本日の「賢人たちに学ぶ　道をひらく言葉」を贈ります。

「真にすぐれた書物は、ただ読むこと以上の教えを授けてくれる。私は、読み終えた本を横に置き、その教えを実践に移さなければならない。読書に始まり、行動で締めくくるのである。」

＜ヘンリー・ディビット・ソロー＞

大手企業が停滞した事業にイノベーションを起こすための一つの施策としては、新規事業の公募を募り、「社内起業家」人材を育てるための大胆な「イントレプレナー」育成制度を作ることです。

なぜなら、昨今のコロナ渦も影響し、多くの大手企業においては、新規事業立上げに対する期待が今だかつてない程大きくなっており、新たなビジネスの柱を作ることは、経営の重要課題として捉えられているからです。

ですが、日本の大学生やビジネスマンは、欧米各国の人々に比べて、不確実性が高くリスクを伴うチャレンジを避け、会社に守られる道を選ぶ傾向が顕著です。また、安定した職業と生活を手にいれたいと望む気質の人が殆どだいう国民性があります。

実際に日本における起業になる割合は、世界的に見ても圧倒的に低く、世界各国の起業家活動を調査する組織「GEM」によると、起業家を志す計画段階から起業後3年半までの起業活動者が、20歳以上の成人の人口に占める割合は日本は5,4％で、全50ヵ国47位と、世界と比べるとダントツで最低水準になっています。

日本でも起業家になり自己資金でスタートしIPOまでた辿り着くことができれば、莫大なキャピタルゲインを手にすることも可能ですが、仮に事業が失敗したときには自分で全ての責任を負う必要があります。

このようなことから、日本企業の場合には特に海外と比べると反対にポテンシャルのある優秀な起業家人材が社内に埋もれている可能性が高いと言えます。

「社内起業家」のメリットとしては、会社立ち上げに必要となる資金や人材や様々なリソースが手に入りやすく、事業を始める際のリスクが大幅に軽減され、一直線にやりたいことに邁進できる点が挙げられます。

0から1を生み出す新規事業の立ち上げには、沢山の経営資源に恵まれた大手企業ですら失敗することも多々あります。

それゆえ、チャレンジする文化を作るだけなく、失敗を許容する環境作りやピポッドを許し、何度も打席に立ち続けられる意欲を持つ「社内起業家」人材を育てることが欠かせないのです。

大胆な「社内起業家」の育成制度を作り、挑戦者を育ててますか？

＜本田季伸＞