大手企業の定年退職後に社外取締役やフリーランス経営顧問として活動をする上では、理想とする顧客像をできるだけ具体的にイメージし、自身の顧問先の対象となるターゲット層を明確化することです。

なぜなら、クライアント企業となるような顧問先を獲得するためには、これまでに大手企業で培った知識・経験・人脈という三種の神器や特定分野の卓越したスキル、人に教えられるノウハウを最大限に活かすことが欠かせないからです。

顧問やプロ人材として活躍するためには、「どんな会社の役に立てるか」「誰を喜ばせたいか」を良く考え抜くことです。

得意分野を一番活かせるターゲットを絞ることが自身の差別化や顧客を増やす上で鍵となる「ポジショニング」の基礎になるのです。

そこで、今回は、顧問やプロ人材のポジショニングとは？ライバルとの違いは何かについて解説します。

「一度も間違ったことのない人はいないだろう。いるのであれば、それは、何にも挑戦しなかった人だ。」

＜ウィリアム・ローゼンバーグ＞ダンキンドーナツ創業者

■顧問やプロ人材のポジショニングとは？
ポジショニングは、会社組織や商品そのもののポジショニングのみならず、「人のポジショニング」としても考えることが可能です。

例えば、スキル・能力・経験値などをもとに「ポジショニング」する場合は、ある分析要素を踏まえ、どのポジションにいるのかを確認する、あるいは空いているポジションを見つけて、そこを狙っていくということが可能です。

「ポジショニング（Positioning）」の考え方は、個人が社会で活動しやすくするためのポイントになります。

その理由としては、ポジショニングは「自分の立つ位置」を明確にするだけではなく、社会の中の一として「自分の存在」を他者に明らかにすることが可能になるからです。

大企業のように人数や製品の数などの量で勝負できない個人事業主やフリーランスの人こそ、ブランドポジショニングが重要です。

■上場会社の社外取締役の就任が難しい理由
大手企業のマーケティング活動では、商品やサービスを開発した後に、販売する段階になって「誰でも良いから買ってくれ」なんて言う人はまずいないと思います。

ですが、顧問となると顧問紹介会社にお任せの人がかなり多いです。

現在、社外取締役なることを希望する大手企業の元役職者も増えているのですが、既に株式公開を果たしている大手上場企業の社外取締役に就任する難易度は、1000倍に近い倍率があります。

つまり、1社の公募に対して1000人を超える凄い経歴の候補者がおり、社外取締役の就任決議は、取締役会の決定事項になります。

社長の1人の独断では決定することは基本的にできないため、大手の株式公開企業であればである程、採用難易度が高くなります。

■顧問やプロ人材には、中小企業の経営への理解が必要
経営顧問の仕事でもそうなのですが、銀行のOBなどの多くは、規模が小さいということだけで中小企業の経営者やベンチャー企業を馬鹿にしたり、遠く地方にあるメーカーだからと言って支援したがらない人も稀にいます。

ですが、どんな会社でも創業時には、生みの苦しみが伴うことを理解して頂いた上で、ターゲットを想定しつつも小さな会社からのオファーでも気持ち良く引き受け、成長にコミットする気概が欠かせないのです。

小さな会社を成長させる気概を持ち、応援して上げていますか？