顧問やプロ人材に仕事を依頼する担当者の多くは、人事部ではなく、代表取締役や事業マネージャーが多くなります。そのため、まず、プロ人材の職務経歴書に目を通します、次に志望動機を読んで、会社の売上に貢献できるかを判断します。

ですが、日本最大級の顧問契約マッチングサイト「KENJINS」でも、志望動機を記入していない人が多いです。

そこで今回、顧問にも志望動機が必要な理由、応募時に志望動機が大事な訳と、どのような志望動機を書くと効果的なのかを解説します。

■外部のプロ人材が志望動機を書く重要性とは？
顧問やプロ人材がクライアント候補が公募する「プロジェクト」に自らエントリーする際には、まず、「オンライン面談」に到達することが必要になりますが、面談への通過率を高める方法としては、相手を唸らせ是非とも会いたくなる「志望動機」を書くことです。

また、心に刺さる志望動機を記入するときは、自身のこれまでの経験と応募先の事業内容や社風に合わせた内容を記入することが欠かせません。

その理由としては、フリーランスに顧問という仕事を依頼する企業サイドとの考えとしては、自社の課題解決に必要な要件にベストマッチするプロ人材なのかを見極めたいと考えています。

顧問選定の大きな「決め手」になり得る要素が、自社が抱えている事業課題やプロ自在に必要な要件を鑑みた「志望動機」を重視する傾向が高いからです。

■志望動機の中に盛り込む事柄とは？
志望動機には、「これまでに培った知見を発揮し活躍できる」ということを、実績を根拠として明確に伝えることが大事になります。

「特に目標達成志向が高く、業績アップに貢献できる」というように、自分の強みや経験を活かせることを、依頼企業の現状を踏まえながら、オリジナルの志望動機になるべくアピールすることが欠かせません。

クライアント企業の経営者やプロ顧問の採用担当者は、外部のプロ人材に際して主に、以下の７つの点をチェックしています。

１、自社の強みや特徴、競争優位性を理解しているか？
２、企業側が求めるプロ人材人材を把握しているか？
３、現在、事業課題が何かを理解しているかどうか？
４、これまでに培った知見が当社で生かせるのか？
５、どんな提案があり、貢献できるプロ人材なのか？
６、仕事を依頼して本当に費用対効果が合うのか？
７、人間性的に問題ないか？当社の社風に合うか？

■志望動機を書く５つのポイント

１、志望動機の使いまわしは行わないこと。
複数の会社にプロ人材として応募する場合に「志望動機」を使い回す人がいますが、どの会社に対しても言えそうな内容、使い回せるような志望動機は基本的にNGです。

その理由としては、応募先の会社の案件情報を良く見て、課題に求まるミッションの内容や業界の状態などを自分なりに調べて、どこに興味を持ったのかを、具体的に説明する必要があるからです。

クライアント企業の経営者に一目置かるような志望動機を書く際のポイントとしては、具体的な過去の実務経験やエピソードを交えながら自分の強みや得意分野を伝えるようにします。

２、事業課題を定義する
基本的に社内で正社員を採用する形でなく、外部のコンサルタントに対して仕事を依頼する考えに至った要因としては、既にいる内部人材では、内部人材では解決できない事業課題を抱えているケースがあることが確実です。

そのため、自身が関与することで解けるように問題を定義することが欠かせません。

また、最初の課題の定義やケイパビリティの設定を間違えると、答えの出ない問いを延々と考え続けることになることがあります。

ですので、この問題ならこのように取り組めば、短期間で解決することができるというアプローチは非常に重要です。ケイパビリティは企業の経営戦略を立てる際に把握しておかなければならない重要な指針でもあります。

このケイパビリティを最大限に活かせるプロ人材募集や体制の構築といった、組織づくりが重要になります。

３、志望動機に提案を加味する
応募数が多い人気のプロジェクトの場合、採用担当者は大量の応募書類に目を通すことになります。

そこで大切なのが、まず結論を書くこと。「この人は当社にどうしても必要な人材かもしれないぞ」と思わせる内容を最初に記載し、採用担当者の目に留まるようにしましょう。

その際、新卒や転職する際に誰もが記入するような当たり前で単なる志望動機を書くのではでなく、クライアント自身が思いつかない独自の視点で戦略的な提案を加味すると、オンライン会議や経営者との有効な面談に繋がる可能性が高くなります。

「自分が経営者だったらクライアント企業をどう成長させていくか」「そのためには何をしなければならないのか」を常に考え、行動できるプロ人材がいるからこそ、企業はより高みへと登っていくことができます。

４、自分のスキル・実績とあわせる
有効な志望動機を書く前段階としては、プロフィールの内容やその出来も関係してきます。

フリーランスとしての実績が少ない場合には、サラリーマンとしての複数の事業会社での過去のビジネス経験を棚卸しをしたり、そこで得られたスキルやノウハウを提示することも大きなポテンシャルになります。

また、フリーランスや顧問として独立したキャリアが長い人の場合には、自身が関与したプロジェクトの業績の変化を、数字ベースでアピールできるようにして置く大きなインパクトになります。これまでのビジネス経験を「過去→現在→未来」といった順に書くことで、どのようなきっかけでこの仕事をやりたいと考えるようになり、将来はどうなりたいのかが、理解して貰えやすくなります。

５、課題解決への情熱を伝える
クライアントとなる企業が欲しいのは、「企業のファン」ではなく、「企業を一緒に動かしてくれるプロ人材」です。

だから、志望動機なら、「いかにその会社が好きか」ではなく「いかにその会社のビジネスに携わりたいか？熱意を持っているか？」を語る必要があるのです。

具体的には、「自分の発想力を用いて人々に貢献する」や「法人営業のプロフェッショナルとしての知識と経験を培う」などのように、「顧問契約後にどのような仕事がしたいのか」「どんな結果を出せるのか」が明確に描く必要があります。

本気の熱意を伝えるにはどうすればいいか？それは「私は貴社でこんなことに取り組みたい！」という事業への熱意・ビジョンを語ることです。

クライアント企業のビジネスを通して、顧問としてやりたいことやプロ人材として成し遂げたいことを志望動機の核にしましょう。そうすれば、積極的な姿勢が伝わり、評価される志望動機になるのです。

■顧問先候補へ提案時の注意点
一口に顧問やプロ人材への仕事依頼と言えども、クライアント企業の事業規模や成長フェーズ、企業ごとに課題が異なるため、顧問に求められる経験や役割、「ケイパビリティ」も大きく変化します。

スピーディに現場のメンバーにメリットを与え、信頼感を獲得することで、その後の協力体制を作ることも重要になります。

相談段階の初期フェーズでは、「インターネットを活用することで中長期的なビジネスモデルにどう切り替えるか？」など、経営戦略の見直しや「問題設定」の正しさが論点になることも多くなります。

このフェーズでは、クライアントとなる経営者に対して業務改革を決断させ、継続させるグリップ力、「信頼する顧問の方が言うならやってみよう」と思わせるぐらいの実績・信頼が重要となるようです。

例えば、株式公開を目指しており、ベンチャーキャピタルや事業会社から投資を受けているスタートアップの起業家が依頼主になる場合には、彼らが生み出したプロダクトを使うユーザーを増やし、世の中に普及したいという営業支援に限定したニーズ持っているので、戦略的なアドバイスはあまり必要としていません。

この場合、有力なスタートアップの案件情報に対して応募する際に、起業家に響くような志望動機を書く場合には、上から目線での助言をよりも、「コーチング」的な立ち位置で、正しい「意思決定」ができるように経営者の考えを引き出し方向性を「ファシリテート」して上げるスタンスでの提案を行う方が喜ばれます。

■まとめ
フリーランスの場合には、正社員採用とは与えミッションが異なるため、職務経歴書を超えた「ビジネスプロフィール」を作成することが大きな武器になります。

ですが、様々なプロジェクトに応募する上で、「志望動機」の作成は重要度が高い項目になるのですが、あまり重きを置いていない顧問やプロ人材が多いです。

一般的な職務経歴書の項目は、定型的な内容ですが、志望動機は自由記載であるからこそ、何を書けば良いかわからないという方も多いのではないでしょうか。志望動機は、応募するクライアント企業ごとの特徴や課題を踏まえてカスタマイズをすることができます。

そのため、書き出しから熱意を伝えられるようなキーワードを打ち出すなど、大事な腕の見せ所にもなります。

仕事の成果は、能力とモチベーションの掛け合わせで最大化されるものです。それゆえ、プロ人材に仕事を依頼する企業サイドは、「志望動機」の内容を通して、「自社で顧問として働くに当たって十分なモチベーションを持っているのか？」を見ています。

つまり、本人の経験やスキル、ノウハウを最大限発揮できるくらいにその企業の事業内容や顧問に期待された役割や業務に例移動する形で、プロ人材の「動機付けがされているのかどうか？」を本人が書いた志望動機の文面で知ろうとするのです。

相手の心を射抜く志望動機を書く際は、職種を軸として伝えることが重要です。

なぜなら、職種によって業務内容が大きく異なり、結果として働く価値を何に見出すのかという考え方にも影響してくるからです。

良い志望動機を書く秘訣としては、これまでのビジネス経験の中で、フリーランスのプロ顧問として、今後目指したいこととクライアントが実現したいことの両面から共通する事項について、「実体験」を交えながらモチベーションの高さを訴求をすることです。

事業会社や顧問として実際に経験したことを踏まえて「～をしていきたい」と説明することで、経営者や採用担当者は、志望動機にストーリー性を感じることができ、納得感を得て面談から顧問契約に繋がる縁となるのです。

■最後に
終身雇用が崩壊し人生100年時代が到来した今、サラリーマンとして1つの会社だけに所属するだけでなく、個人事業主として企業と業務委託契約を結んで働くことも新たな働き方の選択肢の一つになりました。

正社員として会社に縛られ、自由に働くことが可能なフリーランスとして働く場合との違いを見比べたうえで、顧問としてプロジェクトに涵養する志望動機を大事にし、自分の生き方に合ったワークスタイルを選ぶようにしましょう。

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