中堅・中小企業の社員能力向上支援
［お名前非公開］（登録日：18年08月16日）
■略歴
1992年より2002年までの10年間にわたり、社団法人日本能率協会および株式会社日本能率協会マネジメントセンター(社団法人の分社により転籍)において、企業の社員能力を向上させるための社員研修・人事コンサルティング分野で下記のような職務を行った。
1.最近は、国の公的な資金を活用して京都府内の中小企業の社員を育成する事業を中心に進めています。京都府内の中小企業はまだまだ業績が悪く、自社で教育をするほどの体力がありません。そこで、国の補助金を活用した研修やセミナーを企画し多くの社員に参加いただいています。
2.社会全体が年功主義から成果主義に変わってきました。企業および市役所なども人事評価制度を導入し、成果と賃金を連動するようになり、大阪の市役所やJAなど多くの人事評価(考課)研修を継続的に受注できるようになった。
3.ビジネスリーダーという言葉が一般化する前に、上場企業に対し将来の役員以上の人材を育成するための「経営塾」(1年で45日研修)を提案し採用された。今後多くの企業で必要になるだろうということで、日経新聞・日経ビジネスで特集が組まれ、顧客企業の教育担当者は全国の商工会議所をはじめ、多くの機関から講演依頼があった。
4.営業革新に興味をもち、関西地区における「営業革新プログラム開発担当」に志願し、任命された。同時期に営業支援システムとしてSFAを検討する企業が多くなり、研修で実施した「営業革新プログラム」の考え方をSFAのプログラムを組むソフト会社にコンサルティングを実施した。顧客の営業担当者は紙での日常業務をスムーズにSFAへ移行できた。成功事例の紹介依頼があり、数回の講演をおこなった。
5.目標管理制度が主流になってきたとき、関西の大手企業を担当した。制度構築・各種シート作成・社員に告知するための手引きおよび社員に目標管理制度を正しく伝えるための社内インストラクター育成をおこなった。
株式会社日本能率協会マネジメントセンターを退職する前に、「最高のサービスとは何か」というテーマで、新プログラム開発を実施した。航空会社をはじめホテル・飲食業・病院などに対して、研修およびコンサルティングをおこなった。顧客満足志向ということもあり、NHKテレビ番組で約15分間の特集が組まれた。
独立後は、個人のキャリア開発に力を入れて、キャリアコンサルタント(独立行政法人雇用・能力開発機構認定)を取得し、産業カウンセリング学会に所属している。また、NPO法人キャリアコンサルタントネットワーク京都にて、若者のキャリア開発を指導している。
中堅・中小企業では、社内のあらゆる課題に対応する必要があり、2007年に日本で約200万部販売した「ザ・ゴール」のTOC(思考プロセス)を勉強し、TOC-ICO認定Jonahを取得し、工場内の生産性向上のコンサルティングも実施。
1992年より2002年までの10年間にわたり、社団法人日本能率協会および株式会社日本能率協会マネジメントセンター(社団法人の分社により転籍)において、企業の社員能力を向上させるための社員研修・人事コンサルティング分野で下記のような職務を行った。
1.最近は、国の公的な資金を活用して京都府内の中小企業の社員を育成する事業を中心に進めています。京都府内の中小企業はまだまだ業績が悪く、自社で教育をするほどの体力がありません。そこで、国の補助金を活用した研修やセミナーを企画し多くの社員に参加いただいています。
2.社会全体が年功主義から成果主義に変わってきました。企業および市役所なども人事評価制度を導入し、成果と賃金を連動するようになり、大阪の市役所やJAなど多くの人事評価(考課)研修を継続的に受注できるようになった。
3.ビジネスリーダーという言葉が一般化する前に、上場企業に対し将来の役員以上の人材を育成するための「経営塾」(1年で45日研修)を提案し採用された。今後多くの企業で必要になるだろうということで、日経新聞・日経ビジネスで特集が組まれ、顧客企業の教育担当者は全国の商工会議所をはじめ、多くの機関から講演依頼があった。
4.営業革新に興味をもち、関西地区における「営業革新プログラム開発担当」に志願し、任命された。同時期に営業支援システムとしてSFAを検討する企業が多くなり、研修で実施した「営業革新プログラム」の考え方をSFAのプログラムを組むソフト会社にコンサルティングを実施した。顧客の営業担当者は紙での日常業務をスムーズにSFAへ移行できた。成功事例の紹介依頼があり、数回の講演をおこなった。
5.目標管理制度が主流になってきたとき、関西の大手企業を担当した。制度構築・各種シート作成・社員に告知するための手引きおよび社員に目標管理制度を正しく伝えるための社内インストラクター育成をおこなった。
株式会社日本能率協会マネジメントセンターを退職する前に、「最高のサービスとは何か」というテーマで、新プログラム開発を実施した。航空会社をはじめホテル・飲食業・病院などに対して、研修およびコンサルティングをおこなった。顧客満足志向ということもあり、NHKテレビ番組で約15分間の特集が組まれた。
独立後は、個人のキャリア開発に力を入れて、キャリアコンサルタント(独立行政法人雇用・能力開発機構認定)を取得し、産業カウンセリング学会に所属している。また、NPO法人キャリアコンサルタントネットワーク京都にて、若者のキャリア開発を指導している。
中堅・中小企業では、社内のあらゆる課題に対応する必要があり、2007年に日本で約200万部販売した「ザ・ゴール」のTOC(思考プロセス)を勉強し、TOC-ICO認定Jonahを取得し、工場内の生産性向上のコンサルティングも実施。
| 所有資格 | その他(所有資格) |
|---|---|
| 最終学歴 | 近畿大学 法学部 |
| 職務経歴（1） | 企業名：社団法人日本能率協会 部署・役職：マーケティング事業本部 業種：コンサルティング・リサーチ・専門事務所 |
|---|---|
| 職務経歴（2） | 企業名：株式会社日本能率協会マネジメント 部署・役職：関西事業本部 部長 業種：人材サービス・アウトソーシング |
| 就業形態 | 不問 |
|---|---|
| 就業開始可能日 | 即日就業可 |
| 業種 | 人材サービス・アウトソーシング（研修サービス） |
| 得意領域 | ビジネスセミナー講師・コーディネーター,スタッフ教育・ビジネス基礎研修 |
| 支援可能エリア （海外ビジネス） |
－ |
| 支援可能項目 （海外ビジネス） |
－ |
| 人脈情報 | 中堅企業および上場企業を中心に、目標管理制度構築や次世代社員育成の研修、コンサルティングを実施している。財団法人労務行政研究所と共同で日本人向けEQ(商品名nEQ)を学校および企業への導入を展開している。現在、労務行政研究所が国に申請している公認資格である「nEQアナリスト」を取得している。 |
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顧問本人 業種：コンサルティング・リサーチ・専門事務所
顧問本人 業種：人材サービス・アウトソーシング
