ブランディング・プロデューサー&広報コンサルタント
[お名前非公開](登録日:19年02月06日)
外資系IT企業(DEC、Compaq、Oracle)やコンサルティング・ファーム(Accenture)で、25年に亘ってブランディング、広報、広告、イベント、インターネット・マーケティング等に従事。これら企業の日本法人で、創業期、成長期、繁栄期、低迷期、衰退期といった企業変遷の全ての時期を経験しています。企業買収/合併、株式上場、社名変更、トップ交代、リストラ等、企業で起こり得る事象の殆どに広報責任者として携わってきました。
ブランディングや広報が企業の成長、あるいは企業の存続にまで大きく影響を与えることを身を持って学びました。とりわけ、社内広報、社内ブランディングが社員の志気向上や成長、さらには企業の成長に関わる重要な役割を担っていることを実感し、ブランディングおよび広報を企業の経営戦略として位置付けることの重要性を確信しました。
米国企業で学んだ知識や経験を活かし、現在はフリーランスのブランディング・プロデューサー&広報コンサルタントとして、中小企業や小規模事業所の創業期の立ち上げや新規ビジネス開拓、新商品発表等で、ブランド構築や広報で活動を展開しています。今日の日本企業が最も力をいれるべきは「社内ブランディング」と「社内広報」であると確信しています。
提供するサービス
1.ブランディング・プロデユース
ブランドとは企業や商品の価値であり、社会からの信頼の証ですから、ブランドは企業の根幹となるものです。
したがって、社会から信頼されるブランドを構築していくことは企業の経営戦略に位置付けられるべきものです。
社会から信頼されるブランドを構築していくことが“エクスターナル・ブランディング”であり、そのために社員の一人一人が企業のブランドとなるように推進していくことが“インターナル・ブランディング”です。その両方のブランディングを経営戦略に組み込みながらプロデュースしていきます。
2.広報コンサルティング
広報は、企業や商品のブランド価値を高めていくためのコミュニケーション活動です。誰を対象に、何を、いつ、どこで、どのように伝えていくか、手法は様々です。情報を発信するメディアも、マスメディアやウェブに加え、SNSなど様々なツールの中から最適のメディアを組み合わせていくことが重要です。
さらに、広報は、発信した情報がどのように受けとめられているかを確認する受信機能の役割も求められます。
広報はまた、ブランディングと同様に、社外を対象とする社外広報と社員を対象とする社内広報の両方を纏めていくことが重要です。
広報の対象者は広範であり、手法も多岐にわたる中で、最適の広報を戦略的に展開していけるようにコンサルティングします。
3.スタッフ指導・育成
ブランディングや広報の担当者がいない企業、あるいは担当者はいても経験が浅いような企業に対して、プロフェッショナルなブランディング担当者、広報担当者になるように指導・育成します。
4.社員研修
ブランドとは何か、広報とは何か、その重要性を認識し、社員1人1人が企業のブランドとなり、企業の広報パーソンとなるように研修します。研修は、経営者層、中間管理職、一般社員、と対象者に応じた内容となります。
5.エグゼクティブ・コーチング
ブランディングや広報は経営戦略そのもの、企業全体の根幹となり、全組織の全社員が関わるものです。それを経営者が自信を持って全社をリードできるようにコーチングしていきます。
ブランディング&広報の強化が効果的な企業
1.創業準備中の企業
創業時に、ありたい企業ブランドを明確にし、それを社会にどのように伝えていくかを明確にしておくと、創業してからのビジネスが効率よく展開していきます。
2.設立後間がない企業
創業時にブランド構築や広報に力を入れなかった企業でも、それらの重要性に気が付いた時点で、改めてブランドや広報の見直しを図ると、ビジネスの展開が変わっていきます。
3.新規事業を計画している企業
新商品や新規事業を計画している企業で、それまでとは異なったブランドイメージを出したい場合には、新しいブランド戦略や広報戦略が必要です。
4.成長を加速させたい企業
企業の成長に伴って社員が急増してくると、社内コミュニケーションが円滑に回らなくなり、社員の志気の低下やビジネスの停滞を招きがちです。そうした企業こそ、インナー・ブランディング、社内広報が重要です。
5.合併を検討している企業
企業文化が異なる企業が合併する場合、新しい企業ブランドをどう構築していくか、社員の意識をどう統合していくかが重要な鍵となります。
以上
ブランディングや広報が企業の成長、あるいは企業の存続にまで大きく影響を与えることを身を持って学びました。とりわけ、社内広報、社内ブランディングが社員の志気向上や成長、さらには企業の成長に関わる重要な役割を担っていることを実感し、ブランディングおよび広報を企業の経営戦略として位置付けることの重要性を確信しました。
米国企業で学んだ知識や経験を活かし、現在はフリーランスのブランディング・プロデューサー&広報コンサルタントとして、中小企業や小規模事業所の創業期の立ち上げや新規ビジネス開拓、新商品発表等で、ブランド構築や広報で活動を展開しています。今日の日本企業が最も力をいれるべきは「社内ブランディング」と「社内広報」であると確信しています。
提供するサービス
1.ブランディング・プロデユース
ブランドとは企業や商品の価値であり、社会からの信頼の証ですから、ブランドは企業の根幹となるものです。
したがって、社会から信頼されるブランドを構築していくことは企業の経営戦略に位置付けられるべきものです。
社会から信頼されるブランドを構築していくことが“エクスターナル・ブランディング”であり、そのために社員の一人一人が企業のブランドとなるように推進していくことが“インターナル・ブランディング”です。その両方のブランディングを経営戦略に組み込みながらプロデュースしていきます。
2.広報コンサルティング
広報は、企業や商品のブランド価値を高めていくためのコミュニケーション活動です。誰を対象に、何を、いつ、どこで、どのように伝えていくか、手法は様々です。情報を発信するメディアも、マスメディアやウェブに加え、SNSなど様々なツールの中から最適のメディアを組み合わせていくことが重要です。
さらに、広報は、発信した情報がどのように受けとめられているかを確認する受信機能の役割も求められます。
広報はまた、ブランディングと同様に、社外を対象とする社外広報と社員を対象とする社内広報の両方を纏めていくことが重要です。
広報の対象者は広範であり、手法も多岐にわたる中で、最適の広報を戦略的に展開していけるようにコンサルティングします。
3.スタッフ指導・育成
ブランディングや広報の担当者がいない企業、あるいは担当者はいても経験が浅いような企業に対して、プロフェッショナルなブランディング担当者、広報担当者になるように指導・育成します。
4.社員研修
ブランドとは何か、広報とは何か、その重要性を認識し、社員1人1人が企業のブランドとなり、企業の広報パーソンとなるように研修します。研修は、経営者層、中間管理職、一般社員、と対象者に応じた内容となります。
5.エグゼクティブ・コーチング
ブランディングや広報は経営戦略そのもの、企業全体の根幹となり、全組織の全社員が関わるものです。それを経営者が自信を持って全社をリードできるようにコーチングしていきます。
ブランディング&広報の強化が効果的な企業
1.創業準備中の企業
創業時に、ありたい企業ブランドを明確にし、それを社会にどのように伝えていくかを明確にしておくと、創業してからのビジネスが効率よく展開していきます。
2.設立後間がない企業
創業時にブランド構築や広報に力を入れなかった企業でも、それらの重要性に気が付いた時点で、改めてブランドや広報の見直しを図ると、ビジネスの展開が変わっていきます。
3.新規事業を計画している企業
新商品や新規事業を計画している企業で、それまでとは異なったブランドイメージを出したい場合には、新しいブランド戦略や広報戦略が必要です。
4.成長を加速させたい企業
企業の成長に伴って社員が急増してくると、社内コミュニケーションが円滑に回らなくなり、社員の志気の低下やビジネスの停滞を招きがちです。そうした企業こそ、インナー・ブランディング、社内広報が重要です。
5.合併を検討している企業
企業文化が異なる企業が合併する場合、新しい企業ブランドをどう構築していくか、社員の意識をどう統合していくかが重要な鍵となります。
以上
所有資格 | TOEIC,キャリアコンサルタント,その他(所有資格) |
---|---|
最終学歴 | 広島大学 理学部(化学) |
職務経歴(1) | 企業名:アクセンチュア株式会社 部署・役職:マーケティング・コミュニケーション部 部長 業種:コンサルティング・リサーチ・専門事務所 |
---|---|
職務経歴(2) | 企業名:日本オラクル株式会社 部署・役職:コーポレート・コミュニケーション室 室長 業種:IT・通信・インターネット |
職務経歴(3) | 企業名:コンパックコンピュータ株式会社 部署・役職:広報室 室長 業種:メーカー(電気・電子・機械・輸送機器) |
職務経歴(4) | 企業名:日本ディジタル・イクイップメント株式会社 部署・役職:広報宣伝部 広報課長 業種:メーカー(電気・電子・機械・輸送機器) |
職務経歴(5) | 企業名:ウィル・コミュニケーションズ(屋号) 部署・役職:主宰 ブランディング・プロデューサー&広報コンサルタント 業種:コンサルティング・リサーチ・専門事務所 |
就業形態 | 週2~3回程度 |
---|---|
就業開始可能日 | 即日就業不可(就業開始目安:2020年02月01日以降) |
業種 | コンサルティング・リサーチ・専門事務所(その他専門コンサルティング) |
得意領域 | マーケティング戦略の策定・展開の支援,広報・PR策定・展開の支援,ブランディング,市場調査・リサーチ,新商品・新サービスの企画・開発,ダイレクトマーケティング,イベント企画・販促ツール・SP,全社戦略策定・推進支援,プレゼンテーション指導・プレゼン資料作成,キャリアカウンセリング,ビジネスコーチング,産業カウンセラー,ビジネスセミナー講師・コーディネーター,スタッフ教育・ビジネス基礎研修 |
支援可能エリア (海外ビジネス) |
- |
支援可能項目 (海外ビジネス) |
- |
人脈情報 | かつて勤めていた会社(日本ディジタル・イクイップメント株式会社、コンパックコンピュータ株式会社、アクセンチュア株式会社など)のOBには、自分で会社を創業した経営者、あるいは欧米のIT企業の日本法人の社長になった人が大勢います。そうした人達の中には親しい人がいるし、企業立ち上げ時の広報を支援した会社もあります。 広報責任者として、様々なレセプションやイベントを運営した際に、業界大手の経営者と面識を持つ機会が多々ありました。 渉外も担当していたため、通商産業省(当時)の次官、局長、課長、広報担当課長らと情報交換する機会もあり、そうした関係が今でも繋がっている通産省OBがいます。 広報を担当していた手前、ジャーナリストとの繋がりは深いです。 |
同じ地域の顧問
営業部隊の構築や指導を軸にした経営全般のアドバイス
■プロフィール 1968年4月 日本ウェーブロック株式会社入社 営業、購買、企画、海外合弁事業、新規事業等広範に経験 1983年4月 日商岩井(現、双日)の要請により高藤化成株式会社に転籍 取締役経営企画室長、子会社高藤テクノパーツの専務取締役等歴任 1993年5月 同社を退社し、ファイン21経営研究所を開所し、経営コンサルタントとして独立 1998年4月 NEC、大阪情報システム(大阪トヨタ自動車の子会社)、広島建...
[お名前非公開]顧問/コンサルタント
[お名前非公開]
(登録日:13年06月08日)回答ポイント:0pt (79歳/神奈川県相模原市/IT・通信・インターネット)人脈0件 実績0件 プロジェクト0件
登録状況- 所有資格- 得意領域営業戦略の策定・展開の支援,アカウント・マネジメントの助言,CRM推進支援,営業販路拡大の支援,人脈・ネットワークを活かした商談設定支援,全社戦略策定・推進支援,事業戦略策定・...お気に入り自己PR
関西大学/工学部/電気工学科を卒業後、株式会社日立製作所に入社。国内系ハイテク企業2社ではコンピュータ端末やネットワーク機器の設計・開発および生産設計・立ち上げを11年間取り組む。その後、勤務した外資系ハイテク企業5社では、営業・マーケティングをはじめカスタマー・サービス・サポート、プロジェクト・マネージメントから品質管理を20年間取り組む。特に、外資系ハイテクにおいて、COOとして事業再生、新規事業立ち...
お気に入り大企業の中で0→1を実行、自らが先陣を切って走ることで、全社を巻き込む文化改革に取り組んでいます。
商品技術開発、生産技術開発エンジニア 4年 スマート工場立ち上げ、生産戦略 1年 全社経営企画 現職2年目 主に社外との協業や社内新規事業を仕組み化しながら、自身で新規事業を2つ立ち上げ。
お気に入り
[お名前非公開]
住所神奈川県横浜市
年齢年齢非公開
性別女性
この顧問の人脈
顧問本人 業種:IT・通信・インターネット
顧問本人 業種:メーカー(電気・電子・機械・輸送機器)
顧問本人 業種:コンサルティング・リサーチ・専門事務所