企業研究とは?就職活動・転職活動における企業研究のやり方

投稿日: 作成者: KENJINS運営会社社長 カテゴリー: 働き方改革   パーマリンク

就職活動で書類選考や面接で企業側に良い印象を与え、沢山の候補者の中から内定を獲得するためには、志望動機を論理的に組み立てることが大切になります。

論理的な志望動機を用意するポイントとしては、企業研究、業界研究、自己分析を通じて、「なぜ、その企業でなくてはならないのかという理由」を明確にすることです。

適当に企業を選んでも、その企業でなくてはならない理由はうまく説明できません。

企業研究を行い理想の会社から内定を獲得しジョインするためには、興味を持った企業の情報だけでなく、業界動向、競合との違いなど、様々な情報を「取捨選択し、分析する力」が必要になってきます。

そこで今回、企業研究とは、就職活動・転職活動などにおける企業研究のやり方について解説します。

■企業研究とは?
企業研究とは、関心のある企業について、詳しく理解するためにさまざまな角度から調べ、企業の強み、得意分野、特徴などを明らかにすることです。実際に企業研究をするに際しては、企業の情報、事業内容のほか、業界での競合他社との違い、業界でのポジション、業界の成長の動向など、調べるべき内容は多岐にわたります。

就職活動における面接や転職活動の選考において企業側に良い印象を与えるためには、志望動機を論理的に組み立てることが大切です。

企業研究を全くしていない人は、採用担当にすぐ見抜かれてしまいます。

企業研究をしている人は、仕事に必要となる知識を身に着けたり、スキルを高める準備をするなど、仕事に対するモチベーションが高く、目標達成に向けて主体的に動く行動力があると判断され評価の対象になります。

志望動機が論理的に組み立てられ、自社の仕事への情熱が高いイメージを与えることができれば、会社への貢献する可能性が高い人物だと判断されます。

また、新卒の場合には、興味のある業界を絞れない学生が多いです。仮に就職活動を進める際に、業界を絞れたとしても、業界内のすべての企業研究を行った上で、漏れなく選考を受けることは、就活活動のスケジュール上できないことが多々あります。

そのため、選考を受ける前に自分にどのような業界や企業が合っているか考え、自身の得意分野やポテンシャル、興味の度合いを考慮した上で、エントリーを行う企業をある程度、絞り込む必要があります。

その際に、自己分析、業界分析、企業分析を行うことで、自分が選考を受けるべき企業の具体的なイメージが見えてきます。

■企業研究の目的
自分が興味関心のある企業について、企業の特徴を理解することは、目的があります。企業研究を行う目的は3つあります。

1、自分が働きたい企業を見つけること
企業研究を行う目的は、あくまでも自分が働きたい企業を見つけることにあります。企業に関する情報をいたずらに集めたところで内定獲得に近づくわけではないので、情報を集めるだけで満足してはいけません。

企業研究では、特定の企業を様々な角度から知ることで、理解を深めること、そして自分のやりたいことや、適性とマッチしている企業か判断することです。

企業研究をするときは、「働きたい企業を探す」「その企業の志望動機をブラッシュアップする」といった目的を見失わないことが大切です。

2、自分に合う企業かどうかを確認するため
入社後に「社風や業務内容が合わずに苦痛」「仕事のモチベーションが湧かない」といったミスマッチを避けるために、企業研究は欠かせないものです。

企業の風土や制度、事業内容、経営理念などへの理解を含めて、多面的に企業を見る目を培うことで選考の継続・辞退の判断、志望順位決めができるようになります。

企業理念や代表メッセージを確認したり、OB・OG訪問をしてヒアリングをしたりして、企業の風土や雰囲気、詳細な業務内容をあらかじめ把握していれば、入社後のミスマッチを防げる確率は上がります。

3、志望意欲を明確に伝えるため
書類審査や面接などの選考を通過するためには、いかに自分がその企業にマッチしていて、活躍できる人間か、採用担当に対してアピールする必要があります。

しかし、企業のことを全く知らない状態だと、アピール内容がただの「自分語り」になってしまい、「どのようにその企業で活躍できるのか」の根拠を伝えることができません。

企業研究を行うことで企業が求める人物像も推測できるので、志望動機で伝えるべき内容も明確になります。志望意欲を明確に伝えることができれば、採用担当者にこちらの「熱意」も伝わります。

就活では人柄だけでなく志望企業への熱意も重要視されるので、採用担当者や面接官に入社への本気度を伝えることが大切です。

そのためには、具体的で説得力のある志望動機が必要になります。

「なぜこの企業でなければいけないのか」といった内容がロジカルで、具体的にな志望動機を作成するには、十分な企業研究が不可欠だと言えます。

■企業研究の前に自己分析が必要な訳
企業研究を行う場合、正しい自己分析と業界研究ができていることが前提となります。

企業研究をして興味がある企業を探すことを就職活動の出発点としている就活生が多いという印象がありますが、企業研究は業界研究が前提もしくは、その業界研究も自己分析と並行して行われるべきものです。

つまり、企業研究のやり方の順序としては、自己分析→業界研究→企業研究という流れで進めることが最もスムーズだと言えます。

逆に言えば、自己分析と、業界研究が不十分で企業研究だけを取り組もうとしても、志望動機を論理的にまとめられません。

企業研究は、企業についての知識を得ると同時に、自分の目指すところと企業とがどの程度マッチングしているかどうかの見極めるのにも欠かせないプロセスとなります。

そのため、企業研究からではなく、自己分析・業界研究が正しくやり方で出来た上で企業研究が行うと思っておきましょう。

■企業研究のやり方
企業研究では、「競合他社と比較した時の強み・弱み」や「競合他社よりも惹かれた所」を調べて、言語化しておく必要があります。

1、企業の特徴などを調べる
まずは、企業名や代表の名前、経歴、企業理念などの基本情報を確認しておきましょう。特に注意したいのが、企業名。世間一般で知られているのが略称という場合もあるので、必ず事前に正式名称をチェックしてください。

しっかりと企業研究をしていれば、志望動機を聞かれた際に、他社の特徴と比較した上で志望動機を伝えることができます。逆に他社との違いを認識できていないと「その志望動機って他社でも言えることだよね?」と言われてしまう可能性があります。

企業や法人を相手に事業を行うBtoB企業なのか、あるいは一般消費者を相手に事業を行うBtoC企業なのかなど、ビジネスの相手の違いに着目するのがお勧めです。

「誰に」「どんな商品(サービス)を」「どうやって」販売しているか、を理解しておきましょう。

企業が求めているのは、会社に利益を生む人材だと言えます。企業の利益が出る仕組み、つまりビジネスモデルをしっかりと理解しておくことで、自分が就職した後にどうやって利益増大に貢献できるのかを具体的にイメージできるでしょう。

2、同業界での位置づけ、他社との違いを知る
次に、その企業が属する業界全体を俯瞰(ふかん)して、同業他社との立ち位置の違いを確認しましょう。そして、同業他社と比べたときに、「その」企業の特徴や魅力を理解することが大切です。

一般的に企業の規模を見るには、売上高、営業利益、従業員数、資本金などを参考にするとよいでしょう。

売上高からは、およその事業規模が推測できます。また、売上高や営業利益額などのここ数年の推移を見れば、業績のトレンドもつかめます。同じ業界の中で比較することで、企業の規模と特徴がつかめます。

また、同じ業種でも、業態や領域が異なることがあります。例えば同じ商社でも、「総合商社」と「専門商社」では、扱う商材の分野や領域の広さは異なります。気になる業界の企業同士を比較してみましょう。

志望動機を伝える際は企業研究を通して学んだ業界内での立ち位置や競合他社と比較した時の優位性を伝えることを意識することが大切です。

3、自分の志向と企業とのマッチング度合を分析する
企業が求めている人材に自分がマッチしていない場合、どれだけ素晴らしい強みや経験をしていても評価がされにくいです。

その企業について「良いと思う点」「気になる点」を挙げ、自分の志向と照らし合わせることで、自分に合っているかどうかを分析してみましょう。

企業が発信する情報は基本的にはエントリーして貰い確率を上げ、レピュテーションを高めるための情報であるため、企業による情報の開示が全て正しく、自身の特性と完全にマッチするという訳ではありません。

日本企業の場合は、外資系企業とは異なり、能力以上に自社に合いそうかという相性の良し悪しが選考基準として重要視されます。ミスマッチを防ぐという意味では企業のことを知るのも一定の意義があると思われます。

■企業研究のポイント
大きな企業になっても、経営者が作り上げた企業理念や社風は根強く残るものです。もし、経営者が取材に応じていたり、書籍を出版したりしている場合は、読んでみましょう。

独自で出版した本では、設立時の思いや企業が大切にしていることなどを詳しく記載していることが多いので、志望動機にも活かせるでしょう。

特に、創業者の書いた書籍は、企業理念の元となるエピソードなどが書かれているケースが多いため、深く理解したい方にはおすすめです。

【経営者の取材記事や書籍で押さえておきたい情報】

1、創業の背景
代表者からのメッセージや、企業の経営理念など、その企業の事業に対する姿勢や考え方がわかる重要な情報になります。企業の考え方を知ることで自分の志向と企業との相性を考える部分になってくるでしょう。

創業の背景には、会社の根幹となる想いや大事にしている価値観がある場合が多いです。企業理念(経営理念)では、各企業が目指している方向性や想いなどを知ることが出来ます。

社風を重要視している、自分に合った文化がある会社に入りたいという方は必ずチェックしておきましょう。

2、会社の歴史
希望している企業とその企業が属する業界の課題を確認してみてください。さらに、調べた課題に対して、各企業がどのような方針や対応を取っているのかも確認しておくと良いでしょう。

理由としては、対応を行っているかどうかによって、今後困難な状態に陥ったときに対応する力があるかを知ることが可能です。また、対応内容によって、どのように成長を図ろうとしているのかも知ることが出来ます。

会社の歴史からは企業の風土が培われた過程をみることができます。大変なときをどう乗り越えたかなど経緯を知っていると、会社がどのように変化してきたのかを理解できます。

3、今後の展望
企業における将来の展望を知っておくことは大切なポイントのなります。事業の今後の動きに関しては、企業によって将来的に、今までとは異なった別分野に事業を展開していく可能性もあるため、確認しておくことをオススメします。

企業があなたの興味のある分野ではない方向に事業を展開、もしくは力を入れていく場合、入社後にミスマッチが起きてしまうかもしれないからです。

今後の展望は、就職情報サイトや情報誌、新聞などに掲載されていることも多いです。その際、重要なのは既存のデータを元にこれからどうなっていくのかを自分で想像することになります。

事業の展望などは、上場企業であれば、会社四季報で確認できまずが、未上場企業の場合、書籍や取材でしか答えていない内容が多くあります。読んで知っているだけでも好印象が得られることもあります。

会社の将来を想像した上で、会社の将来に自分がどのように貢献できるかまで考えて置き、志望動機として書類や面談で話せるようになっていると高い評価に繋がります。

■まとめ
企業研究とは文字通り、「企業を研究すること」です。

企業研究を具体的にいうと、​「その業界のビジネスや働き方を理解した上で、業界内でのその企業の立ち位置を知ること」とまとめることができます。

企業研究を行う行う目的は、企業研究と自己分析結果を結びつけることにあります。企業研究と自己分析を同時並行に行っていれば、自分自身がどんな会社であれば活躍できるのかがわかります。

・自分に合う企業を絞り込むため
・書類審査や面接などの選考対策をするため
​・自分の将来像・キャリアを明確にするため

企業研究のやり方としては、競合他社との違い、競争優位性を調べていくことが重要です。

なぜなら、企業研究の真の目的とは、同業比較のためにあるからです。

同業比較とは、同一業界に属する企業を比較すること、たいていは「同業の中でもなぜ、当社を志望しているのか?」という志望動機の一要素にあたります。

就職活動を行う人の多くは、沢山の企業の情報を集めることが企業研究の目的だと勘違いしています。

様々な企業を研究したう上で情報量が内定獲得に結びつくという認識を持っている印象がありますが、そこに企業研究の目的がある訳ではありません。

自身が興味のある会社とライバルとなる競合他社との違いを認識していれば、面接で志望理由を聞かれた際に、よりその企業に特化した志望理由を伝えることができます。

最終的に企業研究と自己分析と結びつけることによって、集めた企業情報の中でも、どの企業が自分と相性が良いのか、判断することも可能になります。

企業研究をすることで志望動機の内容は濃くなりますが、しっかりと自己分析を行った上で、自身が興味があり働きたいと考えている業界研究を行い、足元を固めておくことがその前提条件となります。

企業研究のやり方として、お勧めの方法としては、会社情報を見るだけでなく、現在、その企業で働いている先輩社員に聞くことです。また、大学生であれば、インターンシップで実際に働いて見る方法もあります。

「自分にはそれができないと言った瞬間から可能性の道は閉ざされてしまう。同じ能力の持ち主でも、プラス思考で取り組んだ人は、うまく行き、マイナス思考で取り組んだ人は、うまく行かない。まさに人間は自分が考えた通りの結果を手にするのである。」

<ウィリアム・ジェームズ>

■最後に
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本田季伸のプロフィール

Avatar photo 連続起業家/著者/人脈コネクター/「顧問のチカラ」アンバサダー/プライドワークス株式会社 代表取締役社長。 2013年に日本最大級の顧問契約マッチングサイト「KENJINS」を開設。プラットフォームを武器に顧問紹介業界で横行している顧問料のピンハネの撲滅を推進。「顧問報酬100%」「顧問料の中間マージン無し」をスローガンに、顧問紹介業界に創造的破壊を起こし、「人数無制限型」や「成果報酬型」で、「プロ顧問」紹介サービスを提供。特に「営業顧問」の太い人脈を借りた大手企業の役員クラスとの「トップダウン営業」に定評がある。

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