本日の「賢人たちに学ぶ　道をひらく言葉」を贈ります。

「社外のプロと社内のプロの妥協のないぶつかり合いから、新しい価値が生まれる。」

＜日覺昭廣＞東レ社長

テクノロジーを武器にしたスタートアップを創出するためには、「仕様書」が無くても「アジャイル開発」で開発プロジェクトを推進できる、CTO＝「最高技術責任者」招き入れることです。

なぜなら、「事業ピポッド」が当たり前のインターネット業界では、ハイスキルで実務経験が豊富なCTOや「技術顧問」が社内外にいるか否かが「死の谷」を乗り越える上で大きなクリティカルポイントになるからです。

起業家がイノベーションを起こすには、自身のアイデアを武器にいかに顧客が抱えている負の解消ができる新商品をリリースしたり、新たなビジネスモデルを創造する方法と、外部のプロ人材の知見やスキルを得て「新たな価値」を生み出す、2つの流れが欠かせません。

現在、エンジニアの採用単価は、他職種と比べて年々高騰しており、一人当たりの採用にかかる費用の平均は求人広告で80万円前後で人材紹介ではエンジニア職の採用単価のみが大きく尖出しており、紹介手数料を50%以上に設定するケースも一般的になっています。

ITエンジニアの人口は、2008年の79万人から2018年には109万人に増加していますが、DXやSaaSなどに対応できるエンジニアは少なく、2021年には約40万人のエンジニア人材が不足すると言われています。

社会が急速に変化をしている中で、企業は、世の中で必要とされているニーズに応えなければなりません。しかし、技術の進歩や「プロダクトサイクル」の短期化が進んでおり、自社のリソースだけで対応するのは困難な時代となっています。

そんな中、開発や技術のノウハウを取り入れる経営戦略の1つとして、組織以外から「オープンイノベーション」で知見を取り入れたり、技術系のベンチャーとの業務提携に取り組む企業が増えています。

一方で正社員雇用ではない「フリーランス」のITエンジニアは、反対に増加傾向にあり、複数の企業で働くパラレルワーカーも増加している今、レベルの高い「技術顧問」を積極的に登用し、「新たな価値」を生み出すことも可能になったと言えるのです。

CTOや技術顧問を組織外から見つけ、挑戦に参画させてますか？

＜本田季伸＞

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