フリーランスの顧問や副業のプロ人材として顧問契約を獲得する上では、プロフィールの内容が重要になりますが、書類選考後には必ず企業と顧問との間で個別の「面談」が行われる形になります。

面談を行う理由としては、企業サイドによる選考の一環であることはもちろん、顧問サイドでも企業のことを詳しく知らない状態でいきなり顧問契約を進めてしまうと、双方にミスマッチが起こる可能性があるからです。

そこで今回は、面談とは何か、面接と面談の違い・顧問と企業が面談を行う際のポイントについて解説します。

■面談とは？
面談は、依頼主となる企業と顧問の候補者の双方が情報を共有し、相互に理解を深めることを目的として設けられます。

また、優秀な顧問やプロ人材を確保するために、企業が積極的に知識・経験・人脈を持つハイクラスな顧問を増やそうという目的で行われることもあります。

企業の担当者側は面談で候補者に対する疑問を解消し、候補者からの質問に回答するとともに、自社の魅力を伝え、その後の選考へ進むための動機付けや、顧問契約のための動機付けを行います。

面談の内容としては、人材エージェント会社が介在している場合や、プロジェクトの内容によって異なりますが、顧問契約の場合には、企業サイドの事業のプレゼンテーションが中心なるケースが多くなります。

また、企業サイドからの業務内容の説明や意見交換、顧問料などの条件面の話し合いをすることもあります。

■面談の重要性
面談は基本的には、顧問やプロ人材の能力や仕事への適性、人柄などを評価して、その企業にとって必要な人材であるかどうかを選別することことと、顧問側からも依頼主となる会社のことを知ることが目的になります。

既に複数の顧問先に関与しており顧問契約を急いでおらず、じっくり検討したいと考えている顧問に対しては、

「選考を受ける前に、まずは面談をしてみませんか？」
「一度、事業説明を聞いて頂き、情報交換をしませんか？」

といった形で面談をオファーすると効果的です。

そのため、面談では、応募者と企業の双方向のコミュニケーションに重きを置きます。

一方ではなく双方の不安要素を潰した上で企業サイドは顧問契約を打診し、顧問サイドは、顧問契約を承諾をするために、面談は重要なものと位置付けられています。

■面談と面接の大きな違い
面談の目的は、企業が応募者をより深く知る機会であると同時に、顧問が企業を知る機会にもなることです。

双方がお互いをより深く知った上で顧問契約をしなければ、

企業側：「こんな顧問やプロ人材を採用したつもりではなかった。」
顧問側：「会社や事業を良く知らずと顧問契約して失敗だった。」

といったミスマッチが発生する危険があります。

１、面接⇒人材の選考の場
面接とは、直接会うという意味の言葉です。採用活動においては、企業が候補者に会い、質疑応答などを通して選考をすることを面接と呼びます。

選考の一部である面接は、主導権はあくまで企業側にあり、面接官の質問に対して応募者が答えていく形式が一般的です。候補者は自身をアピールし、企業は候補者を選別します。

ただし、面接の場で企業が主導権を握っているといっても、面接に合格した場合に次の選考へ進むか辞退するかは、候補者の判断に委ねられています。

面接を行う人物に態度や発言内容も含め、候補者としてしっかりと見られていることを留意しておきましょう。

２、面談⇒あくまで対等な立場で話し合いをする場
面談は応募者と企業が対等にやりとりして企業への理解を深めて貰う機会になります。

顧問候補者と企業は面接と比べてフランクな雰囲気で話し、相互理解を深めます。

面談は選考とは関係なく、時間もゆったりと取って雑談のような形式で行われることが多いのが面談です。

最近では、「カジュアル面談」といった呼び方で明確に「選考とは関係なくフラットに情報交換しましょう！」というメッセージを打ち出すケースも増えています。

■面談の種類とそれぞれの面談の目的
面談を行うタイミングには、「選考前」「選考中」「顧問契約後」の3つがあります。ここでは、3段階の面談とその目的について見ていきましょう。

１、選考前の面談の目的
選考前の面談の目的は、応募者が自社に合っているのか確認することと、応募者が選考に進みたいと思ってもらえるよう自社の魅力を伝えることです。

応募者が「自分がこの会社に入社したら」というイメージが湧くような、応募者と同世代か少し上の社員が面談を担当するケースが多い傾向にあります。

２、選考中の面談の目的
選考中の面談の目的は、社長や事業責任者が是非とも顧問をお願い場合やオンライン会議などで、顧問からの企業に対する疑問について回答するのが主な目的になります。

社長が直接、顧問との面談を行う場合には、創業してから間もないベンチャー企業が多くなります。

こうした企業では、予算が限らてれいるケースもあり、顧問といえども今後の変化も見据えて自社の相性を鑑みながら知見や人脈を持つ人材を採用する必要があります。

そこで、今後の展望を誰よりも理解している社長自らが、事業説明をした上で人材を見極めるために行われます。

３、顧問契約後の面談の目的
顧問契約後の面談の目的は、顧問契約後のモチベーションを高めることです。また、仕事内容や顧問のミッションを明確するために、「キックオフミーティング」という位置付けになります。

具体的な目標・目的を共有することで円滑にプロジェクトを進められます。

キックオフミーティングは通常、顧問契約の手続きが終わった後に行います。これから取り組むべき仕事内容や目標を設定し、お互いの役割分担やどのように協力するかを決定し、共通のゴールを目指します。

キックオフミーテイングを行うことで、顧問の活動を行う前段階で、顧問として期待されている成果の確認や不安な点や疑問点を解消させていくことが重要な目的となります。

そうすることによって、企業と顧問との認識のズレを防ぐことに繋がります。

顧問契約後のキックオフミーティングは、事業責任者が担当することが多い傾向にあります。

■面談を行う企業サイドのメリット
面談のメリットは、面接よりも自然な候補者の姿が見られること、自社の魅力を候補者にアピールできること、相互理解につなげやすいことです。ここでは各メリットについて解説します。

１、面接より緊張しにくいので、比較的自然な候補者の姿が見られる。
一半的な採用面接の場合、求職者という扱いになるため、候補者にとって自然に振る舞うことが難しい場です。

正社員として選考されていると感じることが、プレッシャーになるからです。

しかし、面談は選考の場ではありません。面接の場よりも自然な候補者の姿を見ることで、自社での働きぶりを想像しやすくなります。

２、自社の魅力を候補者に直接アピールできる。
顧問との個別面談では、魅力ある候補者が見つかった場合、直接自社の魅力をアピールする絶好の機会になります。

会社説明会やWebサイトでも自社の魅力はアピールできますが、それは大勢の候補者へ向けたアピールです。

個別面談ではもう一歩踏み込んで、顧問やプロ人材の持っているスキルを生かすプロジェクトへの参画を具体的に提案したり、顧問とプロジェクトの責任者に会わせることで、モチベーションをより高めて貰うといったアプローチができます。

面談では、候補者となる顧問に対して個別具体的なアピールができ、攻めの姿勢での採用活動が可能となるのです。

３、相互理解につながりやすい。
面談は面接と異なり、企業側と候補者の双方がフランクに会話をすることができる場です。お互いの疑問点を解消して行くことができるので、相互理解に繋がりやすいことが特徴になります。

また、面談では候補者の側からもどんどん質問ができるので、特に候補者は企業への理解を深めやすいと言えます。

■面談をする顧問やプロ人材のメリット
ここでは、顧問やプロ人材にとって面談をする3つのメリットをご紹介します。面談を実施することによって、企業側だけでなく候補者にとっても以下のメリットを得られるのです。

１、企業について詳しく知ることができる。
面談では、企業側から事業内容の説明が聞けるのはもちろん、気になっていることを直接質問できるのが魅力です。

案件情報やパンフレット、HPでは分からないことで、疑問に思っていたことを解消できる機会になります。

２、自分が希望する条件などをすり合わせることができる。
面接の場合だと難しいですが、面談では自分が希望する条件などを擦り合わせることが可能です。

勤務場所や条件など、顧問契約をする前に相違がないよう準備できるのが大きなメリットになります。

これにより、顧問にとっては顧問契約後のミスマッチを防げるでしょう。

３、対等に担当者と話すことが可能である。
通常の面接では面接官と応募者という立場なので、経営者や事業責任者と対等に話すことは難しいでしょう。

しかし、面接と違い面談であれば、顧問として働きたい企業の経営者やマネジメント層と対等に話すことができます。

■面談の流れ
顧問契約前の面談は形式に関わらず、以下のような流れで行われることが多いです。事前に面談の流れを知り、本番で緊張し過ぎず本音で話せるように心構えをしておきましょう。

１、アイスブレイク
相手の緊張をほぐすために、面談の最初に行われるのがアイスブレイクです。天気やニュースといった何気ない雑談をすることで、話しやすい雰囲気を作り、顧問の本音を引き出せるようにします。

アイスブレイクで緊張をほぐすには、企業側も顧問側も双方の会話のキャッチボールを意識しましょう。軽い雑談にフラットな気持ちで答えられれば、面談終了まで話しやすい雰囲気を維持しやすくなります。

２、会社説明、事業内容の説明
入社後の業務内容や自社製品およびサービスなどについて、企業側が説明します。

企業のウェブサイトやパンフレットには記載されていない魅力や社風を聞ける機会でもあるため、応募者にとっては、その企業のイメージを多く掴むことができます。

３、自己紹介
次に顧問の自己紹介が行われる形になります。ただし、自己紹介の順番に明確な決まりはないので、そのときの流れに沿って臨機応変に対応してください。

面談は、応募者と企業側がお互いの理解を深め、親交を深める場でもあります。応募者が入社後に安心して働くために、信頼関係を築く必要があるのです。

面談相手とは、これから同じ仕事をしていくこととなりますから、面談の時点で良い関係を築いておく気持ちで臨みます。

顧問契約後のスムーズなやりとりのためにも、積極的にコミュニケーションを取って置くことが重要です。

４、質問や相談
面談は、本格的な選考の前に、応募者と企業側のあいだで認識のずれがないか、確認するために行われます。

そのため、企業説明や企業の経営者や事業責任者との交流を終えた後、質問や相談に移ります。

面談での質問はアピールを兼ねていることが多いですが、面談では本当に知りたいことを聞くのがおすすめです。

５、条件面の話し合い
面談は、事前または最終的なお互いの認識をすり合わせるための場でもあります。そのため、勤務条件についての話し合いが行われることも多くあります。

ただし、事前に顧問報酬が提示されている場合やエージェントがいる場合には、業務内容を中心に対話を重ね、顧問報酬などの条件面の交渉は、しないこともあります。

顧問報酬の条件面など、直接、聞きにくい場合には、エージェント経由して確認をしてみるのも良いでしょう。

■仕事のやりがいを確認する重要性
経営者のビジョンや今後の方向性、仕事のやりがいについて尋ねるのもお勧めです。詳しい仕事内容に触れられるうえ、実際に顧問契約後の想像がしやすくなります。

ただし、会社や業界によっては、プロジェクトの内容や社外秘の情報に関わる場合もあります。

企業秘密になるような大事な情報は、曖昧な説明になってしまうこともありますが、その分コンプライアンスが徹底された企業ということが分かるでしょう。

顧問が仕事でやりがいを感じるポイントは、大きく5つあります。

1.仕事に対する充足感や、達成感が得られる。
2.持っている知識やスキル、人脈を活かすことができる。
3.ビジネスを通じた自身の成長や存在意義が感じられる。
4.仕事に対して、相応のリターン（成果や評価、報酬）が得られる。
5.金銭だけでなく、企業や社長からの感謝の言葉なども含む。

一人ひとりの性格や価値観が異なるように、同じ労働環境で同じ仕事をしていても、やりがいは異なります。

例えば、「成果を上げ顧問先にに貢献すること」がやりがいの人もいれば、「経営者や取締役から”ありがとう”と言われること」に喜びを感じるという人もいます。

■まとめ
ビジネスシーンにおける面談は、採用前や採用後など幅揃い場面で行われています。社外においては企業から採用候補者に向けての採用戦略プロセスになります。

また既に顧問契約を締結した場合にある際においては、今後の活動方針の擦り合わせや顧問活動のフォローアップで行われるケースもあるため、非常に自由度の高い手法です。

概念があいまいで自由度の高い面談ですが、効率的に活用すると、

・有力な顧問やプロ人材の確保することに結び付く。
・対話により顧問と企業との関係性の構築に繋がる。
・成果を上げるための戦略的な意見交換の場になる。
・顧問やプロ人材のパフォーマンスを最大化できる。

などの役割を果たす大事な機会になります。

面談は、立場が異なると目的が異なるため、顧問や経営者がそれらの効果と必要性を正しく理解して使い分ける必要があります。

効果的な面談を開催することができれば、企業と顧問が一体となって、支え合いながら目標達成に向けてプロジェクトを推進することが可能になるのです。

明日のエグゼクティブが学ぶべき3つの重要な事柄は、

1．自分で自分の面倒がみられること。
2．下（部下）のマネジメントではなくて、上（上司）のマネジメントをすること。
3．そして、経営の基本を広く着実に身につけることである。

＜ピーター・ドラッカー＞

■最後に
顧問やプロ人材とは、中小企業やベンチャー企業の経営者の右腕となったり、専門性を活かして新規事業の立ち上げを支援したり、人脈を活かして新規顧客の開拓をサポートするなど、企業の成長戦略を成功に導く人材のことです。

プロフェッショナル人材は、あくまでも外部人材なります。1つの会社で専属で働く、正社員とは立ち位置が異なり、複数の顧問先に関与する形の「パラレルワーカー」として働きます。

年齢や経歴、資格などによる定義はなく、企業が求めている知識・経験・人脈・スキルを持っていれば、顧問やプロ人材として扱われます。

基本的には非常に責任の重い重要なププロジェクトに参画して貰うことが多く、会社のマネジメントや開発リーダーとして活躍していた経歴がなければ、務まる仕事ではありません。

今後の顧問活動を進めていく上で、

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