問題解決とは?仕事で大きな成果を上げる問題解決のポイント

投稿日: 作成者: KENJINS運営会社社長 カテゴリー: 専門家インタビュー   パーマリンク

ビジネスにおける問題解決の知識や経験、スキルが上がれば、仕事の成果が上がり易く、再現性を持たせることも可能になるため、仕事のやりがいに繋がります。

なぜなら、問題解決能力が高い社長顧問、プロ人材になれば、様々な会社からの相談や魅力的な仕事依頼が舞い込み、大きな仕事や課題に挑戦するチャンスが増えるからです。

そこで今回、問題解決とは何か、仕事で大きな成果を上げる問題解決のポイントについて解説します。

■問題解決とは?
問題解決とは、あるべき姿と現状の差である「問題」を解決するために必要となる問題の背後にある真の問題を特定し、原因に対する解決策を講じることを意味します。

例えば、会社の売上が上がらないと問題がある場合には、それを引き起こしている真の「ボトルネック」となる部分が必ずあります。

会社の問題が「売上が下がっている」だとしたら、売上が下がっている原因を突き止めて対策を行います。

その原因が営業マンの人員不足なら営業職を採用活動を活発化します。

売上低迷の問題が営業マンのスキル不足にあるならば、セールス強化の研修を行うなど、原因によって講じる対策は変わります。

モノが売れない場合、起きている問題の原因がプロダクトの競争優位性の低さにあるケースも考えられるため、しっかりとその原因を突き止めることで、根本的な問題解決に繋がります。

センターピンとなる核を突き止めない限り、売上を目標どおり到達させるための対策を講ずるのは困難です。 このように、表層の問題ではなく、真の問題を特定し、原因に対する解決策を講ずることが、問題解決のプロセスになります。

■問題解決方法とは?
ビジネスにおける「問題」とは、企業が目指している姿と、あるべき状態と現状の間にある「差分」のことを指します。問題の現状を把握し、あるべき状態にするまでのプロセスが問題解決方法になります。

何かの問題に直面するとついつい目の前の対策にばかりに意識が行きやすいですが、問題解決方法をきちんと理解してプロセスを踏む意識を持つことで、最終的にどうあるべきかに目を向けられるようになります。

自ら問題を発見し解決できすスキルがあることは、その人の価値を高め、再現性のあるノウハウとなるため、ビジネスパーソンにとって問題解決方法を知って置くことは大変重要です。

新規事業の立ち上げなどの難易度高い実務の中で問題に直面した際にも、冷静に理想を見据えて対処できれば、問題解決能力が高い人材として評価されます。

問題解決方法は、ビジネスの目標や課題を実現して成果に結びつける方法だと言えます。

特定の問題を解決するコツとも言える画期的な手法は、最初は困難を極めても何度も繰り返し実践することで進め方が分かるようになってきます。

一度、問題解決能力が身につくと、大きな仕事や課題にも対応できるようになります。

ビジネスモデルの改善など対象が大きくなっても、問題解決の基本は変わりません。問題の本質をしっかり見抜き、原因に応じた対策を行いましょう。

■問題と課題の違い
問題と混同される表現で、「課題」があります。

課題とは、解決するべき問題のこと。対処が必要な事柄であり、それへの対処を任務として負わされているような問題のことを指します。

つまり、いわゆる「問題」のうち「対処する」「解決する」といった行動に重点が置かれている問題を指し示す表現になります。

例えば、売上が目標に対して届いていないのは、営業の訪問数が少ないからという問題になります。

営業の訪問数が少ないのは、きちんと営業計画が出来ていないからであり、計画をきちんと立てさせることを対策として行うことが必要な課題になると言えます。

問題:現在の実状と思い描いたビジョンの間にギャップが生じている状態
課題:問題の原因が特定されれれおり、問題に対して、解決する方向性

問題を特定し、具体的な行動に落し込める状態になっていることが、課題に取り組むことだと言えます。

■問題解決の5つのプロセス
問題を解決するためには、問題を特定したうえで、「なぜその問題が起こったのか」という原因を正しく把握する=現状把握をする必要があります。

あるべき姿と現実に大きなギャップを見つけ、プロセスに沿って問題解決をしましょう。

1、問題を発見・分解し特定すること。
問題解決を行うためには、まず、あるべき姿と現実にはどのようなギャップがあるのか、を把握することです。

最初の段階で問題が何であるかの分解し、具体化をしないと、問題そのものを見誤る、あるいは曖昧・抽象的な解決策しか検討できず問題解決そのものが進まないという状況に陥ります。

2、原因を特定すること。
「何がどのように問題なのか」を具体的に洗い出すことが、原因の究明や解決に繋がります。次になぜその問題は生まれたのかを具体的に分析することです。

問題が具体的に特定できた後に、その要因=理由を考えます。問題を明確化し、現状を把握することができたら、原因の調査と分析を行いましょう。

問題の要因=理由は、1つではなく3つ程度考えるようにすると、問題発生原因を抜け漏れなく特定することにつながります。原因が明らかになったら、因果関係を掘り下げ、図表やフローチャートなどに書き起こしてしていくとスムーズです。

3、解決策を立案すること。
あるべき姿と現状のギャップを埋めるためには、具体的にどのような取り組みをしたら良いのか、を考えることです。解決策を考えるときは「誰が」「いつ」「何をする」かを明確にすることが大切になります。

問題解決は「解決」することが本質です。そのため、できる限り具体的な行動に落とし込んでおく必要があります。

なぜなら、人は具体的な行動になっていないと人は行動することができないからです。

4、解決策を実行する。
取り組む解決策が決まったら、実行するために必要な工程を組み立てます。タスクを細かく設定して、スケジュールや分担などを決めていきましょう。

課題に対して具体的に解決策を提案し、実行することが問題解決です。具体的な計画を決めてから解決のための行動を開始します。

5、実施結果を検証する。
考案した解決策を、計画的に実行しましょう。ただ実行するだけでなく、行動と結果を記録しておくと、問題の再発防止に役立ちます。

解決策を実行したら結果を精査し、評価していきましょう。十分な結果に繋がらなかった場合は解決策の練り直しが必要です。

問題が解決したら、予想していた結果と実際の状況を比較して、目標を達成できたかを判断します。

達成できた場合もできなかった場合も、内容を分析して次の行動を決定することで、今後の問題解決力を高めていくことにつながるはずです。

■問題解決の方法を実行するために必要な要素
問題解決の方法を理解して実行するには、ロジカルシンキングや周囲への興味関心、物事の経験から冷静に予測をする習慣などの姿勢が大切です。

1、ロジカルシンキング
まず問題を解決するためには、ロジカルシンキングが必要不可欠になります。ロジカルシンキングとは物事を結論と根拠に分け、その論理的なつながりを捉えながら物事を理解する思考法です。 日本語では「論理的思考法」と言います。

ロジカルシンキングは、問題解決の際にも原因特定や解決策の立案に効果的な思考プロセスです。

問題解決には、計画を立てて実行する能力が必要になります。問題解決方法を組み立てて実行するには、適切かつ具体的な目標を定めなくてはなりません。

設定した目標が適切でなければ、問題解決に繋がるプロセスを進めるのが難しく、たとえ解決策は有効でも思ったような結果が得られない可能性があります。

2、問題解決への興味関心
問題解決に対して大きな興味を持っていれば、新しい解決法を探す必要がありません。

なぜなら、問題に対しての関心が高ければ、向こうからこっちにやって来るからです。純粋に一つのことに打ち込めば、必ず違う何かに繋がって行きます。

すでに発生してしまった問題であれば問題の本質は自ずと浮き彫りになります。ただし、今後発生する可能性のある問題や目標設定により生み出される問題については、問題があること自体に比較的気づき難いと言えます。

発生する前の物事を問題として捉えるには、大事な出来事や興味のある分野へのアンテナを張り、状況の変化や傾向に気付く姿勢を養うことが大切です。

3、経験から予測をする習慣
経験とは、実際に見たり行ったりするなどの行動だけでなく、そこから得た学びや知識のことまで表します。一方、「体験」は自分が直接行動したことそのものを表す言葉です。

自分の行動内容だけでなく、他人の行動によって学んだこと、得られた知識や技術までを広く含むのが「経験」です。様々な経験に基づき物事を冷静に予測できれば、より多くの問題に気付けるはずです。

過去の経験から起こりうる可能性を考え、必要に応じて応用できるようになることで、問題解決方法を実行しやすくなるでしょう。

自分自身の経験値が少ない場合でも、経験者や専門家の意見を聞いて情報を集めていけば、予測の精度を上げてより効果的な問題解決方法を実行できるようになります。

■まとめ
仕事の多くは「問題解決」といわれるように、ビジネスでは常に問題解決を行う必要があります。

PDCAにより問題解決のスキルや能力が身につけば、物事や問題を的確に捉えて適切な対応を行えるため、成果も上がり仕事へのやりがいに繋がるでしょう。

PDCAとは、業種・職種を問わず、多くの企業が業務改善のために活用しているフレームワークです。PDCAは、「Plan(計画)」「Do(実行)」「Check(評価)」「Action(改善)」のそれぞれの頭文字を取ったものになります。

企業の業務改善や業務効率化、それによって生産性向上を図るための考え方です。

問題が発生してしまっている本質的な理由が見えたら、その理由に対して実行するべきことが課題です。その課題=取り組みを、具体的な解決策、行動プランに落とし直し、実行することが、問題解決を行うということだと言えます。

問題解決は机上で検討しているだけで施策を実行しなければ、何の意味もありません。

机上で終わらせないためにも、具体的な行動プランまで落とし込む、そして実際に行動プラン通りに行動を起こせたかを後で確認し検証し、改善するところまで何度でもPDCAを回転させることが、大きな成果に繋がります。

「強い願望を持っている人は、問題を解決するために創意工夫と努力をはじめ、目的に到達するまで、決してあきらめません。

つまり、目的に向かって進んでいく人、挫折を重ねていく人、そして、だらだらと一生を終えてしまう人の一番大きな差は、この願望の強さなのです。」

<稲盛和夫>

■最後に
「売上が下がっている」という問題解決を推進しないなら、下記のような「なぜ」を繰り返して根本的なボトルネックとなる原因を探りましょう。

なぜ、売上が下がっているのか⇒人員が不足しているから
なぜ、人員が不足しているのは⇒採用活動が上手くいってないから
なぜ、採用活動がうまくいってないのか⇒応募者が少ないから
なぜ、応募者が少ないのか⇒勤務条件が競合に比べて良くないから
なぜ、アポイント獲得できないのか⇒決裁者との人脈がないから

問題発生の原因となる「KSF」が分かったら、具体的な行動に落とし込んだ解決策を立案しましょう。

「KSF」とは、「Key Success Factor」の略で、日本語では、「重要成功要因」を意味します。経営戦略を達成するために何が必要かを定めることをいいます。

大手企業を対象としたメーカーのプロダクトの提案やベンチャー企業の新規事業立上げには、決裁権を持つキーマンとのアポイントを獲得し、プレゼンテーションを行う機会を増やすことが「KSF」になると言えます。

ただし、中小企業の若手の営業マンが、大手企業の役員クラスとアポイントを取得するは簡単ではありません。

このような中小企業の営業活動の問題を解決に導くために、日本最大級の顧問契約マッチングサイト「KENJINS」では、5000人を超える顧問やプロ人材を集結させています。

大手企業の新規開拓を行うためには、営業マンの採用や教育では、問題解決に繋がらないため、役員クラスとの人脈を豊富に持つ「営業顧問」のコネクション活用した、アポイントの獲得支援を行っています。

もちろん継続的な売上拡大を目指すためには、社長や営業マンのスキルの向上も必要になります。

それらを踏まえて、顧問契約をベースに事前の営業戦略の協議、提案書のブラッシュアップ、セールスレター作成、アプローチ先リスト作成を支援します。

特に初回の紹介時には、初対面の相手と「ラポール」を築き上げることが成約率を上げる決め手になるため、顧問による同行営業で関係性を作り、トスアップすることも効果的です。

KENJINSは、クライアント企業の要望に応じて、営業コンサルティングから、営業部隊へのセールス研修の実施を行うことが可能です。

ただし、中小企業の場合、問題に対するアドバイスだけでは、課題の解決に繋がらないケースが多いため、アドバイスを超えた「トップダウン営業」の支援や最終的なクロージングまで、帆走型の実行サポートを推進しています。

日本最大級の顧問契約マッチングサイト「KENJINS」では、1名の顧問の紹介だけでなく、「人数無制限」で営業のプロ人材に新規開拓の実行支援を推進するサービスをパッケージとして提供しています。

大手企業の新規開拓でお困りの企業様は、営業顧問の「人数取り放題プラン」でかつ、「成果報酬型」での「トップダウン営業」を得意とする「KENJINS」へご相談ください。

複数の顧問と直接契約する場合の注意点としては、マネジメントや顧問契約の締結や支払い管理も必要になるため、予想以上の手間と労力が掛かります。

そのため、多くの会社が顧問との直接契約でなく、顧問紹介のエージェント会社を経由した課題解決の依頼をしています。

【無料お試し】が可能ですので、まずは会社アカウントを登録し、是非、どのような顧問がいるか選定をしてみてください。

【人数無制限】複数の顧問が成果報酬型でトップダウン営業を支援
https://kenjins.jp/lp/saleslep/

本田季伸のプロフィール

Avatar photo 連続起業家/著者/人脈コネクター/「顧問のチカラ」アンバサダー/プライドワークス株式会社 代表取締役社長。 2013年に日本最大級の顧問契約マッチングサイト「KENJINS」を開設。プラットフォームを武器に顧問紹介業界で横行している顧問料のピンハネの撲滅を推進。「顧問報酬100%」「顧問料の中間マージン無し」をスローガンに、顧問紹介業界に創造的破壊を起こし、「人数無制限型」や「成果報酬型」で、「プロ顧問」紹介サービスを提供。特に「営業顧問」の太い人脈を借りた大手企業の役員クラスとの「トップダウン営業」に定評がある。

経営者・採用担当者の皆様へ 日本最大級の顧問契約マッチングサイトのKENJINSでは、年収700万年収1500万クラスのハイクラス人材を、正社員採用よりも低価格で活用可能です。顧問のチカラで圧倒的な成果をコミットします。

この記事にコメントする


この記事の関連記事

RPAが注目される理由とは?企業がAIやRPAを導入するメリット

近年、生産年齢人口の減少に伴い、RPAがさまざまな業界の企業に導入され始め、「働き方改革」や「人手不足解消」のための手段として注目を集めています。 RPAの提供する代表的な機能は、人がパソコン上で日常的に行っている作業を、人が実行するのと同じかたちで自動化する、というものです。...[続きを読む]

DX時代の社長業とは?顧客の創造が社長業で一番大事な理由

現在、日本の景気動向は、新型コロナウイルスの影響により、経済活動が大きく左右される状況が2020年の3月以降、続いているのが現状です。 ですが、ワクチン接種の本格的な開始により、今後は、世界経済の正常化に向けた動きを受け、緩やかに上向いていくと見込まれています。 そのような中...[続きを読む]

資本提携とは?スタートアップと大手企業が資本提携する意味

ライバルとの競争環境や市場の変化は、日々激しさを増しており、どの企業も生き残りをかけて様々な方法を模索しています。 このような厳しい状況の中で、有力なパートナー企業と強固な関係を築き、レバレッジによるリスクを下げながら、相乗効果による双方の利益の最大化を目指して行われるのが「資...[続きを読む]

セールスレップとは?販売代理店とセールスレップの大きな違い

製造メーカーや独自のサービスを展開し、競争優位性の高い商品やサービスを開発している会社であれば、セールスレップの導入や代理店展開はどんな会社でも展開することができます。 業種や業態、企業規模を問わずにできるため、コストを掛けずに行う販路拡大方法としては最適な手法になります。 ...[続きを読む]

人事顧問による人事戦略とは?戦略的人事が企業成長の鍵となる訳

人事部というと、一般的には人材管理を行う裏方的な部署というイメージがありますが、海外では人事も率先して経営戦略に参加する「人事戦略」という考えが広まっています。 大胆な組織改革が必要となるため、日本ではまだ成功例が多くはありませんが、人事戦略を導入するうえで必要な準備や、成功さ...[続きを読む]