本日の「賢人たちに学ぶ　道をひらく言葉」を贈ります。

「イノベーションを行おうとしない企業は、歳をとり、衰退していく。とくに今日のように急激な変化の時代、起業家の時代にあっては、弱体のスピードは急速である。ひとたび後ろ向きになってしまえば、向きを前に変えることは至難である。」

＜ピーター・ドラッカー＞経営学者

現在、コロナ禍へによる経済成長の悪化、リモートワークの拡大、オンライン会議システムの普及、政府による「副業解禁」により、「フリーエージェント」として「組織に雇われない働き方」の選択が出来るよう、フリーランスとしてスキルを磨き、個人事業主として生計を立てるために「起業家精神」を学ぶ必要性に迫られています。

なぜなら、大企業と言えどもこれまでは、成長していた既存事業が転換期を迎えており、従来のビジネスが半永久的に継続して繁栄し、終身雇用制度の上で従業員全員の人生の面倒を見ることはもはや、不可能である事実が様々な会社で明らかになってきたからです。

大手広告代理店の「電通」は大手企業では初めて、2021年1月から勤続20年以上で60歳未満、中途採用の場合は、勤続5年以上で40歳以上60歳未満の230名のシニア世代の正社員を「個人事業主」として「業務委託契約」に切り替え、働いて貰う制度を始めており、フリーエージェント化の導入は今後、多くの企業で増加する可能性が高くなっています。

アメリカでは既に「フリーエージェント社会」は到来しており、フリーランス人口は「5670万人」に達し、アメリカの労働人口の約1億6000万のうち約35％が何らか形で業務委託のフリーランスとして仕事に携わっているレポートがあるのです。

このペースでフリーランスの人口が増加していくと、2027年には米国労働人口の50％以上がフリーランスとして仕事に携わるという、日本のビジネスマンから見ると衝撃的な予測すらあります。

そのため、サラリーマンとして1社だけの会社の価値観やルール、システムに縛られるのでは無く、起業家やフリーランスとしていかにポジショニングを構築できるかを「副業顧問」になることで、経験や実績を積みながら今のうちに考えて置くことが欠かせません。

複数の会社のプロジェクトに参画することで、経験やスキルを活かし、自分の要望に応じて仕事を選び、ワークスタイルを決めていくのが世界的な時代のトレンドとなって来ているのです。

フリーエージェント社会に向けて独立・起業の準備をしてますか？

＜本田季伸＞