最初の90日で見える結果を出すように意識して行動してますか？

本日の「賢人たちに学ぶ　道をひらく言葉」を贈ります。

「貢献に焦点を合わせることによって、自らの専門分野だけでなく、組織全体の成果に注意を向けるようになる。成果が存在する唯一の場所である外の世界に注意を向けるようになる。」

＜ピーター・ドラッカー＞

高額な顧問報酬や1年以上の長期の顧問契約を勝ち取るためには、「お試し期間」とも言える稼働スタート月から「最初の90日間」で何らかの成果を確実に上げることです。

なぜなら、社外から外部顧問として登用されたり、新たな会社に職場に転職した場合や社内で昇進し別な部署に異動になった際でも、助っ人としてプロ人材に与えられる猶予期間は、概ね「3ヵ月」になるからです。

例えば、大手企業の販路開拓に課題のある企業が、若手の営業マンを採用する形でなく、「トップダウン営業」を展開したいシーンだと、人脈ネットワークが豊富な「営業顧問」を指名する形になります。

そのような際には、企業側は特に「費用対効果」を重視しているため、月額固定の顧問料を支払う形で最初から1年契約をして貰える会社は、非常に少なく、まずは90日のトライアル期間を設ける会社がほとんどになります。

外資系企業や日本企業を問わず、企業の業績アップやを重視する企業であれば、マネージャークラスが「4半期」ベースで結果を求められることは、既に一般化しています。

また、外部の投資家から資金調達をしているベンチャー企業の場合や上場企業の場合にも、経営者は投資家に対して3か月単位での決算報告を行った上で、現状の振り返りと次の施策を表明することが求められます。

ですので、人脈豊富な「営業顧問」でも初めて依頼を検討している際に、1年間契約を希望する顧問の方もおりますが、フリーランスのプロ人材への仕事依頼は、スポットの「プロジェクト」型になる傾向が高いです。

それゆえ、3ヵ月間を全力で仕事をし期待値を超える大きな結果を出し、依頼主やエージェントからも顧問活動の仕事の評価をして貰えない限り、いきなり最初から好条件を引き出し、何年も顧問契約が継続することはかなり難しいと言えるのです。

ここでのポイントは、ホームランを狙わずに、見える結果＝成功事例を直ぐに作ることが肝要です。

そうすれば、依頼主の士気も一気に上がり、自分から契約条件の見直しの交渉を強引にせずとも、クライアントから社外取締役の就任の相談など、良い申し出が自然に来るはずです。