MBAとは?起業家になる上でMBAを取得する意味はあるのか?

投稿日: 作成者: KENJINS運営会社社長 カテゴリー: 運営会社社長   パーマリンク

アメリカでは、大手企業のCEOの40%近くがMBA取得者と言われており、まさにビジネスエリートの登竜門といっても過言ではありません。

MBAを取得すると大手企業の幹部を目指すビジネスマンにとっては、様々なメリットがあります。

ですが、MBAの取得には、費用、時間、労力が掛かります。ビル・ゲイツやリチャード・ブランソンなど、有名な起業家の中には、「MBAは意味がない」と批判されることもあります。

しかし、ビジネスのグローバル化や、多様性の意識が広がっている今だからこそ、大手企業で出世するためにはMBAは大きな価値を持っています。

そこで今回は、MBAとは何か、起業家になる上でMBAを取得する意味はあるのかについて解説します。

■MBAとは?
MBAとは、「Master of Business Administration」で日本語で言うと、経営学修士を意味します。大学院において、経営に必要な高度な知識とスキルを得た者に授与されるのがMBAの資格になります。

MBAを取得しても、士業とは異なり、国家資格には相当しませんが、企業の採用や昇格において高い評価が得られ、多くのMBA取得者が企業の経営幹部やビジネスマネージャーに抜擢されています。

そのため、経営に関する幅広い知識やスキルの証明になり、近年人気が高まっています。

MBAで学んだ後、サラリーマンとしての限界を感じ、大きな夢を実現するために起業家として会社を興し独立する人もいます。

また、経営コンサルとして活躍するケースも多くあります。近年、ますますグローバル化を求められる日本企業においても特に歓迎される存在となっています。

■MBAが誕生した背景
MBAは、米国において企業経営を科学的アプローチによって捉え、経営の近代化を進めるとの考え方のもとに、19世紀末に登場した高等教育コース(大学院修士課程)として誕生しました。

1881年にウォートン・スクールが最初のビジネススクールとして設立され、1920年代にはハーバード・ビジネス・スクールが状況分析と経営判断の能力を訓練するケースメソッドという教育アプローチを開発し、多くのビジネススクールに採用されるようになりました。

米国では長らく経営幹部になるためには、MBAの取得は必須であるという社会的位置付けがなされて来ました。それがここ20年位でヨーロッパにも広がり定着し、近年は中国等の新興国でも急速に定着しています。

日本国内では、1978年にMBAの大学院が初めて創設され、2000年代以降には広く浸透するようになりました。現代では多くのMBA大学院が創設されており、国内の大学院はもちろん、海外のビジネススクールでもMBAを取得できます。

■MBAを取得した人材が必要とされる背景
終身雇用制度は、大きな過渡期を迎えており、終身雇用を公言している企業もある一方、早期退職を促す企業も増えつつあります。そのため、人材の流動性が高まっています。

こうした時に企業が抱える問題は、「いかに優秀な人材を確保し、即戦力として活用するか」ということです。終身雇用や年功序列であれば、時間をかけて社員を育てればよいですが、現代ではそうはいきません。

雇用制度の変化を見て、被雇用者側も、それに合わせたキャリアパスを考えるようになっています。転職や独立・起業など多様なキャリアパスがあるなかで、その選択に役立つのがMBAです。

アメリカでは常に即戦力が求められます。そのため「企業営業の新規獲得数○○社の実績があります」、「○○出版社にて○○雑誌の編集を5年間担当した」など、具体的に何ができるのかが明確になっていることが大切です。

ただし、MBAの資格だけに頼るのでなく、経験に裏打ちされた「これができる」という武器が必要になることは間違いありません。

■MBAの取得にかかる費用
MBAを取得するためには、専門カリキュラムの大学院(ビジネススクール)に通います。

MBA大学院の入学金や授業料など、多くの費用がかかります。国内MBAをフルタイムで取得する場合、入学金だけでも30万~100万円程度必要です。

社会人が実費でMBAの取得を検討する場合、MBAの取得まで費用が必要になります。

日本で自宅からビジネススクールに通う場合、必要な費用は300~500万円程度になることが多いです。仕事をしながらでは無理があるため、1年程度は、無収入になる可能性もあります。

国内のビジネススクールの多くが夜間や休日に授業を行って履修期間を2年間としていますが、フルタイムで講義を行って1年制としている学校もあります。

海外ビジネススクールも1年から2年を履修期間としている学校が多いです。海外のスクールに通う場合、授業料に加えて生活費も必要になるため、必要な費用はおおむね1000万円を超えます。

■MBAでは何を学ぶの?
MBAのカリキュラムは、ビジネスパーソンにとって欠かせない経済学といった科目を中心に構成されており、経営に必要な知識と技術を体系的に学ぶことができます。

MBAの取得のために必要な、一定の科目は共通しています。どの大学院でも扱っている基礎的な科目は、以下の内容になります。

・経営戦略
・財務会計・ファイナンス
・マーケティング
・思考、コミュニケーション

主に、経営資源の3要素である「ヒト・モノ・カネ」について学び、経営に関する幅広く深い知識を養います。知識のインプットとともに、論理的思考や課題発見・課題解決能力など、ビジネスで役立つ実践的な能力を身につけます。

これらの科目を単に座学として学ぶのではなく、現場で通用する実践力を身に付けることを主眼としています。

そのため、授業では、同じビジネスリーダーを目指す仲間を前にプレゼンテーションを行ったり、第一線で活躍する経営者と意見交換を行う機会が多く取り入れられます。

企業経営に関する全般的かつ実践的な学びの場は、日本においてはMBAしかないことから、MBAがビジネスマンにとっては必須の教育になっています。

その他、リーダーシップスキル、アントレプレナーシップ、イノベーション等多岐に渡るソフトスキルの習得や、在学生、卒業生、他のMBAホルダーとのリレーションシップ構築は、ビジネスにおいてかけがえのない財産になります。

■MBAの種類
企業によっては、MBAの取得が経営幹部へのキャリアアップの近道になることもあるでしょう。

特に大手グローバル企業などの中には、経営陣になるための必須条件としてMBAの取得をあげているところもあります。社内でのキャリアアップを目指している方はMBA取得を検討してみる価値があるでしょう。

MBAには、学び方や期間、受講対象者によってさまざまな種類があります。例えば、EMBA(Executive MBA)というプログラムがあるのをご存知でしょうか。

MBAといえば、大学の学部を卒業・就職後4~5年経過した方を対象に開講されるプログラムを指すのが一般的ですが、EMBAは、ここからさらに上位のプログラムとして、実務経験のあるベテラン管理職を対象としたプログラムになります。

EMBAの教育に携わる人材育成、あるいは世界を代表する経営者の創出を最終ゴールとした大変厳しいプログラムです。

海外では普及しているものの、日本では、あまり知られていないかもしれませんが、いくつかのトップスクールでMBAのコースを開講しており、今後さらに国内で学べる機会が増え可能性があります。

ただし、MBA取得には最短で1年間(欧州は1~1.5年が主流)から2年間(日米の標準的スタイル)の学修が必要となります。

海外でのMBA取得は、勤めている会社を退職、あるいは休職しなければなりません。授業料や生活費などの費用が多額になってしまうなど経済的な負担も大きい点がデメリットになります。

■MBAとはどこで学ぶもの?
MBAは、MBAプログラムを提供するビジネススクールで学ぶことができます。

日本国内、欧米、欧州、アジア各国などさまざまな国や地域にあるので、自分の進路や学習スタイルに合った選択をすると良いでしょう。

国内のビジネススクールには企業に勤めながら通うこともできますが、海外のビジネススクールに通う場合は会社を退職、あるいは休職しなければなりません。

MBAを取得する方法としては、「国内MBA大学院」と「海外MBA日本版」2つのがあります。「国内MBA大学院」と「海外MBA日本版」の大きな違いは、使用言語が日本語か英語かという点になります

海外MBA日本版は、基本的に英語での授業、もしくは英語と日本語の双方を使用する授業となっています(なお、英国国立ウェールズ大学は日本語です)。

英語が堪能で無い日本人が海外のMBAビジネススクールの合格を勝ち取るまでは、取得までに2年かかり、その期間に英語学習に投資した金額だけでも300万円にもなったと言う人もいます。

■まとめ
グローバルなビジネス時代に入り、経営環境は急激に変化しています。企業は、変化に柔軟に対応し、素早く意思決定が下せる論理的思考ができるリーダーを必要としています。

日本でも MBA ホルダー(取得者)に対する期待は高まっており、キャリアアップを考えるビジネスパーソンから、高い関心が寄せられている資格です。

MBAの始まりは、「大企業の幹部候補を育成する」というところから来ています。海外のビジネススクールは費用も高額で、シカゴ大学では、年間で1,000万円近い金額が掛かります。

日本からの海外に行く場合には渡航費やマンションの家賃などを含めると軽く2000万を超える費用が掛かります。

大手企業の幹部候補になると、会社からMBA取得の命題が下り、会社が全ての費用を負担する形で学んでいる人も沢山います。

日本企業の場合、JR系列 、NTT系列 、総合商社、銀行などの大手企業です。最近では、経営者の子供など自営業を行なっている二代目や三代目が会社の負担で参加するケースも見受けられます。

MBAを取得する目的は、人により様々ですが、下記のような意図があります。

・転職を有利に行うため。
・コンサルティングファームへの就職などを狙う。
・昇進や経営戦略部門など希望部署への足がかりとする。
・起業を目指している。
・ビジネススキルを磨いたり、職務上の必要な知識を習得する。
・人的なネットワーク作り。

MBAは元々、大企業の幹部候補、ジェネラリストの育成に重きを置いているため、どちらかというと起業向けと言うよりも、上場会社や大手企業の経営幹部や雇われ社長として「プロ経営者」を目指す人には、非常に向いています。

また、大手企業の取締役として社内での出世競争に勝ちたい人や、新たに働く環境を変え今よりも待遇改善を目的に優良企業への転職のためにMBAに参加することを目標にしている人には、お勧めだと思います。

「望まれるのは才能ではなく強い決意だ。すなわち能力ではなく、仕事を達成しようという意欲である。仕事達成への確かな努力を継続した人が、天才と呼ばれる人になるのだ。」

<エドワード・ブルワー=リットン>

■最後に
MBAで学ぶことによって経営に関して一定の知見を得ることができます。

しかし、MBAで学んだからといって、いきなり大手企業の経営ができるようになり、新たな競争優位性を作り上げ、売上や収益が劇的に増えることは期待できません。

当然、サラリーマンを辞めて起業として独立し、世の中に革新的なイノベーションを起こすようなビジネスを立ち上げとは限りません。また、MBAほ保有していても様々な新規事業が簡単に上手く行くようになる訳ではありません。

起業家もしくは、起業家を目指す人がMBAで学ぶことは、会社経営を行うで参考になる学びも沢山ありますが、それ以上にデメリットとして、大事なお金、1年を超える時間と多大な労力を使うことを余儀なくされことがマイナスポイントになります。

限られた自己資金を活かし、起業家として早期にビジネスをスケールアウトし、ライバルとの競争環境の中で生き抜くことを目指すのであれば、市場への参入のタイミングも大事な要素になります。

絶好のチャンスを逃してしまう可能性もあるため、大事な経営資源とも言える自身のリソースをすぐに起業へ振り向けた方が効果的だと言えるのです。

■起業家の皆さんへ
日本最大級の顧問契約マッチングサイト「KENJINS」では、MBAホルダーも多く、起業家向けの経営アドバイスや課題解決の実行サポートの役割を担うことが可能な5000人を超える顧問が集結しています。

顧問やプロ人材として活躍するビジネスマンは、大手企業や外資系企業の幹部経験者、スタートアップの経営やマネジメントの経験があり、経営者としてのスキルが高い顧問になります。

ですので、自身でMBAを取得しなくてもMBAホルダーに経営に参画して貰う選択肢があります。

会社の業績を向上させるためには、経営者が責任感旺盛な強いリーダーシップを発揮することが欠かせません。

なぜなら、社長自身のマインドをエグゼグティブ・コーチングで「変革する」ことは、非常に効果的な施策になるからです。

単なる質問に終始せず、必要に応じてアドバイスや実行支援も行います。クライアント企業様の課題状況に合わせて柔軟に1on1ミーティングをカスタマイズし、起業家の目標達成の実現にこだわります。

上場企業の元役員や専門家、フリーランスなどプロ人材の知識・経験・人脈が経営課題を解決し、事業の成長を支援します。

ビジネスを成功に導く武器となる、日本最大級の顧問契約マッチングサイト「KENJINS」の顧問による1on1ミーティングの活用を是非ご検討ください。

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■大切なパートナーとなる顧問やプロ人材の皆様へ
あるセミナー会社に参加した人の衝撃的な統計データがあります。そのデータは「どんなに素晴らしいことを学んでも、実践する人は三割以下である」というものです。

MBAについても本来、ビジネスでの実践を行うこと目的としたものであり、ただ知識を仕入れるためのものでは無いはずです。

新しいスキルを手に入れるために本を読んだり、MBAのカリキュラムを受講するだけで身につくと考えてはいませんか?

高額セミナーに参加する際もそうですが、大金を投じて学ぶ姿勢は素晴らしいことです。

ですが、「座学で理解した」こととビジネスの現場で「実践」し、試行錯誤の中でも成果を上げることは、雲泥の差が出て来ます。

経営スキルを高めるためには、経営の基本や他社の事例などインプットすることも重要ですが、それ以上にインプットしたものをアウトプットしてこそ、本当に習得できたと言えるのではないでしょうか?

会社でも、「肩書や役職が人を成長させる」とはよく聞く言葉ですが、このこと非常に理にかなっていると言えます。

起業家としての立場や顧問やコンサルタントとしての立場を問わず、MBAで学び「理解した」状態から、ビジネスの実績で取り組める環境があると「実践できる」レベルへと飛躍的な成長に繋がります。

日本最大級の顧問契約マッチングサイト「KENJINS」が提唱する「共同受注体」という新たな仕組みは、フリーランスの顧問やプロ人材、副業のエキスパート人材が持つ、それぞれの知識・経験・スキル・人脈を最大に発揮するための機会を提供しています。

直接契約ではなく共同受注というスキームだからこそ、MBAホルダー、顧問、プロ人材の方々へ活躍の場を創出することを実現し、顧問のエージェントとして共にクライアント企業のビジネスを成功に導く役割を果たします。

MBAの取得の有無に関わらず、KENJINSと共にクライアント企業の課題解決に携わり、ビジネスを通じた社会貢献をしたいというお考え方は、是非、パートナーとして顧問登録をしてください。

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本田季伸のプロフィール

Avatar photo 連続起業家/著者/人脈コネクター/「顧問のチカラ」アンバサダー/プライドワークス株式会社 代表取締役社長。 2013年に日本最大級の顧問契約マッチングサイト「KENJINS」を開設。プラットフォームを武器に顧問紹介業界で横行している顧問料のピンハネの撲滅を推進。「顧問報酬100%」「顧問料の中間マージン無し」をスローガンに、顧問紹介業界に創造的破壊を起こし、「人数無制限型」や「成果報酬型」で、「プロ顧問」紹介サービスを提供。特に「営業顧問」の太い人脈を借りた大手企業の役員クラスとの「トップダウン営業」に定評がある。

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