付加価値とは?新商品開発でポイントになる付加価値の重要性?

投稿日: 作成者: KENJINS運営元代表 カテゴリー: 専門家インタビュー   パーマリンク

ビジネスの場で良く耳にするキーワードとして「付加価値」という言葉があります。付加価値には、人を介在した価値を加えるという意味だけでなく、新商品開発や経営戦略にも大きく関わる重要なテーマになります。また、付加価値は、経営状況をあらわす指数としての役割もあります。今回は、新商品開発でポイントになる付加価値の重要性について解説します。

■付加価値とは?
「付加価値」とは、「他とは違う何らかの独自の価値を、商品やサービスなどにつけ加えること」です。たとえば「商品に付加価値を付けて売る」などのように使われます。ですので、付加価値が高いということは、商品やサービスに魅力があることを示唆しています。

モノが溢れた現代社会では、単なる安さだけでなくあらゆるモノやサービスに溢れた現代で他者と差をつけるために重要なキーワードとなるのが「付加価値」になります。

商品開発における付加価値とは、「他の商品にはない独自のサービスを付け加える」ことです。その際、同じような商品でも他社とは違った機能を付けることで差別化を図ることができます。

■付加価値を創出することの重要性
付加価値を付けて商品やサービスを売ることに成功すれば、「より多くのお客様から選んでもらう」ことができ、「相場の価格よりも高く購入してもらう」ことも可能になります。

生産過程に生み出される価値を高めることで生産性が向上するため、単なる商品やサービスの提供する販売方法に比べて収益があがることになります。

そのため、あらゆる企業にとって付加価値を生み出すことは、ビジネスにおいては最重要事項になると言えます。 

付加価値を創造する商品開発の意思決定プロセスの構築では、提案された商品コンセプトを付加価値の高い商品に育てあげる戦略の方向性のビジョンを描く必要があります。

つまり、商品コンセプトに応じて付加価値を高める意思決定の「インキュベーション・プロセス」を分析し商品を企画することが重要です。同業他社と同じ機能で似たような商品を開発して販売しても、顧客に選ばれる理由がないため、ライバルや市場との競争に勝つことはできません。

競争優位性を確立するためには、競合他社と差を付けるためにポジショニングを追究し「価格」以外で、選ばれる理由を商品やサービスに付与する必要があります。これこそが、真の「付加価値」になるのです。

■付加価値を高める3つの方法とは?
ビジネスにおける付加価値とは、通俗的には「商品やサービスに独自の価値を付け加える」ことを指しますが、「生産性を測る際に使われる指標」でもあります。

1、システム化でDXを推進する。
業務効率化の主な施策として、人が行っている業務をIT化したりプロセス化することが考えられます。

IT技術の進化にともない、最近ではさまざまな場所でDX推進という言葉を耳にする機会が増えてきました。DX推進はビジネスシーンにおいて、特にその重要性が注目されています。

DX推進は、業務の単なるデジタル化ではなく、最新のIT技術を活用することで、組織のあり方や枠組みを新たな付加価値を作り直し変革していくという意味で使われています。

DX推進による最大のメリットは、デジタル化によって業務の生産性や正確性を向上できることです。デジタル化を行なって業務を最適化できれば、作業時間の短縮、人件費削減、さらにはヒューマンエラーをなくなることで正確性の向上が期待できます。

これらの効果が得られれば、従業員はより重要度が高く、付加価値を生み出す業務に集中して取り組むことができるようになります。

2、新商品の開発する。
新たな商品やサービスを開発することも付加価値を高める方法の1つです。付加価値を創出する新商品開発では、意思決定プロセスのすべての段階、特に「価値獲得」段階で付加価値を創出する戦略を組み込むことが重要になります。

つまり、商品開発における付加価値の大小は、コンセプト創造以後の価値創造と価値獲得のプロセスに大きく影響されるので、商品開発プロセス全体を通じて付加価値を創出する活動が検討されなければなりません。

しかし、新商品の開発には多大なコストや時間を必要になり、それが顧客や消費者にとって価値のあるものかどうかは販売や提供をスタートさせてからでないと分からない部分もあるためリスクも伴います。

ですので、ヒット商品のような単発の商品開発の成果に目を奪われるのではなく、長期的で持続的な付加価値の創造を可能にする組織能力を高める重要性が増しています。

3、新市場の開拓する。
顧客価値は、顧客による商品購入によって、付加価値は企業側の収益性によって評価されます。それゆえ、付加価値を高めるためには新たな市場を開拓することも方法の1つです。

新市場の開拓といっても、日本には競争の激しい市場があふれており、新たに新規市場を見つけるのは容易でななくなっています。しかし、既存の市場であっても、その中で新しい顧客ニーズを見つけ出しすことができれば、新市場の開拓と言えるでしょう。

企業が付加価値や利益を創出するためには、付加価値を企業側(供給側)と顧客側(需要側)の両面から統合的に検討し、企業側(=独自性)と顧客側(=顧客価値)の2つに関する条件を満たす必要があります。

すなわち、企業側では持続的な「独自性と差別化」が必要であり、顧客側としては、多くの顧客が「商品に関する独自性・差別化を高く評価し、それに対して十分な対価を支払うこと」が必要になると言えるのです。

■まとめ
激化する各市場の中でライバルとの競争に打ち勝っていくためには、単なるモノ売りではなく、他にはない独自の付加価値を付けていくことが、規模や業界を問わず非常に重要な戦略になります。

競争優位とは、他社が模倣できない、あるいは模倣しようとしない方法を付加価値として実践する能力と定義されています。

競争優位とは絶対的なものではなく、相対的であり、競合他社との関係だけでなく、マーケットや環境の変化にも左右されやすいものです。どんなに競争優位性があると思えても、顧客に満足して貰い、付加価値を提供できないものは、競争優位があるとは言えません。

フィリップコトラーは、「今日ではほとんどの優位性がその意義を失っており、持続可能なものはごくまれである」と言っています。また、「単独の優位性によって成功するのではなく、時間をかけて優位性を積み重ねていくことで勝利を収めるケースが、しだいに増えてきている」とも言います。

人口が減少していく中で労働人口の減少は、モノ作りを行う製造メーカーだけでなく、農家などの第一次産業や小売店でも深刻な問題となっています。

そんな中でも生産性を高める必要があり、生産工程のオートメーション化やインターネットを活用したDXを推進することも欠かせない要素になっております。

一方では、差別化を図るためには、モノ作りやインターネット販売の分野でもホテルのコンシェルジュのように、人が手厚く関与することで付加価値を高める工夫をすることも、どの業界でも必須要件となって行くでしょう。

■最後に
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本田季伸のプロフィール

KENJINS運営元代表 ★連続起業家★著者★人脈コネクター★KENJINSプロデューサー★「顧問のチカラ」伝道者★プライドワークス株式会社 代表取締役。 大学卒業後、日本食研株式会社を経て25歳で起業。複数のITベンチャーを創業する。業界初のサービスであることにこだわり、地域密着型コミットサイト、有店舗連動型ブランド品オークションサイト、日本初の出前サイト、セミナーチケット共同購入サイトなどを立ち上げる。クーポンサイトの運営時にバーコードを電子化し、チケットや会員証として携帯電話の画面上に表示するアイデアを世界で初めて考案し、発明者として20件以上の特許を申請し権利を取得。2002年にKDDIと共同で歌手の矢井田瞳のコンサートで電子チケット入場を実用化させ、モバイルチケットのパイオニアとして一躍注目を浴びる。 2012年に「賢人たちに学ぶ 道をひらく言葉」を出版。後に3部作となり累計販売部数は、75,000部を超える。2013年に日本最大級の顧問契約マッチングサイト「KENJINS」を開設する。プラットフォームを武器に顧問紹介業界で横行している極端な顧問料のピンハネの撲滅を推進。「顧問報酬100%」「顧問料の中間マージン無し」をスローガンに、これまでの顧問紹介業界に創造的破壊を起こし、「サブスクリプション型」や「成果報酬型」で、「プロ顧問」紹介サービスを提供している。特に複数の「営業顧問」の人脈ネットワークを活用した大手企業の役員クラスとの「トップダウン営業」に定評がある。

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