我国を代表する国際環境家で、環境経営指導者
［お名前非公開］（登録日：23年03月23日）
IPCC(国連の気候変動に関する国際機関)の元議長とも永年に亘り交流し、またインドニューデリーで開催されたCOP8(国連気候変動枠組条約締約国会議・パリ協定などを採択した会議で有名)にも民間代表として参加し、我国各省庁代表者との会議に出席し発言する。又インド最大のNGO元会長とも親しい国際環境家です。
我国で環境経済や環境経営という文語を世に広めた人間でもあります。環境経済人委員会(全国)を2003年に創立し、全国に拡大。全国の環境中堅・中小企業の経営者およそ1500社に環境経営についての相談や指導を行い・企業紹介した実積を持ち、現在も代表として活動している。
全国を回り、工場視察や地方自治体の環境幹部とも交流し、熊本県・山形県から講演依頼を受け、各100社の社長や経営幹部の参加を得る。各県のマスコミ・マスメディアにも数多く報道される。永年埼玉県認定の唯一の環境指導者の立場にある。
我国で環境経済や環境経営という文語を世に広めた人間でもあります。環境経済人委員会(全国)を2003年に創立し、全国に拡大。全国の環境中堅・中小企業の経営者およそ1500社に環境経営についての相談や指導を行い・企業紹介した実積を持ち、現在も代表として活動している。
全国を回り、工場視察や地方自治体の環境幹部とも交流し、熊本県・山形県から講演依頼を受け、各100社の社長や経営幹部の参加を得る。各県のマスコミ・マスメディアにも数多く報道される。永年埼玉県認定の唯一の環境指導者の立場にある。
| 所有資格 | 英検（実用英語技能検定） |
|---|---|
| 最終学歴 | 立教大学 経済学部（貿易論・世界経済論） |
| 職務経歴（1） | 企業名：環境経済人委員会(全国) 部署・役職：創立経営者 業種：その他 |
|---|---|
| 職務経歴（2） | 企業名：社団法人富士自然文化協会(前身は環境省・文科省・農水省共管の公益社団法人) 部署・役職：本部 常務理事 業種：その他 |
| 就業形態 | 月1回程度 |
|---|---|
| 就業開始可能日 | 即日就業不可（就業開始目安：2024年05月10日以降） |
| 業種 | メーカー（電気・電子・機械・輸送機器）（自動車（四輪・二輪）） |
| 得意領域 | 営業戦略の策定・展開の支援,営業販路拡大の支援,人脈・ネットワークを活かした商談設定支援,マーケティング戦略の策定・展開の支援,広報・PR策定・展開の支援,競合分析・市場分析,新商品・新サービスの企画・開発,全社戦略策定・推進支援,事業戦略策定・推進支援,新規事業企画・立ち上げ,CSR向上の支援 ,アジア進出支援(中国・インド・東南アジア),新技術の研究開発支援,採用支援・組織戦略,特許・商標・意匠・知財,知的財産・著作権,助成金・補助金,金融・投資・貸金関連許認可,キャリアカウンセリング,ビジネスコーチング,産業カウンセラー,ビジネスセミナー講師・コーディネーター,スタッフ教育・ビジネス基礎研修,その他,その他 |
| 支援可能エリア （海外ビジネス） |
|
| 支援可能項目 （海外ビジネス） |
海外進出総合支援 |
| 人脈情報 | 当会創立以来20年間全国約1500社の環境中堅・中小企業の社長に対して企業紹介・経営相談を実施し、全国に約130業種ある環境産業育成に寄与。環境新規事業計画やその相談・企業紹介の相談に従事している。 現在迄の主な交流人脈は、経済人では、朝日新聞社長・NHK会長・伊藤忠商事会長・富士ゼロツクス会長・王子製紙会長・クボタ会長・セゾングループ代表他多数。 省庁では環境省事務次官(複数)・外務省事務次官・同経済局長・経済産業省事務次官・同商務情報政策局長・国土交通省技監(次官クラス) 政界では総理・環境大臣(複数)・衆議院議長・参議院議長・財務大臣・法務大臣・文部大臣・防衛庁長官・国家公安委員長・埼玉県知事ほか 教育界では・大阪大学総長・立正大学学長・埼玉大学学長補・京都大学教授・早稲田大学教授ほか他大学教授多数・昭和女子大学理事長・佐藤栄学園理事長 文化界では古賀政男音楽文化振興財団会長・清水焼家元・茶道裏千家埼玉県支部長・京都文化協会会長・奈良文化協会会長 海外では国連気候変動機関(IPCC)議長・DA(インド最大のNGO)会長ほか(含む現職・元職) 1973年から 東大駒場留学生会館・横浜国立大学に在籍する主に開発途上国留学生(20ケ国)と首都圏の国際意識の高い市民約100人との国際交流を実施。伊豆湯河原で国際交流キャンプや8月6日に広島原爆記念式典に参加・代々木公園にて国際交流広場を開催。NHKテレビニュースにて報道される。 1976年母校立教大学のクラブやゼミの有志を集めて現在の立教経済人クラブの前身となる準備団体を設立。現在全国の同学出身の社長約5百人規模に発展。 希望条件はプレミアム市場上場で業界トツプレベルの企業でCEOまたはCOO専任環境顧問(非常勤) 希望企業名は全日空・日本航空・JTB.テレビ朝日・NHK.テレビ東京・伊藤忠商事・三井物産・住友商事 パナソニックホールディングス・ホンダ・日産自動車他 根拠 朝日新聞の令和5年3月22日(朝刊5面)を御覧ください。これは、今後、特に大手企業企業経営者が取り上げなければならない課題です。特に脱炭素が主要テーマとして取り上げられている事です。 それは、経営者にしか最終決定権がない企業の重要政策のひとつだからです。 その意味するものは、これまでの利益優先至上主義や株主優先の考え方を大きく変えて行かざる負えないことを、示しているからです。 また、外部環境も大きく脱炭素にむけて動き出しております。 御存じの様に、地球温暖化問題への対策に世界が大きく動き出しているのです。気候危機による、世界中で起きている大洪水・自然発火による大火災・食料の枯渇など人類の生存を脅かすものが頻発し絶えず起きています。 この事に対して世界的な取り組み(COP26の全世界の国が2030年は2019年比CO2を半減2050年に0%削減)を国際的な取り決めを行い、日本政府も2030年に46減を決定しております。しかしながら現状ではその達成は困難との見方が一般的です。 その為、政府はGXトランスフォーメーション政策を打ち出しました。その具体策が排出権取引(CO2オーバー分をマイナス企業に支払う制度)や(炭素税(環境税)CO21トンに付289円を徴収される制度)検討されています。特に産業界は国の年間全排出量のおよそ8割を出していますので、責任は重いのです。 経営者は環境経営では社内対策・社外対策・従業員教育ほか輸出入政策に至るまで、幅広い環境政策全般の指揮をとらなければならない立場と責任がある訳ですから、充分な知識に基ずいた環境政策を打ち出していかなければなりません。その為には、環境経営の助言やアドバイスをする環境顧問がどうしても必要なのです。 日本の大手企業には、顧問弁護士や公認会計士はいてもこれからの環境時代を担う環境顧問は少ないのです。良い環境政策を行う為には、現場をあまり知らない環境学者や環境評論家では難しく、まして社員では不可能です。 この分野は欧米先進国に大きく遅れています。せつかく従業員の方が努力して稼いだ利益をいたずらに減らさない為にも、今こそ全社を挙げて取り組むべき大きな課題なのです。 |
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■要約 早稲田大学教育学部を卒業後、株式会社ナガセ(東進ハイスクール)に入社。教務部所属。衛星授業のクオ リテイコントロールを行う。その後、石神井校局長、新宿校局長を歴任。生徒1校舎 2000 人近くの募集管 理の総責任者となり募集管理を行う。衛星含め全体で10 万人の生徒獲得に成功。 船井総研出身のヘッドハ ンテイング会社TBにより、船井総研に移籍。SBチーム(スクールビジネスチーム)の統括ポジションにて、各チ...
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（登録日：25年06月08日）回答ポイント：0pt （69歳/埼玉県上尾市/メーカー（電気・電子・機械・輸送機器））人脈0件 実績0件 プロジェクト0件
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