スタートアップの起業家の中には、本来、自分が一番得意とする分野を分かっておらず、苦手とする領域の仕事をしている人が意外と多いです。

業務の内容によってBPOに取り組み、コア業務に経営資源を集中することで、業務プロセスの改善が可能になるためコア事業の本質的競争力が向上します。

そこで今回は、強みとは？スタートアップが顧問やプロ人材へのBPOが有効な訳について解説します。

「強みに焦点を合わせることは、成果を要求することである。『何ができるか』を最初に問わなければ、真に貢献できるものよりも、はるかに低い水準に甘んじざるをえない。」

＜P.F.ドラッカー＞

スタートアップの起業家として圧倒的な成果を上げるためには、自分の弱みがあることを認め、自身や会社、サービスの強みを伸ばすことにフォーカスすることです。

なぜなら、経営者が弱みを直すことに多くの時間を使ってしまうと、本来の自分の強みを発揮できる大事な仕事をする時間が減ってしまい、その結果、最重要事項に取り組む「パフォーマンス」が出せなくなってしまうからです。

業界に大きなインパンクトをもたらすような革新的なイノベーションは、起業家の「原体験」が起点になります。

起業家には、独自の強みの上に圧倒的な成果を出せる領域を見定め、その強みをライバルが到達できない卓越したレベルにまで強化する大事な役割があります。

その上で起業家を含めた創業メンバーが持つ独自の感性や専門知識、経験といった「強み」を活かすことから、その全てのビジネスが始まるのです。

■強みとは？
個人の持つ強みは、特に訓練したこともなく意識をしているわけでもないのに、他人よりも大きな成果が取れてしまう特質を指します。

努力や訓練なしに、なぜだか自分だけ「いきなり」高いレベルでできてしまうことです。ほとんど苦労せずに、他人よりもスムーズに優位に立つことができる物事のことです。

私たちは子供の頃から「みんなと同じ技術」を習得するように鍛えられるので、自分固有の力を伸ばす機会に恵まれません。その結果「宝の持ち腐れ」になることがよくあります。

起業家が自分の『強み』を知り、『強み』を生活かせるビジネスや仕事を行うと、自分らしく生きる、自分なりの幸せや成功を手にいれることができるようになるのです。

■なぜ強みを知るのが大事なのか？
社長としての強みを活かせる分野に集中するためには、リモートでプロの仕事をするフリーランスの顧問や副業のプロ人材に業務委託でアウトソーシングし、社長としての強みを活かせる分野に集中することです。

なぜなら、ベンチャー企業場合には、特に正社員を採用することができても人材を育成し戦力化するためには、正社員の採用には、想像以上に多大な時間とコストと労力が掛かり、社員の弱みの向上に経営資源を投資をする余裕はあまりないと言えるからです。

アウトソーシングとは、ビジネスのうち特定の業務の一部もしくは全てを専門業者へ委ねるもので、日本語では「外部委託」などともいわれる戦略です。

■BPOとは？
BPOとは、Business Process Outsourcing」の略で、特定の業務プロセスをプロフェッショナルへ一任することができる業務委託サービスを指します。

その中には、従来のアウトソーシングサービスのような「業務タスクの一部の委託」ではなく、「業務プロセス」、たとえば経理業務の全プロセスやリード獲得に必要な営業アポイイント業務全てを一括して委託できるサービスなどがあります。

アウトソーシングの中でもBPOの業務領域として、業務委託できる業務領域は様々です。自社や自部門のコアな業務は残し、他は外に出すなど、目的に合わせて利用されています。

たとえば、営業部や、テレアポ・コールセンター運営、システム設計・開発などのBPOがあります。人事部門関連のBPOは以下のようなものがあります。

・給与管理(給与・手当・賞与・税金・振込)」
・社会保険管理(資格取得/喪失・給付・納付等)
・年末調整
・勤怠管理
・福利厚生管理(社宅/寮・財形・生保・慶弔・融資)
・人事システム保守
・退職者支援(アウトプレースメント)
・採用管理(新卒・中途・アルバイト)
・営業支援（アポイント獲得）

バックオフィス関連などの直接利益をうまない「ノンコア業務」を委託して人的リソースの有効活用を試みたり、自社にノウハウのない業務を円滑に進めたりする際に用いられます。

■ビジネスマンが成果を上げるために強みを活かす重要性
多くのビジネスマンは、既に長年の経験と実績のある慣れた仕事については、簡単だと感じるものです。

このような事実からも自らが培った知識やスキルには特別の価値がある訳ではなく、誰もが持っている知見やスキルに違いないと錯覚することすらあります。

そのため、アナログ人材の場合には、システム開発に必要なプログラミングやWEBデザインなど、自分では不得手な仕事については難易度が高く、デジタル人材の仕事や成果が大きく見えます。

世界規模の調査会社であるギャラップが、1700万人以上の企業組織で働く従業員に「最も得意な仕事をする機会に毎日、恵まれているか」という調査を行ったところ、「YES」と回答したのはわずか20％の結果でした。

現実にはたった20％しか、本来の自分の持つ強みを上手く発揮できていると感じていないことが判明しているのです。

これに対しリモートで仕事をするフリーランスの顧問や副業のエキスパート人材の場合は、基本的に「不慣れな業務を受託する」という概念が元々ありません。

そのため、得意なことを専門に業務委託でスキルを提供するプロ人材が取り組めば、インターネット領域の仕事やIT分野の専門性の高い業務指示でも的確にキャッチアップし、即座に実行することができるのです。

■プロ人材へのBPOによるアウトソーシングのメリット
ビジネスにおいてBPOのアウトソーシングを活用するメリットは、主に3つの要素に大別されます。

１、コストの削減
企業経営にはいわゆる「ヒト・モノ・カネ」の資源が不可欠で、ビジネスの展開にはさまざまなコストが発生します。そのため、業務の内製化にこだわる組織も多いでしょう。
しかし、内製での業務遂行は思いのほか負担が大きく、企業売上の増減に関係なく一定かつ多額の費用が固定費として発生してしまいます。

アウトソーシングの適切な活用により、それまで内製による業務遂行で必要とされていた人件費や教育コスト、マネジメントにかかる工数などを抑えることができ、全体的なコストの削減を見込めます。

２、人手不足の解消
業界を問わず慢性的な人材難が問題視される現在では、定型業務や判断が伴わないようなルーティン業務へ組織の人的リソースを割くことが難しくなりつつあります。

アウトソーシングを導入すれば、限られた人員をより優先すべき業務へと割り当てることが可能になるため、結果的に人手不足の解消へとつながると言えます。

３、業務効率化・品質向上
BPOなどの各種アウトソーシングサービスを提供する専門業者の多くは、特定業務に精通したプロフェッショナルです。そのため、外部委託によって業務効率の向上やクオリティの向上といった効果も見込めます。

■人脈豊富な営業顧問にアポイント獲得を業務委託する訳
例えば、大手企業の取締役経験者や上場企業の役員経験のある営業顧問ならば、長年の人間関係で培った人脈と、業界に与える影響力や幅広い人的なネットワークを持っています。

大手企業を対象に営業活動を展開する場合、大手企業の社長や取締役、部長などとゼロベースで関係性を構築し、効果的な営業提案に結び付けるには、想像以上の手間と時間が掛かりアポイント取得の難易度も高いです。

ですが、10年から30年という人間関係が最初から持っている営業顧問に業務委託で営業支援を依頼し、成果報酬型でアポイントを取得して貰いリファーラル紹介をして貰えれば、「費用対効果」という観点からも、スピーディに事業の発展に結び付けることが可能だと言えます。

この事実から言えることは、大手企業の役員クラスとの商談機会を作りたい場合には、営業顧問の人脈を活用しトップダウンによる営業支援を依頼する方がクロージングを含め、攻略スピードが圧倒的に高いということです。

■フリーランスや起業家大国のアメリカ
日本と違いアメリカでは、終身雇用という仕組みがありませんので、近年ではフリーランスに従事するビジネスマンの人口が50％近くになっています。

アメリカのでは、日本と比べると国土が非常に広いためビジネスマンが会社への出勤や営業活動で全米を移動するには、車や電車、飛行機を利用する必要があり、これには多くの時間と交通費のコストが莫大に掛かります。

このようなことから、生産性にこだわるアメリカの製造メーカーで正社員の営業マンを採用している会社は少ないです。

そこで、「セールスレップ」という名称で営業活動の業務委託を担うセールスのプロ人材が多数存在しています。

■フリーランス活用のポイント
顧問を含めたプロ人材を活用する際のポイントとしては、1社専属で働く正社員ではないため、複数のクライアントを同時に掛け持ちしています。これは、外部人材のシェアリングという手法になりますが、海外ではフリーランスを活用する文化が当たり前のように浸透しています。

また、アメリカで使われている英語は世界共通言語になりますので、英語は、世界80カ国以上で話されています。国境を跨ぐ取引が多いため、以前より英語圏を対象にした越境ECやリモートでのインサイドセールスが普及しています。

一方、日本ではコロナ渦の影響で在宅勤務を余儀なくされ、正社員でもリモートで仕事をする人が1年半で飛躍的に増えました。

個人的な強みは、後天的に身に付けるのが難しく「高い成果」が求められる難易度が高い仕事は、中途採用で人材を獲得したり、新入社員をゼロから育成するよりも、外部の「プロ顧問」に業務委託で仕事をアウトソーシングするという選択した方が、遥かに効率が良く結果が出ると断言できるのです。

■まとめ
現在、在宅勤務でも対応可能なワークスタイルの仕事依頼が急増しているいますが、そのほとんどがフリーランスや副業への仕事依頼を前提としているため、長期的な正社員としての雇用契約を結ぶ必要が無い、業務委託のプロジェクトになります。

インターネットを活用したリモートでのワークスタイルが浸透したことにより、住んでいる場所はあまり関係が無くなりましたので、地方在中や海外に住んでいたとしてもフリーランスや副業で働くことが可能な時代へと急速に変化しています。

リモートや業務委託で仕事を引き受けてくれるフリーランスのプロ人材に対しては、以下のような仕事依頼が多いです。

「週3日だけ在宅勤務で広報PRとして働いて欲しい」
「リモートでシステム開発を完結してほしい」
「プロ人材にデザインをリモートで依頼したい」
「在宅勤務で記事コンテンツを作成して欲しい」
「大手企業の役員クラスをオンラインで紹介して欲しい」
「新規事業立ち上げを副業として支援して欲しい」

リモートでプロの仕事をするフリーランスや副業のプロ人材を活用するメリットを十分に理解し、スタートアップの起業家として強みをベースに圧倒的な成果を上げて行きましょう。

■最後に
企業側にとってもリモートで柔軟かつ的確な業務委託の形態で、正社員では採用することが難しい即戦力となるプロ人材に対して、難易度の高い仕事をBPOで依頼することが可能になりました。

BPOは人事や総務、経理などのビジネスプロセス（業務手順）について業務委託を行い、経営資源の観点から戦略的に実施するアウトソーシングのことを指します。BPOは、コア事業強化のための経営改革手法の一つとして認識されています。

顧問やプロ人材へのBPOの目的は下記のようなものです。

・難易度の高い仕事の解決
・コア業務の強化
・人件費の削減
・固定費の変動費化
・コストダウン

日本最大級の顧問契約マッチングサイト「KENJINS」には、5000人を超える顧問が集結しており、営業支援や広報PRなどに詳しいプロ人材も揃っています。社長の懐刀として経営課題を抱えている経営者へのアドバイスだけでなく、実行支援を行うことを最大のミッションとしています。

顧問の活用なら「顧問報酬100％」で「中間マージン無し」でダントツの費用対効果にコミットするKENJINSに、是非、一度ご相談ください。

「顧問のサブスク」モデルを提供するKENJINSなら、企業の課題に適切な解決策を提案できる沢山の顧問と繋がることができます。【無料お試し】が可能ですので、まずは会社アカウントを登録し、是非、どのような顧問がいるか選定をしてみてください。

【人数無制限】顧問のサブスクと言えば、業界最安値のKENJINS
https://kenjins.jp/lp/subscription/