本日の「賢人たちに学ぶ　道をひらく言葉」をお送りします。

「会社をもっと良いところにするには、どうすればいいか、それを言えないような人間は、会社には要らない。」

＜シンシア・ケラムズ＞

ビジネスを取り巻く環境が急激に変わる中で、スタートアップを問わず、あらゆる企業は、依存型人材ではなく「自立型人材」が揃った「考える組織」を目指すことです。

なぜなら、今後、企業としてより成長していくためには、メンバー一人ひとりの能力を伸ばすと共に、創造性を生かすことが不可欠で、価値あるものを生み出すのは、そこで働く“人”だと言えるからです。

起業家や経営陣ならば、経営戦略を立案することは当たり前ですが、持続的な成長のためには、社員一人ひとりの成長や挑戦がなくして、企業としての発展にも限界があります。

「自立型人間」は、自ら考え行動を起こせる社内リーダーとして、企業目標を達成するためにはどうすればよいかを考え、経営戦略に沿いながら改善策や新たなアイデアを創造し、常に反省の視点を持ちより素晴らしい実践を模索することができます。

Googleは、「20％ルール」という制度を設け、「業務時間の内の20%を普段の業務とは異なる業務に使わなくてはならない！」という「義務」を打ち出し、新規事業の立案を社内で加速させています。

任意ではなく義務化している理由は、「気が向いたらやろう」では、どうしても目の前の通常業務を優先してしまうからです。

更にGoogleは、「デモ・デイズ」という社内公募で新規事業を競うイベントを開催し、エンジニアは一週間は、ひたすら新しいアイデアのプロトタイプ作りに取り組み、最終日にその成果をデモとしてを発表させています。

デモ・デイズの一週間の間は、エンジニアたちは会議や他の予定を一切入れない。例外は認めない。任意でなく強制的な形にすることで、デモ・デイズの開催が可能になるだけでなく、大事な仕事として全員に本気で事業開発に取り組ませることを実現しているのです。

AmazonのAWSや、GoogleのGmailなど、実は社内からのアイデアがスタートのきっかけだった、という世界的事業は数多くあります。

社内でアイデアの創出がなかなか難しいというは、外部の優秀な「プロ顧問」から新規アイデアを公募しながら、新規事業立ち上げの手法を伝承し同時に社内で人材も育成することも可能だと思います。

あらゆる企業にとって事業変革を行う際には、社会や業界が変化するなかで、社員に組織のビジョンへの共感と変革への参加を促し、いかにしてそれを担う人材のモチベーションを上げるメカニズムを作ることが出来るかが、イノベーションの分岐点になるのです。

改善策や新たなアイデアを創造し「考える組織」を作ってますか？

＜本田季伸＞