マスコミが記事として取り上げてくれたお陰で、多額の広告費用を投入することなく、広く自社や商品の情報を発信できる手段があります。

それが、「パブリシティ」と呼ばれる企業サイドからの情報発信による広報という取り組みになります。

ですが、中小企業の社長の中には、広告とパブリシティの違いが良く分からないという社長も多いです。

そこで、今回、パブリシティとは、メディアに記事掲載されるパブリシティのコツについて解説します。

■パブリシティとは？
パブリシティとは、企業が自社の情報をマスコミに自主的に提供しマスコミに売り込み、メディアを通じてニュースとして報道してもらう広報活動を指します。

パブリシティは、英語で「publicity」、日本語では、すると「宣伝」「広報」や「注目・評判」といった意味を持ちます。

新商品開発や新規事業の立ち上げ時のプレスリリースの配信を問わず、オリジナリティ溢れる面白い取り組みなどを定期的なパブリシティ活動を展開することが欠かせません。

これにより、テレビや新聞、Web媒体、業界紙など、幅広いメディアに「無料」で商品やサービスに関する取材のオファ―が入ったり、会社や社長を紹介するような記事を取り上げて貰うことが可能になるからです。

これは、各メディアの情報伝達機能、影響力の大きさを活用しているのみならず、社会性や客観性を持つ第三者機関が報道することで、その情報をより信頼度の高いニュートラルなものとして人々にアピールしようとするものです。

パブリシティにより、マスコミから取材が入ったり、記事として取り上げられたお陰で、自社が新たに開発した商品に注文が殺到したり、新規事業として立ち上げたサービスの登録者が急増したり、新たなコンセプトの店舗がオープンした際に行列ができることが多々あります

■パブリシティの５つのメリット
企業にとってパブリシティは、メディアを通じて沢山の人に情報を届けられるなどの多くのメリットがあります。

またメディアにとっても、読者のためになる記事を作成するために企業から発信される情報提供は大切です。

１、メディアを通じて、多くの人に情報を伝えられる
メディアに掲載されると、より多くの人に自社の情報を届けられます。生活者がプレスリリースを直接読むこともありますが、やはりメディアにニュース記事として取り上げられると、その影響力は大きくなります。

新聞・雑誌であれば、その発行部数に近い何十、何百万人の読者が、企業が発信した情報を元にメディアが編集や取材した記事に触れ、その会社の取り組みやサービスなどを理解してくれます。

また、テレビ番組であれば、100万人、1000万人の視聴者が、紹介された情報を理解してくれるのです。

また、掲載されたメディアが特定の分野に特化した媒体であった場合、自社のことを知らなくてもその分野に興味がある人にも広く情報を届けることができます。

広く認知して貰えるだけでなく、情報を届けたい相手にリーチしやすくなる点から、メディア掲載は重要な広報活動のひとつとなります。

２、メディアに紹介されると評価があがる
公共性の高いマスコミが数ある情報の中から取り上げて紹介する記事情報は、読者や視聴者にとってその時点で広告よりも「プレミアム」が付きます。

多額の予算をかけて掲載してもらう広告施策とは一線を画し、第三者であるマスメディアの報道であることにより、情報に客観性を持たせることができます。

信頼のおけるメディアに掲載された記事情報に触れた人や会社のマインドを揺さぶり、ニーズを創出する効果をもたらすのがパブリシティの最大の特徴です。

消費者は公正な情報発信を信用しやすい傾向にあります。

話題性のある情報であれば、ソーシャルメディア等の発信により一気に拡散できる可能性があることもパブリシティの大きなメリットです。

３、企業の信頼性が高まる
社会からの企業の信頼性が高まるというポイントがあります。メディアに取り上げられるということは、第三者から認められているということ。

全く聞いたことのない企業よりも、取材を受けていたり、日ごろ目にする企業のほうが信頼できますよね。

信頼性のあるメディアに掲載されれば、当然企業の信頼度も高まります。特定の分野を牽引しているメディアに掲載されれば、その分野から認められている証明になります。

社会からの信頼が高まることは、ステークホルダーとの関係性構築にも役立ちます。パブリシティは、メディアに掲載されることだけではなく、その先にあるメリットまで見据えて行えると良いでしょう。

４、社員のロイヤリティ向上に繋がる
そしてパブリシティ活動の結果、自社と自社の製品・サービスの認知度・信頼度を高めることに成功した場合、「社員のロイヤリティ向上」にも繋がります。

広告同様、企業が自社主体で発信する経営理念や戦略等のメッセージと、マスメディア経由で伝わるそれらのメッセージは、求職者側の受け取り方が大きく異なります。

より自社の考えに共感した適切な人材が集まりやすくなり、会社全体の士気が上がることに繋がります。

５、費用対効果が高い
広告とパブリシティでは活動の手法が異なります。大きな違いは、費用の発生の有無です。

広告は有償、パブリシティは無償です。例えばテレビCMの出稿であれば数千万や億単位の金額が必要になりますが、上手くいけば新聞、雑誌、テレビなどのメディアで「無料」で紹介してもらうことが出来ます。

PR活動を積極的に展開するためは、プレスリリースの配信費用や広報担当者の人件費などのランニングコストは発生しますが、それでも様々な広告媒体への掲載コストに比べるとメディアの露出に掛かる費用が0円で可能になるため、圧倒的にコストを抑えることが可能です。

■パブリシティの３つのデメリット
パブリシティについて調べると、メディアPRのメリットに触れ、射幸心が煽られる機会が多いと思います。しかし、そのデメリットも知って置く必要があります。

１、広告とは異なり掲載をコントロールできない
パブリシティは無償で可能な広報活動である一方、その情報を取り上げて発信して貰えるかはマスメディアの判断次第です。

パブリシティは広告とは異なります。新聞・雑誌はプレスリリースを送り続ければ、あるいは取り上げてくれる可能性もあります。

しかし、最も反響効果の高いテレビPRはいろいろな条件が揃わなければ取り上げてくれる機会は来ないのです。

自社でお金を払って掲載する広告は、ある程度内容に意見を反映させることができますが、パブリシティはあくまでメディアに対する情報提供が根本的な考え方です。

２、意図していない記事になることもある
パブリシティの主体はメディア側にあり、そのために自社の情報を様々な角度から情報提供し、機会を広げるところまでが広報担当者の仕事です。

仮に記事として取り上げてもらえることになった場合でも、その報道方法の一切はメディアに委ねられます。

その理由としては、メディアは企業のためだけではなく、読者や生活者、ひいては社会のためになる日々取材をし、報道をすることを生業にしているからです。

そのため、時には意図していない切り口で紹介されることもあります。

万一、内容に誤りがあった際に、文言調整や画像差し替えなどに対応をしてもらえるケースもありますが、基本的には企業からの希望を強要することはできません。

３、掲載されないことも多々ある
大企業の広報マンたちの仕事の第一はパブリシティを成功させることにあり、その成功しだいで出世が決まるといわれるぐらい、企業にとって重要な活動です。

パブリシティには、広告と異なり掲載費用や取材費用などの金銭は通用しません。ですので、その企業が価値の高い情報を持っていない限り、マスメディアがそれを扱うことはありません。

記者は自らの選択眼と良心にもとづき、キャッチした情報のなかから、読者にとって有益で良質なニュースを選んで記事にします。

■パブリシティとPRの違い
PRはよく広報活動と同義で捉えられることが多いですが、実は全く定義が異なります。

パブリシティは、企業や団体、店舗などから提示された情報、あるいはメディアが探しあてた情報を取材し、無償で報道する活動です。

パブリシティと同義の言葉として｢PR｣があります。｢public relations｣の略なので、欧米では広告以外の宣伝活動をPRと定義しています。

ですが、日本ではなぜか、大金をはたいて宣伝する広告活動そのものをPRと呼ぶ場合が多いです。広報業界では、情報を発信する側とメディアとの金銭授受がない活動を「パブリシティ」と表現しています。

PRは「パブリック・リレーションズ」の略語で、「公衆との良好な信頼関係を築く」活動全般を指します。

つまり、パブリシティと広告は、どちらもPR活動の一種であると言えます。

パブリシティはしばしば広告と混同されことがありますが、本来まったく別のものになります。

広告は企業が費用を負担して情報を流しますが、パブリシティはその企業や製品についてテレビや新聞、雑誌などのメディアがニュースや記事として取り上げることで、情報が流れる仕組みにります。

顧客とのコミュニケーション手段は、以下の5つに大別されます。

１、広告
２、セールス・プロモーション（販売促進）　
３、人的販売　
４、パブリシティ
５、クチコミ

PR活動には商品・サービスの情報発信に限らず、他にも寄付、慈善活動、環境対策などその企業が行っている社会貢献等の活動をアピールすることで、消費者に良好なイメージを構築し、ファンを増やすという役割も担っています。

パブリシティ対応がうまく行われていると、企業にとっては好ましいイメージや新製品情報を流して貰えるようになります。パブリシティは公的な立場で論じられるので、信頼性の高い情報として消費者や取引先に受け止められます。

■ニュース価値の高さが勝負
パブリシティは、企業や団体、店舗などから提示された情報、あるいはメディアが探しあてた情報を取材し、無償で報道する活動です。

メディア側が責任をもって主体的にその情報を発信します。

パブリシティによるメディアへの情報提供の方法としては、マスコミ各社にプレスリリースと呼ばれる文書資料を配ったり、日時を設定して記者会見を行ったり、あるいは個別取材に応じるなどがあります。

テレビや雑誌の広告枠ではなく、本編や記事中で情報として紹介された場合は、企業側から見たらパブリシティ活動の成果と言えるでしょう。

新商品や新事業開始などの告知や、経営ビジョンの公表、人事関連のニュースやイベント告知など、パブリシティ素材はさまざまですが、社会的価値、話題性のある素材をいかにタイムリーにマスコミに提供できるかが、各媒体にニュースとして取り上げて貰うために欠かせないテクニックになります。

さらに、情報発信主体が第三者であるマスコミに移行するわけですから、そのソースとなるパブリシティ情報の発信には、正確さ、わかりやすさ、情報内容の深さが求められることはいうまでもありません。

■まとめ
パブリシティを行い記事として有名メディアに取り上げられることで大きな信頼性と認知度を得ることができます。また、業界紙など自社の顧客層とマッチするメディアをターゲティングして活動することにより、非常に高い投資対効果を得ることも可能です。

効果的なパブリシティには、広報担当者によるプレスリリースの配信や役員による記者への適切な情報提供が不可欠となります。大掛かりな事業展開や新製品の発表などには、記者会見（プレス・カンファレンス）の実施を行うことが有効な施策になります。

その一方で、メディアのニーズに合わせた情報発信が必要なため、ノウハウが必要です。また、時間と労力を以下に投下したとしても記事の掲載が確約されるものではないため、多くのリソースを費やしても報われない場合も多々あります。

しかし、多くの企業が広報活動をしているように、これらのデメリットを上回るメリットがパブリシティにはあります。この機会にパブリシティの取り組みをぜひ検討してみてください。

「あなたを一瞬で成功に導くような魔法の杖や、隠された技、秘密の手品など存在しない。時間、エネルギー、そして決意だけが、成功の源だ。」

＜ダレン・ローズ＞

■最後に
メディア側は企業などからのパブリシティ活動を通して多彩な情報を集めています。そして自社のメディアで、視聴者や読者に有益と思われる情報を選択して発信します。

広報・PRに取り組む上では、経営資源の乏しい中小企業の経営者やベンチャー企業の起業家の多くは、以下の壁にあたります。

・パブリシティに精通した社内に人材がいない。
・新たにPRの正社員を採用するとコストが掛かる。
・広報・PRに精通した外部のプロ人材に業務委託したい。
・どのようなプロ人材が自社にとって良いか分からない。
・複数のPRコンサルタントの得意分野を比較したい。
・様々なメディアとの人的なコネクションが少ない。

日本最大級の顧問契約マッチングサイト「KENJINS」には、5000人を超えるフリーランスの顧問やプロ人材が在籍しており、広報PRのプロ人材が多数おります。

そのため、パブリシティ活動に精通し、ノウハウとメディアとの人脈を持つエキスパートに、正社員の採用やPR会社を使うよりもリーズナブルな顧問料で仕事依頼をすることが可能です。

顧問契約をベースにパブリシティに欠かせないプレスリリースの書き方やメディアとリレーション、媒体とのコネクションを豊富に保有している、複数のPR顧問・PR戦略コンサルタントから予算にあった提案を提示することが可能です。

費用面、提案内容を含め、満足のいく広報・PRのプロフェッショナルに出会えるよう、しっかりとサポート可能です。KENJINSの中には広報の仕事をメディアに掲載された時点で対価を支払う形で成果報酬型で引き受けてくれるPRのプロフェッショナル人材もいます。

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それ以外にもハイスキルなプロ人材が集結しているため、パブリシティを推進する広報・PR支援だけでなく、マーケティング支援、新規事業立上げ、海外進出など、様々な事業課題やプロジェクトに応じて外部の顧問やエキスパートを定額で何人でもアサインすることが可能です。

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