国境を越えて地域と地域をつなぎ、地域に自立した新しい価値を創造する
［匿名希望］（登録日：20年05月02日）
インドネシアの政治・経済・社会に関する調査研究を35年以上継続する一方、地域活性化や地域振興に関する研究や助言を行ってきました。インドネシアの地域振興と日本の地域振興が専門で、その両者をつないだ新しい形での地域振興・地域活性化のモデルを模索しています。そこにおいては、各々の地域活性化へのサポートに留まらず、日本における技能実習制度を活用した、送り出し地域と受け入れ地域とのウィン=ウィンの関係づくりも目指しています。
これからの地域活性化・地方創生には、様々な地域資源の深い活用はもちろんのこと、地域の枠を超えた新たなアイディアや関係性の構築が求められてきます。未来へ向けての地域活性化・地方創生への新たな挑戦に対して、私なりにしっかりとサポートしたいと考えています。併せて、地方における多文化共生や異文化コミュニケーションに関するアドバイスや研修、コミュニケーション・ファシリテーター養成研修なども請け負います。
これからの地域活性化・地方創生には、様々な地域資源の深い活用はもちろんのこと、地域の枠を超えた新たなアイディアや関係性の構築が求められてきます。未来へ向けての地域活性化・地方創生への新たな挑戦に対して、私なりにしっかりとサポートしたいと考えています。併せて、地方における多文化共生や異文化コミュニケーションに関するアドバイスや研修、コミュニケーション・ファシリテーター養成研修なども請け負います。
| 所有資格 | その他(所有資格) |
|---|---|
| 最終学歴 | 一橋大学 社会学部 |
| 就業形態 | 不問 |
|---|---|
| 就業開始可能日 | 即日就業可 |
| 業種 | コンサルティング・リサーチ・専門事務所 |
| 得意領域 | 営業戦略の策定・展開の支援,マーケティング戦略の策定・展開の支援,広報・PR策定・展開の支援,ブランディング,市場調査・リサーチ,新商品・新サービスの企画・開発,商談通訳・アテンド通訳,アジア進出支援(中国・インド・東南アジア),プレゼンテーション指導・プレゼン資料作成,ビジネスセミナー講師・コーディネーター |
| 支援可能エリア （海外ビジネス） |
|
| 支援可能項目 （海外ビジネス） |
海外進出総合支援,海外進出戦略・事業計画立案,海外進出コンサルティング,海外視察,商談通訳・アテンド通訳,国際会議通訳・講演通訳・研修通訳,ビジネス文章翻訳,海外市場調査・マーケティング,企業調査・簡易調査,海外テストマーケティング,海外現地PRイベント開催,現地アポイント取得代行,販路拡大（営業代行・販売代理店探し）,多言語サイト制作,海外人材採用・紹介,海外現地人材教育,グローバル人材育成 |
| 人脈情報 | インドネシアの中央省庁、地方政府(州、県・市)、財界、学界、NPO/NGOなどに幅広い人脈あり。とくに、インドネシア全34州のどこへもアクセス可能で、依頼者の希望に合わせた企業や地方政府のご紹介、マッチングが可能。日本では、アジア研究者、大学教員、地方自治体、JICA・JETRO・国際交流基金等の国際協力機関に豊富な人脈を持つ。 |
インドネシア同じ地域の顧問
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国際企業の日本法人代表経験のあるブランドマネジメント、新商品開発のプロ
■略歴 大学卒業後(米国留学)、国際企業に勤務。消費財国際企業においてマーケティング及び経営幹部として製品・ブランドの開発・事業の成長に貢献してきた。特にブランドマネジメント、新商品開発、国際企業の日本法人代表、事業部統括の職務にあたる。現在、通訳案内士、企業向け研修講師 【職歴】 1975-1982 P&Gジャパン: マーケティングブランドマネジャー 1983-1995 ジョンソン & ジョンソン ジャパン: マーケティン...
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グローバル/国際 経営・国際経済(アジア地域を主とする)・国際人的資源管理
■自己紹介・経歴/ Profile and background 企業のアジア戦略担当、外務省の対アジアODA(政府開発援助)担当、シンクタンクのアジア諸国等の政治経済分析担当、アジア等の国(ソブリン)や有力企業等の格付け担当の経験を踏まえて、アジアを含むグローバルな企業経営・アジア経済、サービス業の国際化、グローバル人材の育成、アジア保険市場の動向などに関心を持ち、大阪成蹊大学マネジメント学部で研究・教育を行っています。 ...
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上場会社等3社で常勤監査役を歴任。会社法やガバナンスの知見を背景に、会社諸施策に具体的提言を推進。
1.職務経歴 (1)住友金属・日本製鉄及びその子会社で計10年にわたり、常勤監査役を歴任 住友金属工業㈱の常任監査役に就任以降、同社の新日鐵との経営統合を経て、新日鐵住金(現:日本製鉄)及びその設備メンテ・エンジを担う子会社である日鉄テックスエンジ㈱の3社において、常勤監査役を歴任。3社それぞれ独自の課題や社会変化を踏まえた監査を通じて、指摘にとどまることなく具体的提言を行い会社施策への反映に注力。 本...
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