顧客に選択する要素を与え、顧客をエンパワーメントしてますか?

投稿日: 作成者: KENJINS運営会社社長 カテゴリー: 運営会社社長   パーマリンク

本日の「賢人たちに学ぶ 道をひらく言葉」を贈ります。

「優先順位の基準は、『過去ではなく未来』『問題ではなく機会』『横並びではなく独自性』『無難で容易なものではなく変革』さらには『内部ではなく外部』であり、これらを選択することは、勇気がいる。」

<ピーター・ドラッカー >

「顧客満足度」を高める一つの施策として、クライアント企業がどんなサービスを求めているのか?何をすれば喜ぶのか?を自分自身で考え、ベストな選択が可能なように、顧客に対して選択する要素を与え、「カスタマー・エンパワーメント」することです。

なぜなら、生産工場では機械化が進み、大量生産が当たり前になった製造メーカーでは、既にメニューや料金が決まっているケースが殆どですが、「マス・カスタマイゼーション」に大きな価値を感じるクライアントも確実にいるからです。

例えば、「サブウェイ」のサンドウィッチ販売のように消費者の一人一人の嗜好や健康志向に応え、パンや具材、ドレッシングを自由に選び、カスタマイズできる楽しさが非常に高く支持され、メニューが固定されたハンバーガー屋との「差別化要因」になる
こともあります。

法人を対象にしたビジネスの場面でも、顧客の事業規模や業界によって予算や解決したい事業課題も異なるため、オプション設定を顧客の意志に任せることを推進することで、企業側が考えながら、プロジェクトに取り組むことができるようになります。

最近では、「オーダーメイドスーツ」が流行しているそうですが、「カスタマー・エンパワーメント」の推進は、顧客の持つニーズに応じた特別な「仕様変更」が可能になります。

更に顧客が手にする製品は、画一品ではない独自のソシューションを生み出したという「付加価値」と「希少価値」の二つをもたらすのです。

顧客に選択する要素を与え、顧客をエンパワーメントしてますか?

<本田季伸>

本田季伸のプロフィール

Avatar photo 連続起業家/著者/人脈コネクター/「顧問のチカラ」アンバサダー/プライドワークス株式会社 代表取締役社長。 2013年に日本最大級の顧問契約マッチングサイト「KENJINS」を開設。プラットフォームを武器に顧問紹介業界で横行している顧問料のピンハネの撲滅を推進。「顧問報酬100%」「顧問料の中間マージン無し」をスローガンに、顧問紹介業界に創造的破壊を起こし、「人数無制限型」や「成果報酬型」で、「プロ顧問」紹介サービスを提供。特に「営業顧問」の太い人脈を借りた大手企業の役員クラスとの「トップダウン営業」に定評がある。

経営者・採用担当者の皆様へ 日本最大級の顧問契約マッチングサイトのKENJINSでは、年収700万年収1500万クラスのハイクラス人材を、正社員採用よりも低価格で活用可能です。顧問のチカラで圧倒的な成果をコミットします。

この記事にコメントする


この記事の関連記事

成功体験を活かすための具体例と方法

成功体験を活かした効果的なアピール法 成功体験を活かした効果的なアピール法についてお話しします。就職活動や転職活動において、自分の成功体験を効果的にアピールすることは非常に重要です。 なぜなら、成功体験はあなたの能力や意欲を具体的に示す貴重な証拠だからです。まず、自...[続きを読む]

営業成績を劇的に向上させる心理学テクニック20選

営業で使える心理学とは?売れるテクニックの全貌 営業において成績を上げるためには、単なるトークスキルだけではなく、心理学を活用したアプローチが非常に効果的です。顧客の心理を理解し、感情に訴えかけることで、信頼関係を築き、商談をスムーズに進めることが可能になります。本記事で...[続きを読む]

エグゼクティブとは?意味・役職・スキルを徹底解説

エグゼクティブとは?その意味と役割、必要なスキルを徹底解説 エグゼクティブとは、企業や組織の中で重要な役職を担う人々を指します。一般的には、経営層や上級管理職がこのカテゴリに含まれます。彼らは会社のビジョンや戦略を策定し、実行に移す責任を負っています。エグゼクティブに必要...[続きを読む]

重要なものを的確に掴み取り、期待に応えていますか?

本日の「賢人たちに学ぶ 道をひらく言葉」を贈ります。 「状況?何が状況だ。俺が状況を作るのだ。環境?環境がどうしたというのだ。環境とは自分で作り出すものではないか。」 <ナポレオン・ボナパルト> 人から尊敬を集め、頼られるリーダーになるためには、周りから自分に必要とされてい...[続きを読む]

CDOとは?CIOの違いとCDOの2つの意味・仕事内容と役割

経済産業省が2018年に発表した「DXレポート」では、企業がDXを推進できなかった場合、2025年以降に年間最大12兆円の経済損失が生じる可能性があるとしています。 デジタルトランスフォーメーション「DX」が求められる現在、経営者がトップダウンで組織改革を進めていくために、CD...[続きを読む]