物事にはコインのように裏表が存在しています。このことは、決してモノの話だけではありません。ビジネスを推進する上でもその多くにはそれが何であれ、表と裏があります。

トレードオフの関係は、実は日常生活の中に溢れています。ビジネスマンや経営者でなくても誰しもが、無意識のうちにこのトレードオフの関係を受け入れています。

そこで今回は、トレードオフとは何か、起業家とサラリーマンの二つのトレードオフについて解説します。

■トレードオフとは？
トレードオフ（trade off）とは、何かを達成するためには何かを犠牲にしなければならない相関関係を意味します。

ビジネスにおけるトレードオフは、一方を尊重すればもう一方が成り立たない状態ので「両立できない関係性」を示す言葉として使われています。

トレードオフは、2つの物事がある状態で1つを選択すれば他方が成り立たない状態や、一方が得をすれば、他方は損をしてしまうというような状態や状況で、同時に相反する二つの欲求を同時に満たせない、精神的なジレンマを抱えた状況のことを指します。

ジレンマとは、相反する二つの選択肢からどちらか一方を選ばなければならない状況で、そのどちらを選んでも利益と不利益のとちらも可能性がある状態のこと。

大事な場面で相反する一つのを選択することで、人生の明暗を分ける大きな分岐点になるケースもあります。

特に究極の自己実現を成し遂げたい人に取っては、起業家とサラリーマンのどちらを選択するかで、人生におけるトレードオフが顕著に表れます。

■経営戦略のトレードオフ
経営戦略の意思決定では、業界や規模を問わず、トレードオフの課題があり、創意工夫によりマイナスを減らしプラスを増やすための課題克服を伴う場合が多くなります。

製造メーカーやサービス事業者の場合でも経営者の多くは、品質と価格のトレードオフで悩みを抱えています。

沢山の資金を投資すれば、高品質なプロダクトができ上がりますが、その分、研究開発費、外部委託コスト、原材料の仕入れ、設備投資費用、人件費などがかさみ、低価格の実現は難しくなります。

反対に、コストを抑え低価格で仕上げると品質が保てなくなる可能性があります。企業努力で開発コストを削減したり、製造コストを落とすことも可能です。

トレードオフを考慮しつつ、ほどほどに品質を保つなどの方法はありますが、品質と価格の両方を一定の水準で達成するのは簡単ではありません。

■起業家のトレードオフ
起業とは、「新しい商品やサービスを考え、収入が得られるビジネスとして事業を始めること」です。既にある商品やサービスをより良いものにしたり、まだ世の中にない新しいサービスを生み出すなど、チャレンジ的な要素が強いです。

心理学における自己実現の定義は、人間が人生において成長していく過程で行き着くことであり、以下のの3つを達成すると叶うものであると定義付けることができます。

１、本来の自分になること＝自分らしくなること。
２、自ら行動して自分の能力／強み／可能性を発揮して実現すること。
３、置かれた環境で自分の能力／強み／可能性を発揮して実現すること。

マズローは、「人間は健康面や生活面において問題なく生き、社会や他人と関わって認められることを実現して初めて自己実現に向かう」と提唱しました。

単に自分の能力や可能性を発揮して本来の自分になるのが自己実現ではなく、生きる上で生じる欲求を満たしていく過程を経て実現していくのが自己実現と定義付けたのです。

ただし、起業して成功すれば、多くのメリットを得ることができますが、経営が上手くいかなければ、「サラリーマンでいた方がよかった」と後悔することもあります。

そのため、起業家としての始める前に、起業するメリットとデメリットの両面の「トレードオフ」があることを確認しておくことが非常に重要です。

■起業家になる５つのメリット
起業家とは文字通り事業を起こし、何らかのサービスを立ち上げた人のことです。成功しそうなビジネスを見極め、自分の環境にマッチしたスタイルで会社を設立し、自社のサービスを提供する形で対価を得ています。

１、自分の強みを活かすことができる
起業家になるメリットとして「自分の能力や可能性を発揮すること」も挙げらます。

「自分の能力や可能性」というのは「今持っている強みや伸ばしていきたい強み」ということができます。起業家として強みを活かしているのが夢に向かっている自由な人であると言えます。

自分の強みというのは、

・得意なことやスキルなど
・他人が思う自分の強み
・自分の弱みから見える強み（弱みがあるからこそできること）

自覚している強みは今の能力、自覚していない強みは可能性ということができますが、起業家になる人は、このような強みを発揮して社会に役立つことをしています。

２、究極の自己実現が可能になる。
自分のやりたい事をやりたいように出来ます。言わば究極の自己実現方法だと言えます。

「自分らしく」や「ありのままの自分」でいることが、自己実現を達成できている状態の1つに挙げられています。このため、自分の気持ちに正直に生きている人が自己実現を叶えているということができます。

自己実現というのは、「人間が持つ高度な目的であり、自分のままで、自分の能力／強み／可能性を発揮・実現することを通して、自分らしい生き方をすること」であると捉えることができます。

起業をすれば、すべてを自分の裁量で行うことができます。自分がやりたい事業に専念することができるのです。

３、ビジネスに成功すれば大きなリターンを得られる
起業をすれば、普通に会社員として働くのでは得られないような、大きな経済的リターンを得られる可能性があります。

会社員の場合、いくら頑張っても収入が増えない、給料が上がらないといった限界を感じることがあります。

しかし、起業をすれば、事業が伸びた分だけ収入に繋がるので、報酬に上限がありません。

ベンチャーを起業する経営者の目的は様々ですが、そのひとつとして株式の売却という「エグジット」があります。以前はIPOが中心だったエグジットも現在では様相が変わりつつあり、M&Aで売却する経営者も多くなっています。

４、定年がなくいつまでも働ける。
起業家は誰かに雇われているわけではないため、定年という考えがなく働き続けることができます。会社員の場合、会社の規定で就労できる上限年齢が決められています。

会社員では年齢の壁があり、好きな歳まで働けません。

定年退職後、嘱託として再雇用してもらえることもありますが、収入は正社員だった頃よりも下がってしまいます。

しかし、起業をすれば年齢に捉われることなく仕事に打ち込むことができます。起業すれば定年は関係なくなりますので、自分の体が動く限り、働き続けることができます。

５、生きた証として「事業」を残すことができる。
経営者としてが望めば、死んだ後も「事業承継」により会社やビジネスが引き継がれます。「事業承継」とは、会社の経営を現在の経営者から別の後継者へと引き継ぐことを指します。

引き継ぐという意味の熟語には、「承継」の他に、「継承」もありますが、「事業継承」とは呼ばず、「事業承継」が一般的ですちなみに、「承継」と「継承」という熟語には、以下のような違いがあります。

「承継」：地位・事業・精神などを引き継ぐこと。
「継承」：身分・権利・義務・財産などを引き継ぐこと。

つまり、「事業承継」では、会社の経営権や資産だけでなく、経営者の想いや経営理念、会社の文化なども引き継ぐことができます。

■起業家になる３つのデメリット
世間一般のイメージとしては、「起業家＝高収入」というイメージがある可能性もありますが、実は必ずしもそうではないようです。

１、収入が不安定になる
サラリーマンが起業するということは、それまでの安定した収入や労働環境を手放すということです。起業してすぐに軌道に乗る人もいますが、大半は軌道に乗せるまで相当な頑張りを必要とします。

この間は収入がゼロの期間が続くことも当然想定されます。生活していけるのか、家族を養っていけるのかは真剣に考える必要があります。

起業後のお金の不安を解消するためには、起業前の副業の検討も有効です。副業するによって安定した収入を確保できれば、金銭的な不安が取り除けます。

副業で選ぶ仕事は、起業に関連したものがおすすめです。新たに身につけるスキルや経験も不要であるため、負担を抑えながら収入を確保できます。

２、常に決断の連続となり、気苦労が絶えない
当然ながら、起業すれば会社の責任はすべて自分が背負うことになりますし、結果はすべて自分に跳ね返ってきます。

自由には責任が伴うのです。あらゆることを自分で決める自由がある代わりに、決断が迫られることも増えます。それは多くの人にとって、心理的なストレスになります。

どんなビジネスにも試行錯誤や紆余曲折があって当然で、頭を悩ませたり、結果に一喜一憂したりすることもあります。

成功者と呼ばれるような一流の経営者でも、誰しもが同じように悩んだことが何度もあります。

その上で、問題に直面する度に失敗を恐れずに決断して行動できるか、あきらめずに障害を乗り越えていけるかが、成功へのカギになります。

３、サラリーマンのように相談相手が周囲にいない
起業後は、あなた自身がその組織のトップになります。サラリーマンであれば、仕事で何かあっても同期と励ましあい、支えあって頑張ってきたことでしょう。

しかし、起業すればあなたの周囲には社員しかいません。会社の苦しい経営事情などを社員に相談できるわけもありません。

同じ目線で相談できる相手がなかなかいない点も、起業のデメリットです。

中小企業庁の調査によれば、起業に関して「相談相手がいない」と回答した割合が4割強も存在しています。

相談相手がいた場合においても、「家族・親族」、「友人・知人」の割合が高く、「税理士、会計士」、「経営コンサルティング」といった民間の支援機関も少なく、「商工会・商工会議所」や「自治体の窓口」といった公的な支援機関は、相談相手として選ばれている割合が低いです。

■サラリーマンの４つのメリット
サラリーマンのメリットには次のようなものがあります。

１、収入の安定
サラリーマンは、毎月決まった額の給与を受け取ることができます。

正社員の営業マンの場合でも、売上が上がらなくても決められた報酬が、確実に給料として振り込まれる会社員は、生活面で非常に安定していると言えるでしょう

賞与や職能給などの規定があれば、さらに上乗せされるという利点もあります。就職するのか悩んでいるのであれば、とりあえず会社員を経験してノウハウ・技術を身に付けてから起業や個人事業主を始めるのも選択肢の1つと言えるでしょう。

フリーランスのように、「契約が取れずに収入が途絶える」という状況にはなりにくいと考えられます。

２、社会保障の充実
フリーランスと比べ、社会保障によって手厚く守られるのもメリットです。たとえば、被用者保険の保険料は企業との折半になるので、個人の負担が軽減されます。

個人事業主や経営者の中で、社会保険や年金の支払いに苦労をしている人は少なくありません。社会保険や年金など月々の出費を抑えられるのは、会社員の大きなメリットになります。

会社員や公務員などが加入する厚生年金でも同様です。そのほか、会社員は労災保険や雇用保険にも加入できます。

３、税金関係の作業をしなくて良い
個人事業主や経営者は税金関係の処理を自分でしなければいけないので、時間や税理士を雇う費用などが必要になります。

しかしながら、会社員であれば税金関係の処理は全て会社が行ってくれるので、個人で何か作業をしなければいけないということはありません。

注意点として、会社員でも副業をしている場合は、収入によって自分で確定申告が必要になるケースがあります。

副業をしている場合は、自分で確定申告を行う必要があるのか確認しておきましょう。

４、社会的信用度が高い
一般的に、フリーランスよりも会社員の方が社会的信用度は高いとされます。ただし、企業規模や勤続年数によることもあります。毎月安定した収入を得ていることが、会社員の信頼性の裏づけとなるようです。

高い社会的信用度は、ローン借り入れ時やクレジットカード作成時に効力を発揮します。

経営者は会社の業績によっては短期間で借金を背負う可能性があるなど、リスクが高いので社会的な信頼性は低いです。

そのため、ローンを組むのが難しいなどのデメリットがあります。社会的な信頼性を気にするのであれば、会社員になっておくべきだと言えるでしょう。

■サラリーマンの３つのデメリット
サラリーマンのデメリットは、以下の通りです。

１、制約に縛られることがある
サラリーマンは、働き方に制限があります。勤務時間が決まっているのは、その一例になります。フレックスタイム制を取り入れる企業はあるものの、働く時間をすべて任意で決定できるケースは少ないといえます。

仕事が終わらない時や繁忙期などには、通常の勤務時間を超えて働かなければならないことがあるのもデメリットです。

働く場所についても、会社員は「オフィスで働く」と規定されることが多いのではないでしょうか。

インターネットの環境さえあれば、海外在中でもフルリモートワークで仕事をすることも可能になりました。海外に在住している日本人は年々増加しています。

リモートワーク可能な仕事を除き、好きな場所で働ける形態もあるフリーランスよりサラリーマンは仕事上の制約が強くなります。

２、人間関係に悩まされることがある
社内政治というとネガティブな印象をもつ言葉ですが、実は「政治力」がなければ管理職は務まりません。

その理由としては、どんなに優れたアイデアがあっても、どんなに理想が高くても、組織を動かせなければ何ひとつ実現できないからです。

サラリーマンのデメリットの一つは、社内政治や派閥による人間関係のストレスに晒されやすいことです。

人材が頻繁に入れ替わる企業ばかりではないので、同一企業や同じ部署内で長く働く限り、人間関係を変えるのは困難になります。

そのせいもあって、近年は、若手を中心に、派閥と距離を置く「中立派」や、派閥にかかわらない「孤高の存在」を目指し、早い段階で起業したり、フリーランスとして独立を目指すビジネスマンが増えているようです。

３、定年退職による将来の不安
会社では多くの場合、定年退職の制度が設けられています。年金額引き下げの問題を考慮すると、定年制度はデメリットになり得ます。

定年制度とは、会社であらかじめ定められている一定年齢になった際に会社との雇用契約が自動的に解除される制度のことで、就業規則や労働協約の中で定年制を規定している企業で実施されます。

退職後の生活に不安を覚える方もいるのではないでしょうか。

ただし、現役当時に培った知識・経験・人脈・ノウハウがあるビジネスマンであれば、定年後にフリーランスの顧問やプロ人材になり稼ぐという選択肢もあります。

■まとめ
トレードオフとは、「何かを得たら何かを失う」状態を指す言葉で、両立が難しい場合2つを表す際に使われます。

例えば、デザインであれば、作業スピードを上げると多くの成果物が得られますが、その成果物の品質を下げてしまうといった事例です。

トレードオフの関係のにある業務や作業を行う際にバランスを考えた計画を立てることで、業務・作業を効率的に進めることができます。

起業家とサラリーマンのトレードオフも場合にも、コインの裏表があります。「どちらが良いか」は簡単に結論づけられるものではありません。

なぜなら、個々の価値観により、働きやすいと感じる条件は違うからです。起業家は、成功すれば高収入を得られて個人の裁量も大きい、会社員は安定性と信頼性が魅力というように「トレードオフ」があります。

サラリーマンの方が能力を発揮できる人もいれば、起業家の方が才能を開花させやすい人もいるでしょう。

大切なのは、両者のトレードオフを考慮しながら、自分が理想とする働き方やライフスタイルを実現できる方を選ぶことです。

起業家を選択する場合は、どのような事業を推進するかを含めて様々なシーンで、トレードオフを真剣に検討することがビジネスの成功に欠かせない要素に必要になると言えます。

「人間は自分の可能性を最大限に発揮するために努力をし、その可能性を実現していく。このことは、人生における究極の目標である。」

＜カール・ロジャーズ＞

■最後に
多くのビジネスマンは、安定した今の仕事を続けるか、成果次第で大幅な収入アップを見込める起業家を目指すか、どちらも魅力的でトレードオフのジレンマに陥っている人も多いです。

実は、会社を辞めて独立や起業するのではなく、第三の選択肢として副業として仕事を始めるという選択肢もあります。

会社が副業を認めている場合などはこの方法が選べます。本業が休みの日だけ行えるような業種なら、副業のまま続けることも可能です。また、最初は副業として始め、軌道に乗れば本業を辞めて本格的に経営を行っていくという場合もあります。

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パラレルワーカーとは、パラレル（parallel）「平行・並行」という意味があります。その名の通り、2つ以上の仕事を並行する人を指します。

「二足のわらじ」は、土日は仕事を休み、余暇を楽しむ時間が減り、仕事の大変さが増すため、新たな「トレードオフ」の側面があるのは事実です。

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