定年後の仕事・シニア求人の傾向と顧問の仕事とは?

投稿日: 作成者: KENJINS運営元代表 カテゴリー: 働き方改革   パーマリンク

現在、人生100年時代”と言われながらも、定年前後を迎えたシニア人材を取り巻くシニア求人やシニアが働く環境は、いまだ整っているとは言えません。特に、いまのシニア世代は、終身雇用の崩壊が始まった今、早期退職、役職定年、定年延長、再雇用、再就職など過去になかった「定年前後」の難しい選択に迫られる状態に直面し、ワークスタイルの急速な変化に戸惑っているシニア人材も多いのが現状です。そこで、今回、定年退職後の仕事やシニア求人の傾向、シニアの仕事の獲得方法などについて解説します。

■定年後、60代以上のシニア人材が就いている仕事の傾向
現在、定年後に7割が働きたいのに4割しか働けていないシニア求人の現状です。定年後、働いている方の割合は、内閣府の調査で、60〜64歳で57.3%、65〜69歳では36.3%となっています。

一方、シニア層の就労意欲調査では、71.9%の方が「65歳を超えても働きたい」と回答しています。最近では国が年金受給開始年齢を引き上げ、企業に継続雇用を義務付けたため、定年後、60歳以上の再就職も進んできましたが、まだまだ「働きたいのに働けない」という60歳以上の方が多いことがわかります。

そんな中、少子高齢化による労働生産人口の減少により、シニアの労働力に注目が集まるなか、定年退職者を主な対象とする顧問の仕事や即戦力となるプロフェッショナル人材へのシニア求人が増加傾向にあります。「シニア歓迎」や「シニア応援」という形のシニア求人も確実に増えています。

■65歳以上でも156万人が「会社」で働いている!
高齢化社会を迎えた日本では、定年後も会社で働くシニアは年々増加しています。実際に厚生労働省が発表した最新の調査データによると、まず60歳以上の常用労働者数(期間を定めず雇われているシニア世代、1ヵ月を超える期間を定めて雇われているシニア人材、それ以外のシニア層で前2ヵ月にそれぞれ18日以上雇われた者のこと)は、2009年は約216万人だったのが、9年後の2018年には約363万人となっており、9年間で1.7倍、実に約150万人も増えています。これだけでも大変な増え方ですが、実は70歳以上を見るともっと伸びは大きく、5年間で2.6倍も増えています。同様に65歳以上も79万人から156万人へと倍増しています。

このように、シニアの求人やシニアの雇用は、年々着実に増加しておりますが、こうしたシニアの就業率の拡大は、年金受給年齢の段階的な引き上げが今後も避けられないという見通しのなかで起きている現象です。したがって、そのほとんどは今まで勤務した同じ会社での定年後の再雇用となっており、働きがいや処遇など大きな課題を抱えていることはご存じの通りです。

特に、「知識・経験・人脈を活かせる仕事をやりたい!」「会社や人から喜ばれる仕事をしたい」という貴重なエグゼクティブ人材の意欲を奪ってしまうのは大きな問題となっています。また、新たな職場で何か新しい仕事にチャレンジしたいと思っても、今の日本では60歳を過ぎてからの再就職市場は少ないのが現状です。そのため、多くのビジネスマンが定年後に同じ会社に再雇用されたら数年間、元いた職場でやりがいを感じる事が無く、くすぶり続けることになってしまうシニア人材が多くおります。

しかし、人生100年時代は、再雇用であれ再就職であれ、定年後も仕事を続けた方が良い社会へと大きく変化しています。そして、どうせ働くなら楽しくやりがいのある仕事に就き、働きたいと誰もが思っています。そのようなシニア人材には、再就職という概念を捨て、これまで培った知見を活かしスキルやノウハウ、人脈コネクションを提供する顧問やプロになり、フリーランスとして独立することをオススメします。

そのためには、ずるずると1社に再雇用される就業形態を選ぶのではなく、「人生の後半戦はパラレルワーカーとして自分の好きな複数の仕事に携わりる新たな生き方をするのだ」という強い意志を持ち、40代から顧問やコンサルタントタントになる準備をしておく必要があります。

■専門の資格や経験はシニア求人でも有利
日本最大級の顧問契約マッチングサイト「KENJINS」を通じて、顧問やプロ人材に特化したお仕事紹介を提供する当社が発表したシニア求職者向けアンケート結果では、80.2%が週5日以上の仕事をすることを希望し、76.9%が1日8時間勤務を希望しているなど、年齢に関係なく知識や経験、人脈を活かした仕事に携われることを希望しているという結果が出ています。

ただし、年齢が高くなるほど、少ない勤務日数や、短い勤務時間を希望し、パートタイムでの働き方を希望する傾向になるようです。このアンケート結果では、働き方としても正社員や契約社員の希望が多く、フリーランスの希望が少なくなっていますが、退職後の働き方としてフリーランスという選択肢もあります。職種によっては60歳以上を対象としたフリーランスの業務委託の顧問求人も多くあり、希望する60歳以上の方も少なくありません。

定年後の再就職では、専門的な技術を持ち、その資格や経験を持つ方が有利になります。例えば、施工管理技士や自動車整備士、税理士といった国家資格の有資格者が代表的ですが、それ以外にも医療事務などは資格の有無に関わらず、経験者であれば評価されやすいお仕事です。逆に有資格者であっても応募するお仕事についての経験が少ないと評価されにくい傾向があります。専門特化した「その道のプロ」のような人材が、60歳からの仕事探し、再就職では求められています。

定年後に60代以上の方が就いている仕事についてまとめると、
・まだ、働きたいのに仕事に就いていない方も多い
・定年後すぐはフルタイムで働きたい方が多い
・さらに年齢が高くなるとパートタイムの希望が増える
・有資格者や専門技術を持った方が活躍しやすいといった傾向がわかります。
どんなシニア求人の仕事探しをするかの参考にしてみてください。

■定年後、60代以上に人気の顧問の仕事
ご活躍分野は多岐にわたります。特長として、具体性が高い指導を行える顧問が求められています。特定もしくは複数分野での高い専門性があれば、ご経験・ノウハウを活かしていただくことが可能です。社長の良きアドバイザーとして、幅広い経営のお悩みをご相談いただくケースもございます。

■経営全般に関する助言、指導
例)経営のプロとしてのアドバイス
支援先企業売上:300~500億円
従業員数:700~1,000名
事業内容:住宅建築事業
依頼内容:月2回の役員会に出席し、経営顧問として社長・役員へのアドバイス頂きたい。
顧問候補者に求める要件:上場企業での取締役経験者で、営業部門を統括していた経験をお持ちの方

■人脈を活かした新規取引先の開拓
例)自動車部品メーカーへの販路開拓支援
支援先企業:売上:10~50億円
従業員数:50~100名
事業内容:精密プレス加工業
依頼内容:自動車部品メーカーの試作案件を受注するための営業支援を行っていただきたい。
顧問候補者に求める要件 自動車メーカーのTier1、Tier2の開発部門へネットワークをお持ちの方

例)大手ディベロッパーの販路開拓支援
支援先企業:売上:5~10億円
従業員数:50~100名
事業内容:建築設計業
依頼内容:地盤調査、測量業務、土地活用のコンサルティング案件を受注するため、ディベロッパーへの営業支援を行っていただきたい。
顧問候補者に求める要件:ディベロッパー(特に、三菱地所・三井不動産・住友不動産)へのネットワークをお持ちの方

■営業マン育成・営業部隊の強化
例)営業マン教育支援
支援先企業:売上:100~300億円
従業員数:300~500名
事業内容:冷間圧造用鋼線製造業
依頼内容:自社商材の優位性を理解出来ていないままルートセールスを行っていることに加え、営業の場でヒアリングした項目を社内で蓄積・共有する仕組みが存在しないため、営業スキルの底上げが困難な状況。営業組織を率いて実績を上げた経験をお持ちの方に、営業体制を強化していただきたい。
顧問候補者に求める要件:メンバー数100名上の営業部門責任者経験をお持ちの方

■マーケティング・商品企画領域
例)新商品開発
支援先企業:売上:50~100億円
従業員数:10~30名
事業内容:乳製品製造業
依頼内容:従来とは異なるターゲットへ商品を販売するために、製品の開発や販路の拡大を行っていただきたい。
顧問候補者に求める要件 食料品製造業に対する造詣が深く、食品業界で商品企画の実務経験をお持ちの方

■製造領域
例)金属塗装ラインの自動化支援
支援先企業:売上:50~100億円
従業員数:100~300名
事業内容:自動車部品および金属加工部品の塗装業
依頼内容:治具を塗装する際、一連の工程を全て手動でしているが、属人作業であるためミスが発生している。そこでコスト削減の観点から、工程を自動化出来ないか思案している。自動化可能な工程の有無、また塗装の自動化やロボット化をした場合のリスクについてご指導をいただきたい。
顧問候補者に求める要件 生産技術部門にて、ラインの自動化を行った経験、および塗装ロボットや塗装ラインにおける生産技術の知見をお持ちの方

■物流領域
例)ベビー用品業の物流コスト削減支援
支援先企業:売上:10~30億円
従業員数:50~100名
事業内容:ベビー用品の総合販売業
依頼内容:物流システムの構築と、物流業務のアウトソーシング化を通して、コスト削減につなげるアドバイスをいただきたい。
顧問候補者に求める要件:物流システムへの知見、運送会社への豊富な人脈をお持ちの方

■調達・購買領域
例)購買部門の立ち上げ支援
支援先企業:売上:30~50億円
従業員数:30~50名
事業内容:産業用電気機械器具製造業
依頼内容:営業担当者が個人で受発注を行っており、部門として購買交渉が出来ていないため、そのノウハウを提供していただきたい。
顧問候補者に求める要件 購買部門にて、サプライヤーとの価格交渉について実務経験をお持ちの方

■技術開発領域
例)アルミ箔の技術アドバイス
支援先企業:売上:300~500億円
従業員数:100~300名
事業内容:化学品の受託製造・卸売業
依頼内容:リチウム電池用ラミネートフィルムの主用材料であるアルミ箔の用途を、取引先へより詳しく説明できるように、自社社員の知見を深めるための指導を行っていただきたい。
顧問候補者に求める要件:ラミネートフィルムの製造技術に深い知見をお持ちの方

■管理領域 (財務経理・総務・人事・法務・情報システム・経営企画)
例)地方銀行との連携強化支援
支援先企業:売上:100~300億円
従業員数:100~300名
事業内容:不動産売買業
依頼内容:今後の資金調達に役立てたいので、地方銀行との取引を深めるための支援を行っていただきたい。
顧問候補者に求める要件:横浜銀行、静岡銀行、群馬銀行、福岡銀行いずれかの取締役経験をお持ちの方

■海外進出領域
例)自動車整備業の東南アジア進出支援
支援先企業:売上:10~30億円
従業員数:100~300名
事業内容:一般自動車整備士派遣事業
依頼内容:東南アジアへ進出に際しての事業計画立案から、現地企業や政府機関への橋渡し、契約の取りまとめまで、包括的にご支援いただきたい。
顧問候補者に求める要件:東南アジアの商慣習に知見をお持ちで、特に東南アジアの政府機関へのネットワークをお持ちの方

以前は「退職後は趣味を仕事にしたい」といった話をよく聞きましたが、こうして見てみると、すべて退職前からの専門的なお仕事の延長であることがわかります。それでも実際に働いている60代以上の方からは、「この仕事で社会の役に立ちたい」「この仕事が好きだから生涯続けたい」といった声が聞かれます。今一度、これまでの経験やスキルを振り返り、退職後、60歳からの顧問としての仕事探しを成功させてください。

■定年後にシニア求人を探す前に知っておきたい3つの心構え
シニア歓迎の仕事を探しはじめる前に知っておきたい心構えが3つありますので、ご紹介します。子育てがひと段落して、仕事を選ぶ選択肢が増えた時、あるいは退職後の仕事を選ぶ時に、これまでの経験やスキルを踏まえて、セカンドキャリアとしての仕事についてどう考えるかがポイントとなります。

1、希望のシニア求人が見つからないとき
シニア歓迎の顧問求人にはシニアに無理なくできる仕事が多く見られます。いい求人が見つからないと感じるときは、シニア人材市場のニーズと自分が顧問の仕事に求めるものとがマッチしていないことが往々にしてあります。そのような場合には、選択肢を広げて考え直してみましょう。

専門職として経験を積んできた方の場合、アルバイトの様なブルーカラーの仕事や1つの会社に再就職するというワークスタイルでは、自分には合わないということもあるでしょう。自分の力量に見合う仕事がしたい場合や安い時給では到底満足できないという場合には、ホワイトカラーに限定した仕事に携わるフリーランスとして、顧問やコンサルタントとして独立する選択肢を考える方が良いでしょう。

2、顧問先を選ぶ優先順位について整理する
顧問先を選ぶときにどの条件を優先するかについて、自分の中で整理しておくことをおすすめします。業種や仕事内容なのか、顧問報酬、勤務日数、勤務地なのかなど、条件はいくつもあります。定年退職後もバリバリ働きたいのか少しゆっくりしたいのか、趣味を優先したいのか新しい挑戦をしたいのか、会社とは違う人間関係を作ってみたいのかなどがあるでしょう。何を優先するかを決めておけば顧問の仕事選びがスムーズになります。

3、新しい環境に飛び込む心の準備
顧問先に新しい戦力として迎えられるということは、年下の社長や役員、上司に仕事を教わったり、仕事依頼を受けたりすることを意味します。職場で働くメンバーも、おそらくは年下の人がほとんどでしょう。そのような環境に飛び込んだらどのように感じるのか、顧問の仕事を始める前にぜひ一度自分の気持ちを確認しておいてください。

■顧問の仕事の際に注意したい2つのこと
アルバイトをはじめる前の心構えができたら、その次は、失業手当や年金との兼ね合いについて知っておきたいことを確認しましょう。仕事をはじめてから後悔することがないようにしておくことが大切です。

■60歳で定年退職した方は、65歳になるまで失業手当の受給資格がある
60歳で定年退職をした場合、条件を満たせば、65歳になるまで失業手当を受給することができます。その条件とは、次の3つです。

1、60歳以上65歳未満。

2、原則として離職日以前の2年間に12か月以上雇用保険に加入していたこと。
※詳しくはハローワーク等にお問い合わせください)

3、失業状態にあること。
※求職活動をしていて、健康で働く意思があるのに仕事がない状態
定年退職後は、旅行などしてしばらくゆっくりしたいという場合は、失業状態とは認められません。探しているにもかかわらず働き口がないという場合には、お住まいの地域のハローワークで失業手当受給の手続きをしましょう。失業手当を受給している間にアルバイトをした場合には申告の必要があり、アルバイトで稼いだ分の金額が手当から減額されます。失業手当は一人ひとり異なりますので、詳細については管轄するハローワークへご確認ください。

■定年退職後65歳まで仕事で暮らすのが難しく、年金の受給を前倒ししたい場合
年金の受給開始は65歳ですが、それを前倒し(繰り上げ受給)する場合は受給できる金額が減額されることがあります。ほかにも、障害年金が請求できなくなることや寡婦年金が受給できなくなるなどの影響がありますので、十分に検討してください。65歳から受け取る場合でも、年金は自動的に支給が開始されず、年金事務所での請求手続きが必要です。年金の仕組みは複雑ですので、不明な点については年金事務所や年金相談センターにご相談になることをおすすめします。

■まとめ
定年後、60歳からの仕事探しは誰しも不安なものです。体力や健康の心配、介護など家庭の事情、ブランクなど能力への不安など、若い頃の転職とは状況が違います。しかし、一人で悩みを抱えても状況は改善しません。シニア専門の人材のエージェントなど、シニア大歓迎の顧問紹介会社に、顧問の仕事について相談することで、一度、客観的にご自身のキャリアを見つめ直すのもよいでしょう。

社会のめまぐるしい環境変化に伴い、企業に求められる課題も多様化し、複雑化しています。また、各企業の成長フェーズ(創業期・成長期・熟成機・衰退期など)によっても、各社が抱える経営課題は様々であるため、専門的な知識と豊富かつ多様な経験を持つ顧問・アドバイザーのニーズは高まっています。

日本最大級の顧問契約マッチングサイト「KENJINS」は、そのような方々が今までに培ったノウハウや人脈を活かしていただくためのサービスです。様々な業界の経営課題を解決してきたKENJINSが、日本全国からあなたのご経験・要望にマッチした顧問の仕事やアドバイザリー案件をご紹介します。

顧問としての新しい働き方として、月1回からの顧問活動、複数社顧問活動、期限付き常勤としての活動まで、現在のライフスタイルをベースに、活動期間・提供時間を自由に設定することができる新しい働き型をご提案します。

特定の業種だけにフォーカスするのではなく、全業界の成長フェーズに合わせ、企業様の経営支援を行っています。顧問としての契約期間は6ヶ月~を基本とし、しっかりと腰を据えてご活動いただけます。

専門的な知識やスキルが必要な場合は、まずフリーランスのプロ人材として日本最大級の顧問契約マッチングサイト「KENJINS」にまずは顧問登録してみることをオススメします。顧問の募集のプロジェクトを見たり、エージェントにプロフィールを提出することで、案件ごとに必要なスキルのことを教えて貰えます。また、プレミアム顧問限定のシークレット案件への参加オファまで様々な情報を得ることもできます。顧問として活動することの不安や疑問点をなくすことができ、サポート制度などを利用することで効率よく顧問の仕事を始めることができるはずです。

本田季伸のプロフィール

KENJINS運営元代表 連続起業家・著者・エンジェル投資家 新卒で日本食研株式会社を経て、25歳で起業。これまでに自身で複数のITベンチャーを創業する。 1997年の起業時は、新宿の高田馬場でWEB制作事業からスタート。その後、インターネット事業プロデュース会社として、日本初の事業であることにこだわり、クーポン専門サイト、地域コミュニティサイト、出前専門サイト、チケット共同購入サイトなど、数々の専門・特化型ポータルサイトを立ち上げる。 クーポンサイトの運営時にバーコードを電子化し、クーポンやチケットとして携帯電話の画面上に表示するアイデアを考案し、20件以上の特許を申請し事業化を推進。2002年に業界で初めて、「携帯チケット」のソリューションを開発。KDDIと共同で歌手の矢井田瞳のコンサートでモバイルチケット入場を実用化させ、電子チケット事業のパイオニアとして一躍注目を浴びる。 2014年プライドワークス株式会社を設立。日本最大級の顧問契約マッチングサイト「KENJINS」のプラットフォームを武器に、顧問紹介業界で横行している極端な顧問料のピンハネを撲滅を推進し、「顧問料の中間マージンをゼロ」をコンセプトに業界で唯一、適正価格で顧問紹介サービスを提供している。

経営者・採用担当者の皆様へ 日本最大級の顧問契約マッチングサイトのKENJINSでは、年収700万年収1500万クラスのハイクラス人材を、正社員採用よりも低価格で活用可能です。顧問のチカラで圧倒的な成果をコミットします。

この記事にコメントする


この記事の関連記事

技術顧問が日本のモノ作りの課題を解決に導く理由?

日本のモノづくり産業を取り巻く環境は急速に変化しています。国内市場が縮小しグローバル競争が激化している中、下請け体質で脆弱な中小の製造メーカーが勝ち残っていくためには、世界で勝てる技術を持ったり、仕事の幅を広げて生み出す付加価値を高め、ユーザー企業に対する提案力や営業力などの向上...[続きを読む]

プランド・ハップンスタンスとは?顧問やプロ人材も対象なのか?

「振り返って見ると、あれは必然的な偶然だったな」という「出会い」や「出来事」がありませんか?多くの人は、仕事の選択や必要なスキルを磨く過程で、偶然の出来事や出会いを味方に付けるようなポジティブ・シンキングによって、キャリアアップを図ることができたという経験があるはずです。近年、こ...[続きを読む]

ナレッジワーカーが企業から重要視される理由とは?

不確定要素の多い現代のようなビジネス環境において、知識や経験ノウハウといった暗黙知を知恵として活用するナレッジワーカーが今、非常に重要視されています。今回は、企業において高いパフォーマンスを発揮するナレッジワーカーの意味や特徴、ナレッジワーカーに求められる条件について解説します。...[続きを読む]

ホラクラシー型経営を目指す会社が増えている理由とは?

ホラクラシーという言葉をご存知でしょうか?ホラクラシー組織を聞いたことがあるものの、今一つ分からないと感じている人もいると思います。組織を成す人の立ち位置がフラットで、個人の主体性を高める組織形態として注目されています。では、ホラクラシーとはどんな組織なのか、語源、ホラクラシー経...[続きを読む]

パラレルキャリアになぜ今、注目が集まっているのか?

■パラレルキャリア とは? パラレルキャリアとはP・Fドラッカーが『明日を支配するもの』(ダイヤモンド社)で紹介した考えで、これからの社会における生き方の1つであり、働くということに対する考え方です。簡単に言えば「本業を持ちながら、第二のキャリアを築くこと」です。 パラレ...[続きを読む]