60歳前後のプロ人材が企業から選ばれる「理由」や「タイミング」を理解すれば、顧問契約の成功率をより高めることも可能です。

「フリーランスとして顧問になったばかりの方」、「これからプロ顧問として活動したい方」向けに顧問活動を成功させるためのポイントが分からないという人も多くいます。

そこで今回は、複数の企業と顧問契約ができるプロ顧問とは、どんな人に仕事が集まるのか、大人気の顧問の特徴ついて解説します。

■シニア世代が顧問として登用される理由とは？
現在、優秀な人材が不足している中小企業やベンチャー企業の間では、正社員を採用する形ではなく外部の即戦力となるプロフェッショナル人材に社内では難易度の高い仕事をアウトソーシングすることで大きな成果を上げる会社が続出しています。

その際の仕組みとしては、一般的な正社員の採用とは立ち位置が異なり、フリーランスの個人事業主に業務委託するスキームとなります。

シニア世代のプロ人材が企業から顧問として選ばれるためには、仕事を依頼するクライアントになる企業側が外部の顧問人材に「どんな能力やスキルを求めているのか？」を十分に把握することが大切です。

また、経営者や取締役クラスなど企業を取り巻くステークホルダーに喜んで貰える顧問として活動をする心構えを持つことが必要になります。

大手の事業会社で会社を短期間で成長させた実績を残された方や、CXO（最高責任者）としてマネジメント実績の多い人、人脈ネットワークを豊富に持つ営業部長経験者は人気が高いです。

それ以外にも、広報・PRのスペシャリストやIT（情報技術）エンジニア経験者、電気や機械、建築分野の研究者など、売り手市場の経験を持っている人は、「Unique Selling Proposition」を備えていると言えます。

顧問に仕事を依頼するクライアントとしては、中小企業の経営者やベンチャー企業の起業家が多いですが、最近では地方のメーカーが経営層や管理職など都市部で実績を積んだ「プロ人材」に、地方企業が熱い視線を向けています。

また、日本最大級の顧問契約マッチングサイト「KENJINS」のようなフリーランスの顧問のエージェントととなる「顧問紹介会社」経由で仕事が決まるケースも非常に沢山あります。

■事業課題の解決に「プロ顧問」の活用が有効な訳とは？
中小企業基盤整備機構が全国の中小企業の経営者を対象に行った「人手不足に関する中小企業への影響と対応状況」のアンケート調査のデータによると、73%ほどの企業が人手不足を感じております。

その中でも半数以上が深刻な課題であると回答をしています。その中でフリーランス「プロ顧問」の知識・経験・人脈を熱望し、仕事依頼を決める際の大きな理由としては、主に以下の４つになります。

１、豊富な経験があるから
フリーランスの活用は、人材不足の解消に加えて従業員の業務の負担を軽減したり、各々の持つ経験値やノウハウを利用して自社では足りない分野を補える点にあります。

中小企業がシニア世代のプロ人材を積極的に活用する理由として最も多いのが、「豊富な知識・経験・人脈があるから」です。

というのも、60歳前後のシニア人材は若年層と比べて社会人経験が長く、その分だけ幅広い職種や業界でビジネスの実務経験を積んでいます。

これまの経験で培った知見やノウハウを活かして、「組織・事業を立て直してほしい」「新規事業立ち上げを支援して欲しい」という企業の期待から顧問として採用されるケースも多いです。

２、高い専門性があるから
生産管理を経験した工場長や営業経験者を求める声も目立ちます。「経験の豊富さ」と双璧を成す評価ポイントとして、「専門性の高さ」が挙げられます。

その理由としては、特定の業界や職種で経歴を重ねてきたシニア世代のプロフェッショナル人材は、それだけ「専門スキル」が高いからです。

そのため「企業研修講師として若手人材の育成や組織全体のスキルを底上げしてくれる教育役を担って欲しい」「マネージャーとして人材を育てる管理職のポジションとして頑張ってが欲しい」という理由で、年齢を問わず顧問として採用することもあります。

３、正社員採用が困難で人材が不足しているから
日本では少子化に伴う人口減少にはじまり、高齢化率の上昇が留まるところを知りません。労働力となる人口が少なくなれば、必然的に「人材の価値」は上昇します。

東京を中心に、大阪や名古屋といった大都市圏に人口が集中しているのも問題の一つです。
特に東京都心の一極集中化が顕著であり、毎年10～20万人ほどが地方から東京に移っているとも言われています。

地方では、労働力人口の流出や少子化なども伴い、人手不足に陥っている企業が増えています。都市部では若年層も多く、企業は希望する層の雇用がしやすいですが、ただでさえ若者の減った地方では会社の希望する若年層を雇用することは難しくなっています。

さらに地方に残っている若者も、人気の会社や業界に集まりやすく、地方での若年層の人材獲得競争は激化。競争についていけない中小企業を中心に、地方での人手不足は深刻化しています。

４、豊富な人脈ネットワークを期待できるから
シニア世代人材が、年齢を大きな「強み」にできる職種もあります。例えば、大手企業を対象にした商品やサービスを扱ったり、大手企業と新規取引を増やすには、商談機会を作る「コネクション」が求められるため、中高年の人材が重宝されやすいのです。

それゆえ、「営業顧問」の募集案件では、沢山の人脈リストを保有しており、大手企業の役員クラスとの繋がりあるプロ人材が選ばれることが非常に多くあります。

2年近くに及ぶ長引くコロナ渦の影響で、法人企業を対象にする企業間取引の営業活動は、さまざまな制約を受けています。

特に新規のクライアントを獲得するために必要な営業活動において、従前のテレアポや訪問型の対面営業で人間関係を形成して、受注に繋げるスタイルは大きな制約を受けています。

これまでの営業活動の取り組み方の抜本的な見直しや改善が求められています。そこで、顧問の持つ人脈ネットワークを活用した、「リファラル営業」による紹介に注目が集まっているのです。

■内閣府が想定するプロ人材の人物像と活用のメリット
内閣府が発表した数値によれば、「フリーランスとして働く人の数を306万人から341万人程度」としており、この数値は「国内の就業者全体の約5%」を占めます。

フリーランスのプロ人材として実績を積み上げると、大手企業では難しかったチャレンジを中手企業の経営陣に対して提案していくことができるため、顧問として就任するプロ人材の側にも自身のキャリアや専門性をより活かすことができるというメリットがあります。

内閣府によると、企業の経営革新に資するプロフェッショナル人材の人物像として、以下のように具体像を示しています。

１、経営人材、経営サポート人材
中小企業や、創業したての企業は、どうしても経営に関する知識や経験が大企業に比べて不足しがちです。そのため、経営者を支える右腕として企業マネジメントに携わる人材や将来の経営幹部候補も含めて、外部顧問へのニーズがあります。

企業経営や大手企業での事業部管理等のマネジメント経験者など。大企業の“歯車の一部”ではなく、企業の心臓部で経営者のアドバイザーやブレインとして経験を活かすことができるプロジェクトばかりです。

２、新事業立ち上げ・販路開拓人材
新規事業や海外現地事業の立ち上げなど、企業にとって新たな事業分野や販路を開拓し、売上増加等の効果を生み出す人材。商社等での営業や新規事業の立ち上げ経験者、海外事業企画等のグローバルビジネスのマネジメント経験者など。

コロナを機に企業側も生産性向上や新規顧客の開拓といった課題解決に取り組む必要性が一段と増し、『優秀な外部人材の力を借りて“攻めの経営”に転じたい』と考える経営者が大幅に増えました。

３、生産性向上人材
新規事業や海外現地事業の立ち上げなど、企業にとって新たな事業分野や販路を開拓し、売上増加等の効果を生み出す人材。大手企業の工場長等の経験者、技術者として開発リーダー等の経験者など。

新製品の開発に向けて該当分野の技術的知見を提供します。自らの経験を基に、外部ならではの客観的なアドバイスを行うことで、企業はこれまでにない発見をすることが出来ます。

■フリーランスの「プロ顧問」として「選ばれる」７つのポイント
それでは、定年退職や早期退職、もしくは、フリーランスのプロ人材として独立し自由な仕事を得るために大手企業をスピンアウトしたプロ人材が顧問職でクライアント企業から選ばれるようになるには、何に気をつければよいでしょうか。

顧問活動を成功させるための秘訣とそのポイントについて、７つの観点から説明します。

１、広くアンテナを張っておく。
需要のある「プロ顧問」の仕事を依頼されるには、まず「顧客の課題」を見つけることが必要になります。ターゲット企業が抱える課題を解決できる独自のソリューションを提供すれば、自然と問い合わせが増えて顧問契約に繋がります。

一般的に、60歳前後のシニア世代や中高年を対象にした正社員の求人の数は限られています。

ですが、正社員としてででなく顧問としての仕事は世の中に沢山あります。だからこそ、自分から積極的に動き、顧問としての活動に役立つ情報をできるだけ多く得ることが大事です。

例えば、顧問として活躍している人の話を聞いたり、大学時代の友人や勤務先の同僚など、知り合いに連絡を取ったりするのも効果的です。

特にシニア世代の人材は、友人や知人からの紹介で顧問契約が決まるケースも少なくありません。「使えるネットワークや顧問紹介会社などのサービスはすべて活用する」という積極的な姿勢で、顧問活動に臨むことが大切です。

２、顧問として需要のある仕事を知る。
正社員の仕事にこだわり、「若手人材」を欲しがっている企業や業界の求人にばかり応募しても、60歳前後の年代になるとなかなか勝算が持てないこともあります。

そこでおススメなのが、年齢を問わず「仕事依頼の需要が高く」、「シニア世代」や「中高年層」に「顧客の課題」が明確で適性の高いプロジェクトに応募することです。

顧客の課題を見つける手段としては、「人材不足で抱えている課題」に目を向ける方法が効果的です。既存の商品やサービス、市場、業界などを確認し、顧客が抱えている課題から、すでに顕在化している需要を見極めて行きましょう。

例えば、コロナ渦の影響で経営環境が大きく変わったことで、一年前までは大きな収益を得られていた事業でも、急に赤字におちいるというケースが多くなっています。

長期的に会社経営を続けるためには、新規事業を立ち上げてリスクの分散や収益の柱を新しく打ち立てることが必要となっています。このような会社や業界には、新規事業立ち上げの大きな需要があると言えます。

３、多様な働き方を受容する。
現役の経営者、経営コンサルタント、銀行・証券営業、新規事業開発、経営企画・事業企画、人事、マーケティング、Webディレクターなど、さまざまな専門性を持ったビジネスパーソンが、数多くの企業の顧問に就いています。

「プロ顧問」としての活動では、正社員とは異なり個人事業主という扱いになります。あくまでフリーランスという立ち位置になりまなりますので、クライアントの意向により、必ずしも希望がかなうわけではありません。

基本的に1つの会社に雇用さえる正社員でとは異なり、複数の会社の顧問として採用されることもあります。ですので、多数の顧問先を持つプロ人材になれな、前職より遥かに大きく給与水準が上がる人もいます。

反対にポジショニングが明確でなかったり、顧問契約できたクライアントが少ないと下がる可能性もあります。だからこそ、「絶対に譲れない条件を決めておく」「そのために折れなければいけない部分は妥協する」という姿勢を持つことが重要です。

近年の様々な社会環境の変化に伴い、「パラレルキャリア」の考え方が注目を浴びるようになりました。

パラレルキャリアとは、経営学者P.F.ドラッカーの著書「明日を支配するもの-21世紀のマネジメント革命」内で提唱された、これからの社会での働き方・生き方についての考え方です。パラレルキャリアでは、多様な働き方をできるだけ受容する柔軟性を持ちましょう。

４、ビジネスプロフィールを作成する。
フリーランスになると様々な場面でプロフィールを出すことが必要になります。個人事業主となるプロ顧問の場合は特にビジネスプロフィールは、自分のことを知って貰う上で非常に大切なものです。

口頭で自己紹介を済ませればよい、必要なことだけを伝えられていれば問題ないと考える人も多いのではないでしょうか。

ですが、良いプロフィールの書き方ひとつで相手への印象が大きく変わり、ビジネスチャンスや出会いのチャンスが舞い込む可能性があります。最強のプロフィールを作ることができれば、ライバルが大勢いる中でも埋もれずに一目を置かれ、キラリと光る存在でいられるのです。

顧問やコンサルタントといったプロ人材は、「専門性」「人間性」で選ばれます。自分自身が商品になりますので、専門性や人間性、スキルや能力など、様々な観点で見込み客に選ばれます。

どんな人に「この人、すごい！」と思って貰いたいのかを念頭に置いて書きます。つまり、顧問先となるターゲット企業の経営者が喜ぶ要素だけを抽出して、文章にしていく必要があるのです。

ビジネスプロフィールの書き方のテクニックとしては、「過去・現在・未来」という軸を作り、ストーリー性を持たせることです。

「過去」は、顧問を志すきっかけ。「現在」は、誰にむけてどんな価値を提供しているのか。「未来」は、顧問として今後どんなふうに進んで行きたいのか、コンサルタントとして何を目指しているのかを書きます。

履歴書のような項目を羅列しただけのプロフィールではなく、ストーリー仕立てのプロフィールは、読んでいて面白いです。

ですので、事実ベースでの強みや専門分野について書きながら、クライアントに貢献できる得意分野や強みを踏まえて、プロ顧問として仕事を獲得したい専門分野に関連させて訴求することです。

ストーリーをのあるプロフィールを作り上げるためには、過去の洗い出し、今与えられる価値や強み、未来へのビジョンや使命を明確にすることが必要になるのです。

５、「USP」を意識した独自の売りを訴求する。
プロ人材としてのライバルがひしめく中では、誰にでも対応可能で他者と正社員でも可能な難易度の低い仕事をしていては、仕事を勝つ取ることができません。

他のプロ顧問と差別化するためには、「USP」を打ち出していくことが重要になります。「USP」とは日本語にすると「独自の売り」という意味になります。「USP」は、単なる強みの提示ではなく、「顧客に対して自分だけが約束できる利益」を指します。

技術開発力を得意分野にを入れている場合は、自身持つ優れたスキル、品質、機能がUSPであると考えてしまいがちです。

しかし、例えどんなに優れた品質でも、クライアント企業にとって価値あることと認識されなければ、本当の「USP」ではありません。

「プロ顧問」として「独自の提案」「独自の強み」となる「USP」を顧問先候補企業に正しく伝えることで、顧客の迷いを打ち消しをその他大勢から抜け出し「プロ顧問」として顧客から指名して貰えるようになるのです。

つまり、「USP」を見た顧客がUSPに魅力を感じて「顧問契約」や「仕事依頼」といった行動を起こすほど魅力を感じさせる物であれば、年齢は関係なく仕事に結び付きます。

６、面談での自己PRに慣れておく。
シニア世代の顧問活動にありがちなのが、経験の豊富さをアピールしようとし過ぎるあまり、面接で経歴自慢になってしまうことです。企業から見れば、プライドの高さの方が強く印象に残ってしまいます。

そのため、面接で意識しておきたいのは、「自己評価を高くしすぎないこと」と「新しい職場になじもうとする、謙虚さや素直さも伝えること」です。

シニア世代の顧問人材の中には、特定の会社に在籍した期間が長すぎて採用面接の受け方に不慣れな人もいます。自己紹介やプロフィールにストーリー性を持たせることで人生が垣間見えるため、共感しやすくなります。

自己PRに慣れない場合は、顧問紹介会社を介在したオンライン面談も活用しつつ練習を重ねるようにしましょう。

７、顧問紹介のエージェント会社を積極活用する。
フリーランスの顧問として活動する際に大切なのは、過去の経験を活かせる得意分野とクライアントに役立つ自分の強みを明確化することです。

しかし、企業の需要を鑑みた得意分野をどのようにして見つけるか分からないという方もいるでしょう。

自分自身の強みについては、これまでの実績や第三者からの評判を確認するのがオススメです。実績豊富なスキルや領域は得意分野であるといえますし、第三者から評判が高いスキルやノウハウも同様です。

そのために、使える顧問紹介会社やフリーランスの人材サービスはぜひ積極的に活用しましょう。顧問紹介をフル活用しできるだけ多くの顧問求人にエントリーし、クライアント候補企業と接点を持つことです。

例えば、シニア世代向けの顧問求人が載っている日本最大級の顧問契約マッチングサイト「KENJNIS」を代表に、

（１）顧問紹介サービスのコンサルタントに顧問案件を紹介をして貰える。
⇒「エージェント型の顧問人材紹介」

（２）顧問紹介サイトに顧問登録しておけば、直接企業からオファーが届く。
⇒「ダイレクトリクルーティング」

など顧問やプロ人材のマッチング領域でも幾つかのビジネスモデルがあります。

■顧問紹介会社のエージェントとはどのようなサービスか？
顧問紹介会社のエージェントの役割としては、顧問やプロ人材として仕事をしたい人に対して顧問活動をサポートしてくれるサービスです。

顧問紹介会社のエージェントは、顧問先となる様々なクライアント企業から顧問に対し求められる仕事内容や業界に関する顧問料などの相場を含め、さまざまな情報を保有しています。

そのため、納得いく顧問活動をするための情報源の一つとして、非常に便利で効果的な活用ができます。主に次のようなサポートをしてくれます。

・フリーランスの個人事業主の仕事相談
・顧問、プロ人材へのプロジェクトの紹介
・履歴書、職務経歴書などの作成サポート
・面接のアドバイスや事前面談の実施
・顧問先候補のオンライン面談の調整
・クライアントの事業課題のヒアリング
・仕事内容の定義と顧問の役割の明確化
・月額の顧問報酬の調整及び候補交渉
・契約期間や稼働開始日の取り決め
・業務委託契約書の締結（顧問サイド）
・業務委託契約書の締結（企業サイド）
・三者間のキックオフミーティングの開催
・顧問報酬の請求及び顧問への支払い

このようなサポートをしてくれるので、顧問紹介会社のエージェントは非常に便利なサービスです。また、逆にいうと、顧問紹介会社のエージェントにサポートを頼まずに顧問としての活動を始めると、これらのことを自分一人でこなさなくてはならないのです。

顧問紹介会社のエージェントは、労働条件などの動向や、仕事を依頼するクライアントの課題をヒアリングしているため、企業側の真のニーズや顧問を採用するまでのプロセスを知っています。

また、顧問求職者の立場では直接聞きにくいことや顧顧問報酬の交渉などもしてくれるので「パートナー」として活用すると良い結果に結び付きます。

■プロ人材の活躍が見込まれる職種とは？
現在、中小の製造メーカーやベンチャーからの顧問への需要としては、営業支援、人事支援、広報支援、マーケティング支援、海外進出支援などになります。

顧問の仕事で対象としている仕事は、大企業の“歯車の一部”ではなく、企業の心臓部で働く経験ができるものばかりです。

仕事のやりがいや新しいチャレンジを求めている方に適しているかと思います。これらの職種の共通点としては、以下のような点が挙げられるでしょう。

・他の業界で培った専門性や知見、人脈を活かしやすい。
・常に最新の技術や市場の動向へのキャッチアップが求められる。
・短期的・長期的な成果をチームで出すことが必要になる。

多くの企業は、顧問やプロ人材に対し、業務における成果だけではなく他の社員への教育的な効果も期待しています。

そのため、企業とプロ人材とをベストマッチングする際には、必要な経験やスキルの合致だけではなく、顧問紹介会社のエージェントによる価値観やビジョンなど細かなヒアリングが必要となります。

『郷に入っては郷に従え』の精神で自分から丁寧にコミュニケーションをとり、会社が抱える課題の解決に向かっていく姿勢を見せることが大切なのです。

■顧問を目指す人の注意点
顧問やプロ人材の仕事はあくまで「ホワイトカラー」としての仕事になります。「ホワイトカラー」とは、スーツを着用しオフィスやリモートワークで主に知的な仕事に従事するビジネスマンを指します。

ブルーカラーとは反対に、ワイシャツの襟が白いことから「ホワイトカラー」と呼ばれるようになったと言われています。

「ホワイトカラー」は、知識・経験・人脈やスキルが必要になるため、ブルーカラーに比べて報酬の水準が高い傾向にあります。

これは事務職の給与が肉体労働よりも高いというよりも、「ホワイトカラー」の中には高度な専門知識を必要とするITエンジニアやコンサルタントが多いです。

あるいは企業の中枢を担う管理職、医師や弁護士、公認会計士などといった具合に、給与水準の高い職業が数多く含まれているからだと考えられています。

■顧問やプロ人材になる上でキャリアアンカーを理解する
フリーランスのプロ顧問は、社会的なポジション的には、正社員とは異なり業務委託で仕事を引き受ける個人事業主になります。

その分、自分自身の判断でどのような仕事をするか、どんな会社に関与するか、月間でどの程度の仕事を稼働日数にするかなど、自由に選択することが可能です。

一般的に顧問契約というと月額の顧問報酬が基本となりますが、報酬形態はクライアント企業の要望によっても様々なです。

ただし、顧問に期待される仕事の内容と傾向的には人脈ネットワークを活用した営業支援や販路開拓のニーズが高いと言えます。報酬体系として1社紹介で5万円や10万円などアポイント成果報酬や1社の受注やクロージングで売上の10％を支払う完全成果報酬型のプロジェクトなどもあります。

今後、顧問やプロ人材としての仕事をする上では、譲れない条件に関して、「キャリアアンカー」という言葉があります。「キャリアアンカー」とは、キャリア選択において揺らぐことのない自分の中の価値観や動機を指す概念です。

アメリカの心理学者エドガー・シャイン氏によれば、この「キャリアアンカー」は8種類に分けることができ、「専門性を極めることに幸せを感じるタイプ」や「社会的・経済的な地位の安全を求めるタイプ」、「社会的に貢献性の高い仕事をしたいタイプ」などがあります。

このように仕事選びの「自分軸」が明確に定まれば、おのずと応募する案件やサポートしたい企業も決めやすくなるものです。ぜひ一度じっくり自分の「キャリアアンカー」について考え、キャリア選択の条件を整理しておくことをお勧めします。

また、自分のキャリアアンカーが明確になっていない場合は、まずは、少しつづでも顧問の仕事に携わりながら、自分自身で何に重きを置いて仕事をするのかを客観的に考えることが大切です。

ワークショップなどで他の顧問やプロ人材の考え方を聞くことで整理することもできますが、何よりもクライアントとなる会社の経営陣やメンバーに喜んで貰えることを大きな生きがいにする人も増えているのです。

■顧問紹介会社やエージェントの活用するとお金が掛かるのか？
一般的な顧問紹介会社のエージェントは、顧問として新規登録を行う際には、初期費用や月額費用は掛かりません。

基本的に顧問紹介のエージェントは企業から毎月顧問料を貰っているので、求職者から利用料や紹介料などのお金を貰う必要がないのです。

しかしながら、実は本当の所は、「完全無料」で使えるスキームにはなっていません。なぜ、無料でサポートして貰えないかと言うとそれは、顧問エージェント会社の特有のビジネスモデルと大きく関係があります。

その理由としては、あなたが一般的な顧問紹介会社やプロ人材紹介のエージェントを利用して、顧問先となるクライアントを紹介して貰い顧問契約を締結した場合、顧問紹介会社のエージェントへの人材紹介料は発生しません。

通常、有料職業紹介の許認可をベースにした人材紹介の場合には、正社員として雇用することが前提になることもありクライアント企業は、年収の30％を企業側から紹介手数料として受け取ります。

単純計算だと、年収が1000万円ならば、300万円の手数料を貰うことになります。

ですが、顧問紹介会社の場合には、正社員を紹介するビジネスモデルとは異なります。その代わり、毎月の顧問料に「中間マージン」として50％～70％もの多額の手数料を当たり前のように上乗せし中抜きしています。

ですので、クライアント企業サイドが毎月40万円の費用を支払っていても顧問が貰える顧問料は、10万円程度になります。

そのため、顧問の稼働日数が月間で1回から2回に留まるため、顧問は費用対効果的に合わないと言われる要因になっています。

これだけなら未だ良いのですが、「●●名鑑」のように大手の顧問紹介会社の場合には、プレミアム顧問の場合には、50万円～100万円の紹介料を請求する会社もあります。

■顧問紹介会社を活用する５つのメリット
１、顧問活動にかかるクライアント獲得の営業活動の手間と労力を短縮できる。
２、履歴書・職務経歴書の作成やニーズのある仕事などアドバイスが貰える。
３、フリーランスの個人事業主としてのキャリアプランについて相談できる。
４、一般の求人サイトには公開されていない、非公開求人の情報を教えて貰える。
５、クライアントとなる企業側の経営課題や事業課題について良く把握している。

【メリット１】顧問活動にかかる手間を短縮できる。
自分一人で顧問活動を行う場合は、するべきことが沢山あります。

顧問求人のリサーチ、履歴書や職務経歴書の作成、面接の日程調整などなど。これらをすべてあなた一人でやろうとすると、とてつもない時間と手間がかかってしまいます。

特に今の会社で働きながら、新たに顧問活動をする人は、会社の仕事をこなしながら顧問契約を獲得する営業活動をしなければなりません。

しかし、顧問紹介のエージェントに顧問活動をサポートしてもらうことで、自分一人で顧問活動を行うよりもはるかに効率よくスムーズに進むことが多くなります。

【メリット２】顧問活動のアドバイスが貰える。
フリーランス顧問は、個人事業主というポジションになります。そのため、正社員としての履歴書や職務経歴書の作成方法が異なりますでの、プロフィールの書き方や訴求ポイント、面談での受け答えなど、さまざまなアドバイスが貰えます。

また、オンライン面談も増えているため、顧問活動を推進するためには、自宅にオンラインで対応できる環境を作り、慣れも必要になります。

顧問やプロ人材のエージェントは、求人先の企業の仕事内容や相手の担当者や経営者がどのような人物なのかなど、さまざまな情報を持っています。そのため、クライアント企業ごとに適したアドバイスを受けられます。

また、顧問紹介会社のエージェントによっては、クライアント候補企業に提出した応募書類だけでは伝わらない顧問が持つ魅力を、企業の採用担当者に伝えてくれるので、書類選考を通過する確率が高くなることがあります。

【メリット３】フリーランスのキャリアプランについて相談できる。
顧問紹介会社のエージェントは数多くのフリランスの顧問の相談に乗ってきた、まさに人材のマッチングと企業の課題解決に最適な人材をアサインするプロです。

顧問活動で大成功した人や上手く行かず失敗した人や事例を数多く見てきているため、フリーランスの仕事獲得やニーズがある仕事やキャリアについて多くの知見をもっています。

基本的に外部顧問は、個人事業主のプロ人材に業務委託契約でスポットで仕事を期間限定でアウトソーシングする意味合いが強いです。

そのため、複数の顧問先を獲得するために必要なプロフィールの書き方やプロ人材の他者との差別化や「ポジショニング」についても精通しています。それゆえ、今後のキャリアについて相談する相手としては、非常にベストな存在と言えるでしょう。

【メリット４】非公開求人の情報を紹介して貰える。
「非公開求人」とは、文字通り一般には公開されていないプロジェクトや顧問やプロ人材の求人情報のことです。

なぜ、一般に公開しない顧問の求人があるのでしょうか？「応募が沢山集まるように、求人は公開したほうがいいのでは？」と疑問に思った人もいるかもしれません。

非公開の求人には明確な理由があり、企業側が抱えている課題が経営寄りの深刻な内容であったり、顧問を使い成果上げている事実や極秘のプロジェクトを水面下で推進している際に、ライバル会社に動向を知られなくないケースがあります。

特に「新規事業の立ち上げのために新たな人材を顧問として採用したいが、競合企業に知られたくない」場合が多いです。

このような理由のため、企業は一般に求人をインターネット上には、公開しないことがあります。

顧問紹介会社のエージェントは、完全シークレットの非公開求人を多数取り扱っているので、非公開求人の情報を教えてくれます。これも顧問紹介のエージェント会社を使う大きなメリットの一つになります。

【メリット５】企業側の経営課題や内情を把握している。
特定の業界や企業に詳しく、ネットワークがあるので、外部には公開されない募集情報を知れることもあります。

顧問紹介会社のエージェントは1つの企業に多くの顧問候補者を紹介しているため、何度もオンラインでの面談に同席していることも多々あります。そのため、特定の会社への顧問活動を有利に進められるように的確なアドバイスを貰えることができます。

エントリー先の企業の顧問採用のプロセスや顧問に求まられるスキルなどの要件、選考を通過するための知見を把握していることが多いです。

また、顧問やプロ人材と相性の良さそうな業界、職種、会社を知ることができるのも顧問紹介会社のエージェントを通すメリットです。

その他、顧問側から企業へ聞きにくいことやリクエストしにくいこと。毎月の顧問報酬の交渉なども顧問紹介会社のエージェントを通すとスムーズに話を進められます。

■顧問紹介エージェントを使って顧問活動を始める場合、どのような流れで進むのか？
顧問紹介会社のエージェントを使って顧問活動を始める場合、次のような流れでスタートすることになります。

１、顧問紹介会社が運営する顧問契約マッチングプラットフォームで顧問登録する。
２、顧問エージェントの担当者から、サービスの案内と事前面談の連絡が来る。
３、後日、顧問紹介エージェントの担当者と直接会って面談を受ける。
（紹介会社が多忙で時間がない場合は、電話面談やオンライン会議の場合もあります。）
４、顧問紹介エージェントの担当者からサポートを受ける。
（条件に合った顧問求人の紹介、履歴書や職務経歴書の作成、面接のアドバイスなど）
５、顧問を求めるプロジェクトの求人へ応募し、選考を受ける。
６、エージェントもしくは企業からオンライン面談もしくは対面面談の連絡が来る。
７、顧問先候補企業から応募した案件への採用・不採用の連絡が来る。
８、契約が確定した場合は、顧問契約のサポートを受ける。
（顧問報酬の交渉、稼働スタート日の調整）など
９、顧問紹介会社を交えた3者間のキックオフミーティングの実施。

■まとめ
顧問やプロ人材における顧問活動には、フリランスの個人事業になるため顧客を獲得するためのセールスが必要になります。また、自身のパーソナルブランディングも必要不可欠にありますので、一般的な就職活動とは取り組み方が大きく異なります。

ですので、いきなり一人で進めようとするとなかなか希望に合う顧問先が見つからず、長期戦になり仕事が獲得できず途中で諦めてしまう人も多いです。

そのため、日本最大級の顧問契約マッチングサイト「KENJINS」のようなフリーランスの「プロ顧問」に特化したプラットフォーム会社を運営するエージェントを活用することも非常に有効な施策になります。

その理由としては、年齢に関係ない仕事の紹介やシニア世代に特化した顧問求人を日々、数多く紹介して貰えるからです。案件によっては、顧問紹介会社のコンサルタントや他の顧問と複数人でチームを組み、特定のプロジェクトに伴走して貰うことも可能です。

ただし、人材紹介や人材派遣から派生した大手の顧問紹介会社には、顧問報酬に対する極端なピンハネをしている会社あります。

ですので、顧問やプロ人材としてクライアント企業の課題解決やビジネスの成功に向けて「プロ顧問」として前向きに動き出す際には、クライアントとなる企業から法外な紹介料や中間マージンを搾取する会社か否かを確認することが欠かせません。

顧問登録時にその顧問紹介会社の経営者がどのような人物で、どのようなミッションでサービスを提供しているか見抜く目も必要になると言えるのです。

■最後に
日本最大級の顧問契約マッチングサイト「KENJINS」では、事業プロデューサーであり代表者の本田季伸が20年以上の起業家経験の中で外部人材の活用で培ったを元に本事業を立ち上げています。

自身が25歳で起業し複数の会社を設立した際は、厳しい経営状況の中で沢山の顧問の方々に助けて貰ったお陰で事業が成長しました。この時の成功パーターンを再現性のある形で独自にスキームし、起業家の立場で革新的なビジネスモデルを構築しています。

ですので、「中間マージン無し」「顧問報酬100％」「成果にコミット」することを事業ポリシーとし、困難に挑む中小企業の経営者やスタートアップの若き起業家を応援することをミッションに掲げています。

是非、この機会に「KENJINS」のような良心的でかつ社会的な存在意義のある顧問紹介会社を活用いただき、共にベンチャー企業の飛躍のサポートをしませんか？

多種多様な顧問案件や魅力的なプロジェクトをご提供していますので、末永くお付き合いが出来るビジネスパートナーとしてお気軽にご活用ください。